2027年から始まる「子どもNISA」はやるべき？——医師×投資家の視点で考える

「子どものために、少しずつ資産を作っておきたい」

「2027年から子どもNISAが始まるって聞いたけど、結局やった方がいいの？」

「投資はよくわからないけれど、将来のお金で損はしたくない……」

そんな方に知っておいてほしい制度が、2027年から始まる未成年者向けのNISA（いわゆる「子どもNISA」）です。

2023年末に新規口座開設が終了した「ジュニアNISA」の後継にあたる制度ですが、実はジュニアNISAとまったく同じ制度ではありません。

2026年度税制改正によって、2027年1月からNISAの「つみたて投資枠」が0～17歳の子どもにも利用できるようになることが決まりました。

年間の投資枠は60万円、非課税保有限度額は600万円。さらに、12歳以降は一定の条件を満たせば、子どものための資金として払い出すことも可能になります。18歳になると成人向けのNISAへ移行します。

結論から言います。

「子どもの将来のために、10年以上使う予定のないお金を長期投資したい家庭にとって、非常に有力な制度です。」

ただし、「子どもNISAだから、とにかく満額投資すればいい」という話ではありません。

教育費として使う可能性があるお金と、老後資金など別の目的のお金を分けること。そして、株式投資には元本割れの可能性があることを理解した上で利用することが大切です。

今回は、2026年8月時点で公表・法制化されている情報をもとに、「子どもNISAとは何か」「本当にやるべきなのか」「いくら投資すればいいのか」「何に投資するのか」を、医師として働きながら長期投資を実践している立場から、できるだけわかりやすく解説します。

※本記事は2026年8月時点で成立している法令・金融庁等の公表資料をもとにしています。今後、制度の運用上の詳細や金融機関ごとの取扱いなどが変更される可能性があります。実際に口座を開設・投資する際は、金融庁や利用する金融機関の最新情報をご確認ください。私は医師であり、ファイナンシャルプランナーや証券アドバイザーではありません。特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。

目次

• そもそも「子どもNISA」とは何か
• 子どもNISAの重要ポイントを整理
• ジュニアNISAとの違い
• 子どもの資産形成——なぜ早く始めるほどいいのか
• 子どもNISAを「やる価値が高い」と考える3つの理由
• 子どもNISAの注意点・向いていないケース
• 何に投資すればいい？——私の考え方
• 教育費として使うなら「出口」も重要
• よくある疑問Q&A
• まとめ

そもそも「子どもNISA」とは何か

子どもNISAの基本をざっくり理解する

• 対象：0～17歳の子ども
• 開始：2027年1月以降
• 投資できる枠：つみたて投資枠
• 年間投資枠：60万円
• 非課税保有限度額：600万円
• 対象商品：長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託
• 12歳以降：一定の条件のもと、子どものための資金として払出し可能
• 18歳：成人向けのNISAへ移行

この「年間60万円・総額600万円」という数字は、子どもNISAを考える上で非常に重要です。

なお、年間60万円を必ず投資しなければならないわけではありません。月5万円なら年間60万円ですが、月1万円でも月3万円でも、家庭の状況に応じて利用できます。

子どもNISAの重要ポイントを整理

ここで、制度について特に重要なポイントを整理しておきましょう。

①年間60万円まで投資できる

0～17歳の期間は、年間60万円までが投資枠となります。

月額にすると5万円です。

ただし、「毎年60万円投資しなければ損」という意味ではありません。

例えば月1万円なら年間12万円、月3万円なら年間36万円です。家計に無理のない金額で利用することが重要です。

②非課税保有限度額は600万円

子どもNISAでは、0～17歳の期間について非課税保有限度額が600万円とされています。

例えば600万円を投資し、それが900万円になったとします。

通常の課税口座であれば、利益300万円に対して税金がかかりますが、NISA口座内の利益は非課税です。

なお、NISAの「600万円」は利益を含めた資産評価額の上限ではなく、取得価額ベースの非課税保有限度額と考えるのがポイントです。

③12歳以降は一定条件で払い出せる

ジュニアNISAとの大きな違いです。

ジュニアNISAでは原則18歳までの払出し制限がありましたが、今回の未成年者向けNISAでは、12歳以降、一定の条件を満たせば払い出しが可能となっています。

ただし、親が自由に好きな用途へ使える、という意味ではありません。

資金の使途が子どものためのものであり、子ども本人が払出しに同意したことを示す書面とともに、親権者等が金融機関へ申出を行うことなどが条件となります。

④18歳になると成人向けNISAへ移行

18歳になると、未成年者向けの制度から成人向けのNISAへ移行する仕組みとなっています。

金融庁によれば、成人後のNISAへは特段の手続きを要することなく自動的に移行する仕組みとされています。

つまり、子どもの頃から積み立てていた資産を、そのまま長期的な資産形成につなげていくこともできます。

ジュニアNISAとの違い

「子どもNISAって、昔のジュニアNISAと同じじゃないの？」

そう思う方も多いでしょう。

確かに「未成年者名義で非課税投資ができる」という点では似ています。しかし、重要な違いがあります。

ジュニアNISAは2023年末で新規口座開設が終了しています。2023年までに投資した資産については、一定の条件のもと18歳になるまで非課税で保有できます。

一方、2027年からの制度では、非課税期間が無期限となるなど、よりシンプルで使いやすい制度になっています。

子どもの資産形成——なぜ早く始めるほどいいのか

ここからが、この記事の本題です。

「制度があるから使う」のではなく、そもそも子どもの資産形成を早く始める意味があるのか？を考えてみましょう。

複利の力——「時間」は大きな武器

長期投資を考える上で、非常に重要なのが複利です。

例えば、毎月1万円を積み立て、年率5%で運用できたと仮定してみます。

• 0歳から18歳まで：約18年間 → 約349万円
• 10歳から18歳まで：約8年間 → 約118万円

どちらも積み立て額は月1万円ですが、運用期間が長いほど、運用による資産の増加が大きくなります。

ただし、これは年率5%で毎年運用できたと仮定した単純なシミュレーションです。実際の株式市場は上下に変動するため、18年間で必ずこの金額になるわけではありません。

重要なのは「5%で運用できる」ということではなく、時間を味方につけられるということです。

金融庁も、長期投資では複利効果が大きくなることを説明しています。

子どもが大きくなると、お金が必要になる

子どもの成長に伴い、まとまったお金が必要になる場面があります。

• 大学の入学金・授業料
• 大学在学中の学費
• 一人暮らしの家賃・生活費
• 留学や資格取得などの教育費
• 就職・一人暮らし開始時の初期費用

特に大学進学では、国公立か私立か、自宅通学か一人暮らしかなどによって必要額が大きく変わります。

「大学に行くことになったら、そのとき考えよう」では、家計への負担が一気に大きくなる可能性があります。

子どもが小さいうちから少しずつ準備しておけば、18歳になったときに「教育費をすべて今から用意しなければならない」という状況を避けやすくなります。

現金だけにもリスクがある

もちろん、教育資金を現金で準備することにも大きなメリットがあります。

株式と違って価格変動が小さく、必要なときに金額が大きく減っている可能性が低いからです。

一方で、物価が上昇すると、現金の実質的な購買力は低下する可能性があります。

例えば、現在100万円で買えるものが、物価上昇によって18年後には120万円必要になるかもしれません。

つまり、「投資にはリスクがある」のと同時に、現金だけで持ち続けることにもインフレというリスクがあるのです。

だからこそ、「いつ使うお金なのか」に応じて、現金と投資を使い分けることが重要です。

子どもNISAを「やる価値が高い」と考える3つの理由

①運用益が非課税になる

これがNISA最大のメリットです。

通常、株式や投資信託の売却益・配当等には、原則として20.315%の税金がかかります。

例えば100万円の利益が出た場合、単純化すると約20万円が税金として差し引かれます。

NISA口座内の対象となる利益は非課税です。

もちろん「利益が出る」ことが前提ですが、長期間運用して大きな利益が生じた場合ほど、非課税制度のメリットは大きくなります。

②子どもは「時間」という最大の武器を持っている

30歳から投資を始める人と、0歳から投資を始める人では、運用できる時間がまったく違います。

子どもの場合、大学進学まででも10年以上あります。

さらに、18歳で全部使わず、その後も本人が運用を続ければ、20代、30代へと資産形成をつなげることもできます。

「若いうちから投資を始められる」ということ自体が大きなメリットなのです。

③家庭で「お金について考えるきっかけ」になる

子どもNISAは、単なる投資制度ではありません。

子どもと一緒に「お金」について考えるきっかけにもできます。

例えば小学生になったら、

「毎月少しずつお金を入れているんだよ」

「株っていうのは、会社の一部を持つことなんだよ」

「値段は毎日変わるんだよ」

といった話を少しずつしてみる。

実際の資産の値動きを見ながら話すことで、学校の授業だけでは得にくい実体験としての金融教育につながる可能性があります。

ただし、子どもの資産を「投資ゲーム」のように扱うのではなく、元本割れも含めて投資の仕組みを伝えることが大切です。

子どもNISAの注意点・向いていないケース

①投資なので、元本割れする

最も重要なことです。

NISAは「損をしない制度」ではありません。

NISAはあくまで「利益が非課税になる制度」です。

投資信託や株式の価格が下がれば、資産が元本を下回る可能性があります。

例えば600万円を投資しても、相場が大きく下落すれば一時的に400万円、300万円になることもあり得ます。

「18歳の大学入学時に600万円必要」という目的で、18歳直前まで株式100%で運用するのは、必ずしも適切とは限りません。

ここは非常に重要です。

②教育費を「全部」株式投資にしなくてもいい

「長期投資なら株式100%でOK」と単純に考えないことも大切です。

例えば子どもが0歳なら、大学入学まで約18年あります。

一方、子どもが15歳なら、大学入学まで3年程度しかありません。

同じ「子どもの教育資金」でも、使う時期までの期間によって取れるリスクは変わります。

教育費として使う予定のお金なら、使う時期が近づくにつれて、株式など値動きの大きい資産から現金・預金などへ徐々に移していく方法も検討できます。

これは「出口戦略」と呼ばれる考え方で、子どもNISAを利用する上で非常に重要です。

③家計に余裕がないなら、無理に投資しない

投資は「余裕資金」で行うことが基本です。

例えば、

• 毎月の生活費がギリギリ
• 近いうちに大きな支出がある
• 十分な生活防衛資金がない
• 高金利の借金を抱えている

こうした状況なら、子どもNISAより先に家計の安定を優先した方がよいでしょう。

「生活防衛資金を現金でいくら確保するか」に絶対的な正解はありません。会社員か自営業か、収入の安定性、住宅ローン、子どもの人数などによっても異なります。

「月収の3～6か月分」といった目安が紹介されることもありますが、重要なのは家庭の状況に応じて、投資資金と生活資金を明確に分けることです。

④子どものお金でリスクを取りすぎない

「子どものためのお金だから、絶対に増やしたい」と思う気持ちはよくわかります。

しかし、リターンを高くしようとすれば、一般にリスクも大きくなります。

個別株1銘柄への集中投資や、暗号資産など値動きの大きい資産に、教育費を集中させる必要はありません。

長期・積立・分散を基本として、家庭が耐えられる範囲のリスクに抑えることが重要です。

⑤「積立＝必ず儲かる」ではない

積立投資は、価格が高いときには少なく、安いときには多く購入することで、購入時期を分散する方法です。

そのため、相場のタイミングを一度に決める必要がないというメリットがあります。金融庁も、長期・積立・分散投資を資産形成の基本的な考え方の一つとして紹介しています。

ただし、積立をすれば必ず利益が出るわけではありません。

また、すでにまとまった投資資金を持っている場合、積立による時間分散が常に一括投資より高いリターンになるわけでもありません。

「毎月コツコツ積み立てる」という方法は、値動きへの不安を抑えながら投資を継続しやすいという点に大きな意味があります。

何に投資すればいい？——私の考え方

ここは制度そのものとは別の話です。

「子どもNISAを始めるのはわかった。でも、何を買えばいいの？」

おそらく多くの人がここで悩むと思います。

私個人の考えとしては、長期・積立・分散投資をするのであれば、低コストの全世界株式インデックスファンドは有力な選択肢の一つだと思っています。

ただし、「全世界株式なら必ず儲かる」「オルカンが正解」という意味ではありません。

インデックスファンドとは？

インデックスファンドとは、日経平均株価、S&P500、MSCI ACWIなどの市場指数に連動する運用成果を目指す投資信託です。

例えば全世界株式型のインデックスファンドなら、日本だけ、米国だけというように一つの国に集中せず、世界の複数の国・地域の株式に分散して投資できます。

全世界株式を選ぶメリット

• 分散：一つの企業・国に依存しにくい
• 低コストの商品がある：長期投資ではコストが重要
• 銘柄選択が不要：個別企業を一社ずつ選ぶ必要がない
• 世界経済全体の成長を取り込める可能性がある

金融庁も、資産形成においては分散投資によって特定の資産の価格変動による影響を抑える考え方を紹介しています。

「S&P500」と「全世界株式」はどちらがいい？

ここは好みや考え方によって変わります。

S&P500は米国の主要企業に集中して投資する一方、全世界株式は米国以外の国も含めて幅広く投資します。

「どちらが将来儲かるか」は誰にもわかりません。

そのため私は、子どもの将来資金については、「将来の勝者を当てにいく」より「世界全体に広く分散して長期間保有する」という考え方の方が、精神的にも続けやすいと考えています。

なお、2027年からの未成年者向けNISAでは「つみたて投資枠」が対象となるため、対象商品については金融庁の最新の対象商品リストを確認する必要があります。

教育費として使うなら「出口」も重要

子どもNISAを考えるとき、どうしても「何を買うか」に目が行きがちです。

しかし、実は同じくらい重要なのが「いつ売るのか」です。

例えば、子どもが0歳のときに全世界株式を購入したとします。

大学入学まで18年あるなら、短期的な株価下落をある程度受け入れやすいでしょう。

しかし、子どもが17歳になったときに大学資金として使う予定なら、事情は変わります。

大学入学の直前に世界的な株価暴落が起こり、資産が半分近くになってしまったら、教育費として使う予定だったお金が不足する可能性があります。

そのため、例えば、

• 0～10歳：長期運用を重視
• 10～15歳：必要資金を意識し始める
• 15～18歳：必要な教育費について現金化を検討

というように、使う時期が近づくほど値動きの大きい資産を減らすという考え方もあります。

もちろん、具体的な年齢や割合に正解があるわけではありません。

大切なのは、「18歳で使う可能性があるお金を、18歳直前まで株式100%で持ち続ける必要が本当にあるのか？」と考えることです。

よくある疑問Q&A

Q. 子どもNISAと親のNISA、どちらを優先すべき？

A. 家庭の目的によりますが、親自身の資産形成を犠牲にしてまで子どもNISAを優先する必要はありません。

親が老後資金を十分に準備できていなければ、将来的に子どもへ経済的な負担をかける可能性があります。

そのため、

「親の老後資金」＋「子どもの教育資金」

を並行して考えることが重要です。

親のNISAは成人向けの非課税保有限度額が大きく、資金の払い出しにも基本的な制限がありません。一方、子どもNISAは年間60万円・非課税保有限度額600万円という別枠の制度です。

したがって、「親のNISAを満額使い切らないと子どもNISAを始めてはいけない」というルールはありません。

家庭の収入・支出・教育方針・老後資金をまとめて考えましょう。

Q. 学資保険と子どもNISA、どちらがいい？

A. 「何を重視するか」で変わります。

学資保険には、契約内容によっては一定の保障がつくことや、強制的に教育資金を準備しやすいというメリットがあります。

一方、投資信託による資産形成には、元本割れの可能性がある代わりに、長期的な資産成長が期待できるという特徴があります。

「絶対に減らしたくないお金」と「ある程度の値動きを許容できる長期資金」を分けて考えるとよいでしょう。

なお、「NISAの方が必ず得」「学資保険は損」という単純な話ではありません。保険料、返戻率、保障内容、途中解約時の扱い、投資商品のコストなどを比較する必要があります。

Q. いくらから始めればいい？

A. 無理なく続けられる金額で十分です。

月5万円まで投資できる制度だからといって、必ず月5万円投資する必要はありません。

月3,000円、5,000円、1万円でも構いません。

特に投資初心者の場合は、「大きな金額を入れて値下がりが怖くなり、途中でやめる」よりも、無理のない金額で長く続ける方が重要です。

Q. 子どもが生まれてすぐ始めた方がいい？

A. 長期運用できるという意味では早いほど有利ですが、無理をする必要はありません。

0歳から始めれば、大学入学まで約18年あります。

一方、1～2年遅れても、その後10年以上運用できるのであれば十分に長期投資です。

出産直後は育児や生活環境の変化も大きい時期です。

「今すぐ始めないと損」と焦る必要はありません。

Q. 子どもに渡すお金なら、親が勝手に使っていい？

A. 「子ども名義だから、親のお金」と考えない方がよいでしょう。

未成年者向けNISAは子どもを口座名義人とする制度であり、親権者等が口座を管理する仕組みです。

特に12歳以降の払出しには、子どものための資金であることや、子どもの同意など一定の条件があります。

また、親から子どもへ資金を移す場合には、NISAとは別に贈与税の問題も考える必要があります。

一般に、贈与税には年間110万円の基礎控除がありますが、贈与の状況や他の贈与との合算などによって扱いが変わる場合があります。大きな金額を子どもの口座へ移す場合は、税務上の扱いを確認しておくと安心です。

Q. 相場が暴落したらどうすればいい？

A. 「暴落したから必ず売る」「暴落したら絶対に売ってはいけない」のどちらも正解ではありません。

重要なのは、何のためのお金なのかです。

大学入学まで15年あるなら、短期的な暴落を乗り越えて長期保有するという選択肢があります。

一方、大学入学まで半年しかないのに株価が大きく下落した場合、「18歳まで待てば必ず戻る」とは誰にも言えません。

だからこそ、投資を始める段階で「いつ、何のために使うお金なのか」を決めておくことが重要です。

相場が下落してから慌てて考えるのではなく、平常時に出口戦略を考えておきましょう。

まとめ

• 2027年からNISAのつみたて投資枠が0～17歳にも拡大される
• 一般に「子どもNISA」と呼ばれるが、正式には未成年者向けにNISAのつみたて投資枠を拡充する制度
• 年間投資枠は60万円、非課税保有限度額は600万円
• 12歳以降は、一定の条件のもとで子どものための資金を払い出せる
• 18歳になると成人向けNISAへ移行する
• 長期投資では「時間」が大きな武器になる
• NISAは「損をしない制度」ではなく、あくまで運用益が非課税になる制度
• 教育資金として使うなら、使う時期が近づいたらリスクを下げることも検討する
• 投資先は、低コストで広く分散されたインデックスファンドが有力な選択肢の一つ
• 親自身の老後資金と子どもの教育資金を両方考えることが重要
• 親から子どもへ資金を移す場合は、NISAとは別に贈与税にも注意する

私は、子どもの資産形成を考える上で、今回の制度拡充は非常に大きな意味があると思っています。

特に魅力的なのは、0歳から投資できる＝「時間」を最大限に活用できることです。

一方で、「子どもNISAができたから、毎年60万円を株式に入れればいい」という単純な話ではありません。

大切なのは、

①家計を安定させる
②教育費など将来必要なお金を見積もる
③余裕資金を長期・分散投資する
④使う時期が近づいたらリスクを下げる

という順番です。

そして、もう一つ忘れてはいけないのが「親自身の資産形成」です。

子どものためにお金を貯めることは大切ですが、親が老後資金を準備できていなければ、将来的に子どもへ経済的な負担をかける可能性があります。

「子どものNISA」だけを見るのではなく、家族全体のお金をどう設計するかという視点を持つことが大切だと思います。

私自身も、医師として働きながら、自分自身の資産形成と子どもの将来の資産形成を並行して考えています。

投資というと、「毎日株価をチェックして、安いときに買って、高いときに売る」というイメージがあるかもしれません。

しかし、長期の資産形成では、必ずしもそうする必要はありません。

むしろ、低コストで分散された商品を選び、自動的に積み立て、必要な時期まで淡々と続ける。

そして、使う時期が近づいたら必要なお金を現金化していく。

こうした「仕組みで資産形成する」方法は、忙しい子育て世代や勤務医にとっても取り入れやすい方法だと思います。

子どもに残せる最大の財産は、もちろん愛情や教育だと思います。

それに加えて、18歳になったときに「やりたいことを、お金の問題だけで諦めなくていい」という選択肢を用意してあげる。

それも、親としてできる一つの資産形成なのではないでしょうか。

Dr.はると｜呼吸器内科医・子育て中の父

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

drharuto-blog.com/about/

七田式・モンテッソーリ・シュタイナー教育の違いとは？特徴と科学的エビデンス、家庭で活かす方法を医師が解説

「どうせやるなら、子どもにとって一番いい教育を選びたい」

「七田式・モンテッソーリ・シュタイナーって、名前は聞くけれど何が違うの？」

「教室に通わせた方がいい？それとも家庭でできることがある？」

子どもが生まれると、「少しでも可能性を伸ばしてあげたい」と考える親御さんは多いと思います。

一方で幼児教育について調べ始めると、七田式、モンテッソーリ、シュタイナー、知育、英語教育……と情報があふれていて、何を選べばよいのか分からなくなります。

しかも幼児教育の分野では、教育理念として語られていることと、科学的研究によって確認されていることが必ずしも同じではありません。

そこで今回は、七田式・モンテッソーリ・シュタイナー教育について、

• それぞれ何を大切にしているのか
• どんな違いがあるのか
• 科学的エビデンスはどの程度あるのか
• 家庭で取り入れるなら何がおすすめか

という視点から整理します。

医師として科学的な視点を大切にしつつ、育児中の父親として「実際の家庭で無理なく続けられるか」という視点も加えました。

先に結論を言えば、私はどれか1つを「正解」と決める必要はないと考えています。

それぞれの教育法には魅力的な考え方があります。その一方、科学的根拠が十分とはいえない部分もあります。

大切なのは、教育法の名前にこだわることではなく、子どもの発達と家庭の生活に合う部分を上手に取り入れることだと思います。

この記事のポイント・七田式：「豊かな刺激や親子の関わり」を重視。ただし「右脳開発」は科学的には慎重に考える
・モンテッソーリ：「自分で選ぶ・集中する・自分でやる」を重視。3つの中では研究が比較的多い
・シュタイナー：「遊び・芸術・自然・実体験」を重視。人智学という独自の思想的背景がある
・どの教育法も丸ごと取り入れる必要はなく、家庭に合った部分だけ取り入れてよい

目次

• 七田式教育とは——早期の働きかけを重視する日本発の幼児教育
• モンテッソーリ教育とは——子どもの「自分でやりたい」を大切にする
• シュタイナー教育とは——遊び・芸術・自然を重視する全人教育
• 3つの教育法を比較
• 科学的エビデンスはどこまである？
• どれが「うちの子に合う」？
• 私が家庭で取り入れているエッセンス
• 乳幼児期に本当に大切にしたいこと
• よくある疑問Q&A
• まとめ

七田式教育とは——早期の働きかけを重視する日本発の幼児教育

どんな教育法？

七田式教育は、教育者の七田眞（しちだ・まこと）氏によって1958年に島根県で始められた、日本発の幼児教育法です。

現在の七田式では、単なる学力だけではなく、知育・徳育・体育・食育などを含め、子どもの能力と心をバランスよく育てることが掲げられています。

一方、七田式を特徴づけるものとしてよく知られているのが「右脳教育」です。

七田式では、幼少期にイメージや大量の情報へ触れさせることで右脳の能力を引き出すという考え方があり、フラッシュカードなどが代表的な取り組みとして知られています。

具体的には何をする？

• フラッシュカード：絵・文字・数字などのカードをテンポよく提示する
• 数に触れる活動：百玉そろばんなどを使い、数量を視覚的に体験する
• 記憶・イメージを使った遊び
• 絵本の読み聞かせ
• 歌・音楽
• 英語などの言語刺激
• 親子で行う家庭学習

教室だけでなく、家庭で毎日少しずつ取り組むスタイルも特徴の一つです。

「右脳教育」は科学的にどう考える？

ここは少し注意が必要です。

「右脳は直感・芸術・記憶、左脳は論理・言語」という説明を聞いたことがある方は多いと思います。

確かに脳にはある程度の機能的な左右差が存在します。たとえば言語機能が左半球優位である人が多いことなどはよく知られています。

しかし、実際の記憶・創造性・思考・学習といった複雑な活動では、左右両方の脳を含む広範囲な神経ネットワークが協調して働きます。

そのため、

「右脳を鍛えることで写真記憶や特別な能力が開花する」

という単純な説明が、現代の神経科学によって確立されているわけではありません。

フラッシュカードを高速で大量に見せること自体についても、それによって一般的な知能や記憶力が長期的に向上するという質の高い研究は十分とはいえません。

それなら七田式には意味がない？

そういうわけではありません。

私は、七田式の中でも「親子で一緒に取り組む」「幼少期から絵本・言葉・数・音楽など多様な刺激に触れる」という部分は、家庭で取り入れやすい考え方だと思っています。

乳幼児期は脳だけでなく、言語、運動、社会性などさまざまな機能が急速に発達する時期です。

ただし重要なのは、

「早くやらないと手遅れになる」と焦らないこと。

そして、

「子どもが楽しんでいるか」を置き去りにしないこと。

だと思います。

七田式の注意点

教材や家庭学習のメニューが多くなると、いつの間にか親が「今日はこれもやらなきゃ」と焦ってしまうことがあります。

子どもにとって遊びだったはずのものが、親子双方にとって「課題」になってしまったら本末転倒です。

フラッシュカードも、親子で楽しめているなら一つの遊びとして取り入れてよいと思います。一方で、嫌がる子どもを座らせてまで続ける必要はないでしょう。

モンテッソーリ教育とは——子どもの「自分でやりたい」を大切にする

どんな教育法？

モンテッソーリ教育は、イタリアの医師・教育者マリア・モンテッソーリ（1870～1952）が生み出した教育法です。

1907年、ローマで「Casa dei Bambini（子どもの家）」を開設したことから本格的な実践が始まりました。

モンテッソーリ教育の根本には、

「子どもは大人から一方的に教えられて成長する存在ではなく、自分自身を発達させる力を持っている」

という考え方があります。そのため、大人の役割は何でも先回りして教えることではありません。「子どもが自分でやれる環境を整えること」が非常に重要になります。

「敏感期」という考え方

モンテッソーリ教育で有名なのが「敏感期（sensitive period）」です。

これは、子どもの発達過程で特定の活動や刺激への関心が非常に高まり、繰り返し取り組もうとする時期がある、という考え方です。

たとえば幼い子どもが、

• 何度も水を別のコップへ移し替える
• 物をひたすら並べる
• 小さなものばかり拾う
• 同じ動作を何度も繰り返す
• 「自分でやる！」と強く主張する

といった行動をすることがあります。大人から見ると「何がそんなに面白いんだろう？」と思うことでも、子ども自身はその活動を通して運動、感覚、認知などさまざまな力を使っています。

ここで注意したいのは、敏感期を「この年齢を逃したらもう身につかない医学的なタイムリミット」と考えないことです。発達には大きな個人差があります。

「今、この子は何に夢中なんだろう？」と観察するための視点として考えるくらいが、家庭ではちょうどよいと思います。

具体的な内容

• 日常生活の練習：水を注ぐ、食器を運ぶ、ボタンを留める、掃除するなど
• 感覚教育：大きさ・形・色・音・重さなどを具体物で体験する
• 言語教育：文字や言葉へ段階的に触れる
• 算数教育：ビーズなどの具体物を使って数量を理解する
• 自分で活動を選ぶ：大人が一斉に課題を与えるのではなく、自分で選択する
• 異年齢で過ごす：典型的には3～6歳など、複数年齢が同じ環境で活動する

家庭で一番使いやすいのは「環境を変える」という発想

個人的に、モンテッソーリ教育で最も家庭に取り入れやすいのはここだと思っています。たとえば、

• 子どもの手が届く高さに服を置く
• 子ども用の小さなコップを用意する
• 自分で片付けられる高さに棚を作る
• 靴を自分で取り出せる場所に置く

「できないから大人がやる」のではなく、「できる環境に変えられないか？」と考えます。これは特別な高価な教具がなくても実践できます。

モンテッソーリ教育の科学的エビデンスは？

今回紹介する3つの教育法の中では、モンテッソーリ教育は比較的多く研究されています。

2023年に発表された系統的レビューでは、一定の研究基準を満たした32研究をまとめた結果、従来型教育と比較して、言語・数学などの学業面に加え、実行機能など一部の非学業面でもモンテッソーリ教育に好ましい結果が報告されました。

さらに2025年には、米国24校の公立モンテッソーリ校を対象にした大規模な研究が報告され、幼稚園終了時点で読解、短期記憶、心の理論、実行機能などの指標に好ましい差が認められています。

ただし、ここから「モンテッソーリにすれば必ず頭がよくなる」と結論づけることはできません。研究によって結果には差があり、モンテッソーリの実践方法も学校によって異なります。

2021年のランダム化研究では、読字には好ましい結果があった一方、数学・実行機能・社会性などでは通常教育との差が確認されなかった指標もあります。

したがって現時点では、「一定の有望なエビデンスはあるが、万能な教育法だと証明されたわけではない」という表現が最も正確だと思います。

シュタイナー教育とは——遊び・芸術・自然を重視する全人教育

どんな教育法？

シュタイナー教育は「ヴァルドルフ教育」とも呼ばれます。オーストリア出身の思想家ルドルフ・シュタイナー（1861～1925）の教育思想をもとに、1919年、ドイツ・シュトゥットガルトに最初のヴァルドルフ学校が開校しました。

背景には、シュタイナーが構築した「人智学（Anthroposophy）」という独自の思想体系があります。

シュタイナー教育では、学力だけでなく、身体・感情・想像力・芸術性・思考・意志など、人間全体を育てることを重視します。

「約7年ごとの発達段階」という考え方

シュタイナー教育では、人間の発達をおおむね7年単位で捉えます。

0～7歳頃：身体・模倣・遊びを中心とする時期

幼児期は、説明を聞いて知識を覚えるより、周囲の大人を模倣し、身体を動かし、実際に触れる経験を重視します。代表的なのは、自由遊び、外遊び、料理、掃除、手仕事、歌、物語、季節の行事などです。

プラスチック製の完成されたおもちゃより、木・布・羊毛など比較的シンプルな素材が好まれるのも特徴です。

7～14歳頃：感情・想像力を大切にする時期

学齢期になると、物語、音楽、絵画、身体活動などと学習を組み合わせます。「エポック授業」と呼ばれる、一定期間に一つのテーマへ集中的に取り組む授業も有名です。

14～21歳頃：自分で考える力を育てる時期

思春期以降は、論理的思考や批判的思考、自分自身で判断する力がより重視されます。

デジタル機器にはかなり慎重

シュタイナー教育は、今回の3つの中で最も幼少期のデジタル機器利用に慎重な教育法といえるでしょう。幼児期や低学年では、スクリーンよりも、人との会話、自由遊び、外遊び、読書・読み聞かせ、芸術、手を使う活動などの直接的な体験を優先します。

ただし、「すべてのシュタイナー家庭で7歳までテレビ・スマホ完全禁止」という共通ルールがあるわけではありません。学校や国によって運用には幅があります。

科学的にはどう見る？

シュタイナー教育そのものについて、モンテッソーリ教育と同じレベルで効果を検証した質の高い介入研究は多くありません。

また、人智学に含まれる精神的・霊的な世界観については、現代医学や自然科学によって検証された理論とは分けて考える必要があります。

一方で、シュタイナー教育が重視する自由遊び、身体活動、自然体験、大人との対話、芸術・音楽、手を使う活動そのものには、現代の発達科学とも共通する部分があります。

シュタイナー教育全体を科学的に証明された教育法として受け入れるのではなく、現代の発達科学とも整合する部分を取り入れる、という距離感がよいと思っています。

七田式・モンテッソーリ・シュタイナー教育を比較

科学的エビデンスはどこまである？

この3つを医学・科学的な視点から比較するなら、私は「教育法としての理念」と「個々の活動の有効性」を分けて考えることが重要だと思っています。

七田式：教育法全体の効果はまだ十分検証されていない

フラッシュカードや「右脳開発」によって一般的な知能や記憶能力が大きく向上するという質の高いエビデンスは、現時点では十分とはいえません。一方で、読み聞かせ、親子での会話、歌、数遊びなど、七田式にも含まれる活動の中には、一般的な幼児教育として取り入れやすいものがあります。

モンテッソーリ：有望だが「魔法の教育法」ではない

モンテッソーリは比較研究やランダム化研究が存在し、近年の系統的レビューでも平均的には好ましい結果が報告されています。したがって3つの中では、教育法全体として最も研究が進んでいるといえます。ただし効果の大きさや対象となる能力は研究によって異なります。

シュタイナー：教育法全体を評価する研究はまだ限定的

自然・身体活動・芸術・自由遊びなど個々の要素には発達科学と重なる部分がありますが、「シュタイナー教育を受ければ○○能力が伸びる」と因果関係を断定できるほどの研究はありません。

どれが「うちの子に合う」？

「結局どれが一番いいんですか？」と聞かれたら、私は家庭と子どもによると答えます。

七田式が合いそうな家庭

「何をすればいいのか具体的なメニューが欲しい」「毎日少しずつ親子で取り組みたい」「絵本・数・言葉などさまざまな刺激を与えたい」という家庭には取り組みやすいと思います。ただし、ノルマ化しないことが大切です。

モンテッソーリが合いそうな家庭

「子どもの興味を尊重したい」「なるべく自分でやらせたい」「生活習慣や自立も教育の一部だと考えたい」という家庭とは非常に相性がよいと思います。また、特別な教材を買わなくても考え方を取り入れられるのが大きなメリットです。

シュタイナーが合いそうな家庭

「幼児期くらいは勉強より遊びを大切にしたい」「自然・芸術・季節の行事を重視したい」「デジタル機器との距離を意識したい」という家庭に合いやすいでしょう。一方、人智学などの思想的背景まで含めて本格的なシュタイナー教育を選択する場合は、その教育哲学が家庭の価値観と合うか確認しておいた方がよいでしょう。

私が家庭で取り入れているエッセンス

私自身は、どれか一つの教育法を完全に実践しようとは考えていません。「科学的に妥当そうで、子どもが楽しめて、家庭でも無理なく続けられるものを取る」というスタンスです。

① モンテッソーリから：「自分でやりたい」をなるべく奪わない

個人的に最も影響を受けたのはこの考え方です。

小さな子どもが靴を自分で履こうとしている。大人が履かせれば10秒、自分でやらせれば3分。忙しい朝なら、どうしても大人がやってしまいたくなります。

もちろん毎回待つ必要はありません。それでも時間に余裕がある日は、なるべく待つ。水を自分で注ぐ。食器を運ぶ。服を選ぶ。片付ける。小さなことですが、「自分でできた」という経験を増やしてあげたいと思っています。

② モンテッソーリから：集中しているときは邪魔しすぎない

子どもは、大人から見ると不思議なことに突然夢中になります。石をひたすら並べる。何度も蓋を開け閉めする。同じ絵本をまた読む。

安全上問題がなければ少し待つようにしています。必ずしもすべてを「敏感期」と呼ぶ必要はありません。ただ、子どもが今まさに興味を持っているものには、何らかの学びが含まれているかもしれない、と考えるようになりました。

③ 七田式から：絵本・会話・歌など「言葉のある生活」

七田式の「幼いうちから豊かな刺激に触れさせる」という発想の中で、私が特に取り入れたいと思うのは言葉です。高価な教材よりも、絵本を読む、散歩しながら話す、子どもが見ているものを言葉にする、歌を歌う、子どもの言葉に返事をする、といった日常のやり取りを大切にしています。

英語についても同じです。英語の歌や絵本を「遊び」として楽しむのはよいと思います。一方、英語音声を大量に聞かせれば自動的にバイリンガルになる、というほど単純ではありません。乳幼児期の言語発達では、人との双方向のコミュニケーションを大切にしたいところです。

④ シュタイナーから：スクリーン以外の選択肢を増やす

私はスマホやテレビを完全禁止する必要はないと考えています。現代社会でデジタル機器を完全に排除することは現実的ではありません。

ただ、スクリーンを見ている時間は、親と会話する時間、外で走る時間、手を使って遊ぶ時間、自由に想像する時間のどれかと入れ替わっている、という視点は重要だと思っています。

WHOは5歳未満の身体活動・座位行動・睡眠に関するガイドライン（2019年）で、1歳児について座って見るスクリーンタイムを推奨せず、2歳児では1日1時間以下、少ないほどよいとしています。

大切なのは「スクリーンそのものが悪」という単純な話ではなく、幼児期に必要な身体活動、睡眠、人とのコミュニケーション、遊びがスクリーンによって置き換えられすぎないことだと思います。

私の子供はまだ小さいこともあり、テレビやスマホ、タブレット類は一切見せていません。

⑤ シュタイナーから：自然・料理・季節を楽しむ

公園で葉っぱを拾う。泥を触る。一緒に料理する。花を育てる。季節の行事を楽しむ。こうした体験には、感覚、運動、言葉、親子のコミュニケーションなど、多くの要素が自然に含まれます。「知育をしなきゃ」と考えると教材を探したくなりますが、実は日常生活そのものが非常に豊かな教材なのだと思います。

乳幼児期に本当に大切にしたいこと

幼児教育を調べていると、つい「何歳までに何を覚えさせるか」に目が向きます。しかし医学・発達科学という視点から考えると、もっと基本的なものも忘れてはいけません。

• 十分に眠る
• しっかり身体を動かす
• 栄養をとる
• 安全に遊ぶ
• 親や養育者と会話する
• 絵本を読む
• 自由に遊ぶ
• 安心できる人間関係の中で過ごす

こうした土台の上に、知育や習い事があります。幼児教育の教材を1時間追加した結果、睡眠時間が1時間削られてしまうのであれば、本末転倒かもしれません。

「何を追加するか」だけでなく、「子どもの生活全体としてバランスが取れているか」を見ることが大切だと思います。

よくある疑問Q&A

Q. 七田式の教室に通わせないと意味がありませんか？

A. そんなことはありません。絵本、会話、歌、数遊びなど家庭でできる活動もたくさんあります。まず家庭で無理なく続けられることを試し、「もっと体系的に取り組みたい」と感じたら教室を検討するくらいでもよいと思います。

Q. フラッシュカードはやった方がいいですか？

A. 必須ではありません。子どもが楽しんでいて親子の遊びになっているのであれば、一つの活動として行うことを否定する必要はないでしょう。ただし、「高速で大量に見せれば脳の特別な能力が開花する」と期待して無理に行う根拠は十分ありません。

Q. モンテッソーリ教具を全部買った方がいいですか？

A. 家庭でモンテッソーリの考え方を取り入れるだけなら、ほとんど必要ありません。子ども自身が服を取れる場所を作る、コップを自分で持てるようにする、片付ける場所を分かりやすくする、こうした環境づくりだけでも十分モンテッソーリ的です。本格的なモンテッソーリ教育を行う園・学校では、体系化された専用教具と訓練された教師が重要になります。

Q. 子どもが同じことばかりしているのは「敏感期」ですか？

A. 必ずしもそうとは限りません。「敏感期」はモンテッソーリ教育で子どもの発達を見るための重要な概念ですが、医学的な診断名ではありません。「今これに興味があるんだな」と子どもを観察するためのヒントとして使う程度がよいと思います。

Q. シュタイナー教育を取り入れるならスマホは完全禁止？

A. 一般家庭がシュタイナー教育の方針を完全に再現する必要はありません。「食事中はスマホを見ない」「外遊びを増やす」「寝る前は絵本にする」など、家庭で実行可能なルールから取り入れれば十分です。

Q. 幼児向けYouTubeなら長時間見せても教育になりますか？

A. 「教育動画だから長ければ長いほどよい」とは考えない方がよいでしょう。特に乳幼児では、動画を見る時間そのものだけでなく、それによって睡眠・身体活動・自由遊び・親子の会話などが減っていないかを見ることが重要です。

Q. 3つの教育法を混ぜても問題ありませんか？

A. 家庭でエッセンスを取り入れるという意味では、問題ないと思います。そもそも子どもは「今日はモンテッソーリ、明日はシュタイナー」と教育法の名前を意識して育つわけではありません。子どもにとって大事なのは、家庭の教育方針に一貫性があり、安心して遊び、挑戦できることだと思います。

Q. 結局、頭のいい子に育てるにはどれが一番？

A. 現時点の科学から「この3つなら○○が最強」と言える根拠はありません。モンテッソーリには比較的多くの研究がありますが、それでも子どもの将来を決める単独の要因ではありません。教育法だけでなく、家庭環境、親子関係、睡眠、身体活動、友人関係、学校環境、本人の個性など、非常に多くの要因が発達に関係します。だからこそ私は、幼児教育を「将来の能力を最大化する投資」だけとして考えないことも大切だと思っています。

まとめ

• 七田式は、幼少期から言葉・数・音楽など豊かな刺激を与えることを重視する日本発の教育法
• 七田式の「右脳開発」については、教育法側の理論と現代神経科学の確立した知見を分けて考える必要がある
• モンテッソーリは、「自分で選ぶ」「自分でやる」「集中する」ための環境づくりを重視する
• モンテッソーリ教育は3つの中では比較研究が多く、近年の系統的レビューやランダム化研究では好ましい結果も報告されている
• シュタイナーは、幼児期の遊び・芸術・身体活動・自然体験などを重視する
• シュタイナー教育には人智学という独自の思想的背景があり、教育法全体についての科学的エビデンスは限定的
• どれか一つを「正解」と決める必要はなく、家庭に合うエッセンスを組み合わせてもよい
• 教材や習い事以前に、睡眠・運動・遊び・会話・親子関係といった生活の土台を大切にしたい

私自身も、育児についてはまだ試行錯誤の途中です。子どもを育てていると、「これをさせた方がいいのかな」「周りの子はもうできている」と焦ることもあります。

でも、教育法について調べれば調べるほど、私はむしろ「何かをたくさんやらせること」だけが教育ではないと感じるようになりました。

自分で靴を履こうとしているときに少し待つ。道端の石をずっと眺めているときに、一緒にしゃがんでみる。寝る前に同じ絵本をまた読む。一緒に料理をする。公園で思い切り走る。そうした普通の日常の中にも、子どもが学ぶ機会はたくさんあります。

子どもに何かを「やらせる」ことより、子どもが「自分からやりたい」と思える環境を作ること。

七田式・モンテッソーリ・シュタイナーという異なる教育法を調べてみると、アプローチは違っていても、家庭で育児を考えるうえで役立つヒントがそれぞれにあると思います。

参考文献・情報源

• 株式会社しちだ・教育研究所「七田式教育公式サイト」：七田式教育は1958年に始まったとされ、現在も「右脳の取り組み」を公式に掲げています。
• Randolph JJ, et al. Montessori education’s impact on academic and nonacademic outcomes: A systematic review. Campbell Systematic Reviews. 2023;19:e1330. 32研究を対象とした系統的レビュー。
• Lillard AS, et al. A national randomized controlled trial of the impact of public Montessori preschool at the end of kindergarten. PNAS. 2025. 米国24校を対象とした入学抽選を利用したランダム化研究。
• Courtier P, et al. Effects of Montessori Education on the Academic, Cognitive, and Social Development of Disadvantaged Preschoolers: A Randomized Controlled Study in the French Public-School System. Child Development. 2021;92:2069-2088.
• Marshall C. Montessori education: a review of the evidence base. npj Science of Learning. 2017;2:11.
• Association of Waldorf Schools of North America (AWSNA). Waldorf Education / Principles for Waldorf Institutes. 約7年単位の発達観、全人的教育、幼少期のlow-tech approachなどについて。
• World Health Organization. Guidelines on physical activity, sedentary behaviour and sleep for children under 5 years of age. 2019. 1歳児では座位でのスクリーンタイムを推奨せず、2～4歳では1日1時間以下、少ないほどよいとしています。
• 日本小児科学会こどもの生活環境改善委員会「乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険です」2004年。
• Lillard AS. Montessori: The Science Behind the Genius. Oxford University Press.
• Lillard AS, Else-Quest N. Evaluating Montessori Education. Science. 2006;313:1893-1894.

Dr.はると｜呼吸器内科医・子育て中の父

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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「最近、体重があまり増えていない気がする」

「母乳をしっかり飲んでいるはずなのに、体重が増えない……」

「同じ月齢の子よりぽっちゃりしているけれど、太りすぎ？」

赤ちゃんや子どもの体重は、育児中のお父さん・お母さんにとって気になる数字のひとつです。

SNSや育児サイトで「生後6か月で○kg」「1歳なら○kgくらい」といった数字を見ると、ついわが子と比べてしまいます。

しかし、子どもの体重を評価するときに「○歳なら○kg」という1回の数字だけを見るのは、あまり適切ではありません。

子どもは、生まれたときの大きさも、遺伝的な体格も、成長するスピードも一人ひとり違うからです。

むしろ大切なのは、

• これまでどのような成長曲線をたどってきたか
• 身長と体重のバランスはどうか
• 急に曲線から外れてきていないか
• 元気・食欲・哺乳・発達などに変化がないか

という「点ではなく線で見る」視点です。

この記事では、2026年8月時点の日本の公的資料や小児科領域の知見をもとに、月齢・年齢ごとの体重の増え方と、「どんなときに小児科へ相談した方がよいのか」をわかりやすく解説します。

なお、私は内科・呼吸器内科を専門とする医師であり、小児科専門医ではありません。本記事では、こども家庭庁、日本小児内分泌学会などの公的・専門的資料を中心に一般的な医学情報を整理しています。個々のお子さんの診断については、必ず小児科やかかりつけ医にご相談ください。

目次

• 体重を見るときの基本——「○kg」より成長曲線
• 2025年から母子健康手帳の成長曲線が新しくなった
• 新生児期（0〜1か月）：最初に体重が減るのは珍しくない
• 乳児期前半（1〜6か月）：人生で最も急速に成長する時期
• 乳児期後半（6〜12か月）：体重増加が緩やかになる
• 幼児期（1〜3歳）：「前ほど増えない」が普通になってくる
• 幼児期後半〜学童期：肥満は「体重だけ」で判断しない
• 「体重が増えない」ときに見るポイント
• 「体重が増えすぎ」ときに見るポイント
• すぐ受診したいサイン・早めに相談したいサイン
• 病院へ行くときに持っていくと役立つ情報
• よくある疑問Q&A
• まとめ

体重を見るときの基本——「○kg」より成長曲線

まず知っておきたいのが、身体発育曲線（成長曲線）です。

母子健康手帳には、男の子・女の子それぞれについて、月齢・年齢ごとの身長や体重を記録できるグラフがあります。

日本では2025年4月から、こども家庭庁が実施した令和5年（2023年）乳幼児身体発育調査をもとにした新しい身体発育曲線が母子健康手帳へ反映されています。

この調査では、日本の乳幼児について体重・身長などの3、10、25、50、75、90、97パーセンタイルが示されています。

「3パーセンタイル」ってどういう意味？

たとえば体重が3パーセンタイル付近なら、「同じ性別・同じ月齢の子ども100人を小さい順に並べたとき、だいたい3番目あたり」というイメージです。

97パーセンタイルなら、反対にかなり大きい側に位置します。

ただし、ここで非常に重要なのが、

「3パーセンタイルを下回った＝病気」でも、「97パーセンタイルを超えた＝肥満」でもない

という点です。

大切なのは「現在地」より「進んできた道」

たとえば、もともと10パーセンタイル前後をずっと推移している子が、その後も同じあたりをなだらかに成長しているのであれば、その子なりの体格である可能性があります。

一方で、これまで50パーセンタイル付近だった子が短期間に10パーセンタイル、3パーセンタイルへと下がってきた場合は、最終的な体重そのものよりも、「これまでの軌道から外れてきた」ことが重要です。

身長・体重・頭囲をセットで見る

体重だけを見るのではなく、乳幼児では身長（乳児では体長）や頭囲も重要です。

たとえば、体重の増加が緩やかでも身長は順調に伸びている場合と、身長も体重も同時に伸びなくなっている場合では、医学的な意味が異なります。

特に成長障害を評価するときは、体重だけでなく身長の伸び方が非常に重要です。

早産児は「修正月齢」で見ることも大切

早産で生まれた赤ちゃんの場合、暦の上での月齢だけでなく、予定日を基準にした修正月齢で発育・発達を評価することがあります。

たとえば予定日より2か月早く生まれた赤ちゃんが生後6か月なら、発育を見るときは修正月齢4か月として考える場面があります。

早産児を正期産児と単純に比較すると、「小さい」「発達が遅い」と必要以上に心配してしまうことがあるため、主治医の指示に沿って評価しましょう。

新生児期（0〜1か月）：最初に体重が減るのは珍しくない

生まれたあとに体重が減る「生理的体重減少」

赤ちゃんは生まれたあと、最初の数日間に体重が減ることが一般的です。

これを生理的体重減少といいます。

出生後は、尿や胎便の排泄、水分の喪失などがある一方で、母乳分泌や授乳がまだ十分に確立していないためです。

数％程度の体重減少は珍しくありませんが、出生体重から10％を超える減少は、単に「正常範囲だから大丈夫」と済ませるのではなく、哺乳状態や脱水の有無などを確認する目安になります。

たとえば3,000gで生まれた赤ちゃんなら、300gの減少で10％です。

出生体重にはいつ戻る？

その後、哺乳量が増えるにつれて体重は再び増え始めます。

多くの赤ちゃんは生後7〜14日程度で出生体重へ戻っていきます。

ただし個人差があります。

生後2週間を過ぎても出生体重に戻らない場合や、体重がさらに減っている場合には、「すぐ病気」という意味ではありませんが、授乳がうまくいっているかを助産師・産婦人科・小児科などに相談すると安心です。

毎日の「○g増えた」にこだわりすぎない

新生児〜乳児期前半では1日あたり数十gずつ増える時期がありますが、体重は毎日一定の量だけ直線的に増えるわけではありません。

授乳直後かどうか、排尿・排便の前後、測定機器などによっても数字は変わります。

そのため、自宅で毎日測って「昨日より10g減った」と一喜一憂するより、必要に応じて数日〜1週間以上の単位で傾向を見る方が役立ちます。

この時期に特に注意したいサイン

• 出生体重から10％を超えて減っている
• 生後2週間程度たっても出生体重へ戻る傾向がない
• 母乳・ミルクをほとんど飲めない
• おしっこの回数が明らかに少ない
• ぐったりしている、反応が弱い
• 哺乳すると息が苦しそうになる、顔色が悪くなる
• 繰り返し勢いよく吐く

特に、ぐったりしている、呼吸が苦しそう、反応が悪いなど全身状態に問題がある場合は、体重の数字を待たずに受診してください。

乳児期前半（1〜6か月）：人生で最も急速に成長する時期

生後数か月は、一生の中でも特に体重が急速に増える時期です。

出生後しばらくは1日単位でみても数十g程度増えることがありますが、月齢が進むにつれて増加速度は徐々に緩やかになります。

そのため、「生後2か月のころは1か月でかなり増えていたのに、生後5か月ではそれほど増えない」というのは、それだけでは異常とは限りません。

「出生体重の2倍」にこだわらなくていい

育児情報では「○か月で出生体重の2倍」といった目安もよく見かけます。

しかし、出生体重そのものに個人差があり、その後の成長パターンも異なるため、「○か月までに必ず2倍にならなければ異常」という基準ではありません。

母子健康手帳の成長曲線へ実際の体重を記録し、その子なりの曲線を確認する方が重要です。

ぽっちゃりした乳児なら心配しなくていい？

赤ちゃんは皮下脂肪が多く、健康な乳児でも丸みを帯びた体型になるため、見た目だけで「肥満」と判断する必要はありません。

また、乳児に対して学童のような肥満度の基準をそのまま当てはめることもしません。

ただし、ここには一つ注意があります。

以前は「乳児期に太っていても将来の肥満とはあまり関係ない」と説明されることもありましたが、現在では乳児期〜幼児期早期の急速な体重増加（rapid weight gain）は、その後の過体重・肥満と関連することが複数の研究で示されています。

したがって、

「赤ちゃんだから、どれだけ急激に増えても気にしなくてよい」わけではありません。

一方で、将来の肥満を恐れて乳児の哺乳を自己判断で制限するのも適切ではありません。

成長曲線を急速に上向きへ横切る状態が続いている場合には、哺乳量、調乳方法、離乳食、背景疾患などを含めて健診や小児科で確認する、という考え方がよいでしょう。

母乳は欲しがるだけあげてもいい？

母乳については、WHOも乳児の欲求に応じて授乳する「オンデマンド授乳」を推奨しています。

時計だけを見て機械的に授乳間隔を延ばしたり、体重が大きめだからと母乳を制限したりする必要は通常ありません。

ただし、「頻繁に吸いたがる＝必ず十分な量を飲めている」という意味でもありません。

体重増加が不十分な場合は、授乳回数だけではなく、乳房への吸着、飲み取り方、嚥下、尿量なども含めて評価します。

乳児期後半（6〜12か月）：体重増加が緩やかになる

生後6か月頃を過ぎると、乳児期前半に比べて体重の増加速度はかなり緩やかになります。

寝返り、ずりばい、ハイハイ、つかまり立ちなど活動量が増え、離乳食も始まります。

そのため、お父さん・お母さんから見ると、「以前ほど体重が増えなくなった」「離乳食を始めてから体重が横ばいになった」と感じることの多い時期です。

離乳食開始後に体重が増えにくくなることはある

離乳食を始めた直後は、まだ食べられる量が少ない一方、授乳のリズムも変わるため、体重増加が一時的に緩やかになることがあります。

このとき確認したいのは、体重だけではありません。

• 機嫌よく遊べているか
• 母乳・ミルク・離乳食をある程度摂れているか
• 尿が普段どおり出ているか
• 下痢や繰り返す嘔吐がないか
• 発達がその子なりに進んでいるか
• 身長も伸びているか

これらに問題がなく、成長曲線もおおむねその子なりの軌道をたどっているなら、短期間の体重停滞だけで過度に心配する必要はないことも多いです。

一方で、体重が実際に減り続けている場合や、成長曲線を明らかに下向きへ横切っている場合には相談しましょう。

カウプ指数だけで判断しない

乳幼児の体格評価としてカウプ指数を目にすることがあります。

カウプ指数 ＝ 体重（g）÷ 身長（cm）² × 10

ただし、カウプ指数は年齢によって値の意味が変化し、資料によって区分も異なります。

そのため、「13以下なら病気」「20以上なら肥満」のような単一の数字だけで医学的に判断するのはおすすめできません。

家庭では、母子健康手帳の身体発育曲線や身長体重曲線を使い、必要に応じて医療者に評価してもらう方が実用的です。

幼児期（1〜3歳）：「前ほど増えない」が普通になってくる

1歳を過ぎると、乳児期のような急激な体重増加はなくなります。

歩く、走る、階段を上るなど活動量も増え、食べ物の好みもはっきりしてきます。

この時期に非常に多いのが、「赤ちゃんのころは何でも食べたのに、1歳を過ぎたら急に食べなくなった」という相談です。

成長速度が落ちれば、必要なエネルギーの増え方も変わる

乳児期と比べて身体の成長速度そのものが落ちるため、以前と同じペースで体重が増えなくなるのは自然です。

さらに、幼児期は食事のムラや好き嫌いが出やすく、昨日はたくさん食べたのに今日はほとんど食べない、といったことも珍しくありません。

1食ごとの摂取量だけで判断するのではなく、数日〜1週間程度の食事全体と、数週間〜数か月の成長曲線を見て考えることが大切です。

「食べないから、とにかく一口でも多く」は逆効果になることも

体重が心配になると、親としては何とか食べてもらおうとしてしまいます。

しかし、追いかけながら食べさせる、嫌がっているのに口へ入れる、「全部食べるまで終われない」と強制すると、食事そのものが親子双方にとってストレスになることがあります。

基本は、食事や間食の時間をある程度決め、飲み物やお菓子で常にお腹が満たされた状態を避けながら、本人が食べる量を尊重します。

「数か月増えない」だけでは一律に異常とはいえない

幼児では身長が伸びながら一時的に体重が横ばいになることもあります。

逆に期間が短くても、急激な体重減少や全身状態の悪化があれば受診が必要です。

したがって、「何か月増えなかったか」だけではなく、成長曲線・身長・食事・元気さをまとめて判断します。

幼児期後半〜学童期：肥満は「体重だけ」で判断しない

4歳以降も体重は徐々に増えていきますが、年齢が上がるほど身長・体重とも個人差が大きくなります。

そのため、「8歳で30kgだから太っている」といった体重だけの判断はできません。身長130cmで30kgなのか、145cmで30kgなのかでは意味がまったく違うからです。

日本の子どもの肥満評価で使われる「肥満度」

日本では、幼児期〜学童期の肥満評価に肥満度がよく使われます。

肥満度（％）＝（実測体重 − 標準体重）÷ 標準体重 × 100

標準体重は単純な「年齢別平均体重」ではなく、性別や身長などを考慮して求めます。

学童期の肥満度の目安

• +20％以上30％未満：軽度肥満
• +30％以上50％未満：中等度肥満
• +50％以上：高度肥満

幼児では、肥満度+15％以上が肥満の目安として用いられます。

なお、乳児にはこの肥満度法を用いません。

ただし、「肥満度が基準を超えた＝すぐ薬や厳しい食事制限が必要」ということではありません。まずは成長曲線を確認し、いつ頃から体重が増え始めたのか、食習慣・運動・睡眠、そして合併症の有無などを評価します。

子どもの肥満は早めに気づくことが大切

年齢が上がるにつれ、肥満が成人期まで持続する可能性は高くなります。

また、小児期の肥満でも、高血圧、脂質異常、耐糖能異常、脂肪肝、睡眠時無呼吸などを伴うことがあります。

「大人になれば自然に痩せるから」と放置せず、肥満傾向が続いている場合は健診や小児科で相談しましょう。

体重が増えない＋身長も伸びない場合は要確認

学童期で体重の増え方が少ない場合も、体重だけを見るのではなく身長を確認します。

体重だけでなく身長の伸びまで鈍くなっている場合には、栄養の問題だけでなく、内分泌疾患や慢性疾患なども含めた評価が必要になることがあります。

また、年長児・思春期では、男女を問わず過度なダイエットや摂食障害にも注意が必要です。急に食事量が減る、体重を極端に気にする、以前好きだった食べ物を避けるようになる、運動を過剰にするなどの変化があれば、早めに相談してください。

「体重が増えない」ときに見るポイント

では実際に、「最近体重が増えていない」と感じたら何を確認すればよいのでしょうか。

① 本当に増えていないのか

まず母子健康手帳に過去の体重を記入してみましょう。「最近軽く感じる」という印象と、実際に成長曲線が下がっていることは同じではありません。

② 身長は伸びているか

体重が横ばいでも、身長が順調に伸びていることがあります。逆に、体重と身長の両方が以前の成長パターンから外れてきている場合は、より注意して評価します。

③ 飲めている・食べられているか

乳児なら授乳回数だけでなく、実際にしっかり吸えているか、嚥下しているか、授乳途中で疲れていないかなども大切です。幼児なら主食・主菜・副菜だけでなく、間食、ジュース、牛乳などを含めた1日の摂取全体を確認します。

④ 下痢・嘔吐などはないか

食べていても、慢性的な下痢、繰り返す嘔吐などがあれば栄養を十分に吸収できていない可能性があります。

⑤ 必要なエネルギーが多すぎないか

先天性心疾患や慢性呼吸器疾患などでは、呼吸や循環そのものにエネルギーを多く使い、さらに哺乳・食事で疲れてしまうため体重が増えにくくなることがあります。

体重増加不良の原因は大きく3つ

非常に大まかに分ければ、

1. 入ってくるエネルギーが少ない：哺乳不足、食事量不足、摂食の問題など
2. 入っても十分に吸収できない：慢性下痢、消化吸収障害など
3. 消費するエネルギーが多い：心疾患、呼吸器疾患、一部の内分泌疾患など

と考えると理解しやすいです。実際には、このほかにも多くの原因があります。

「体重が増えすぎ」ときに見るポイント

乳児期：見た目のぽっちゃりだけで食事制限しない

赤ちゃんはもともと皮下脂肪が多いため、腕や脚がむちむちして見えること自体は珍しくありません。見た目だけを理由に、母乳・ミルク・離乳食を自己判断で減らす必要はありません。

一方、成長曲線を短期間に急速に上向きへ横切るような体重増加が続く場合には、一度相談しておくと安心です。

幼児期以降：家族全体の生活習慣を振り返る

小児の肥満の多くは、単一の原因ではなく、遺伝的な体質と生活環境が組み合わさって生じます。確認したいのは、たとえば以下のような点です。

• ジュース・スポーツ飲料・乳酸菌飲料などを日常的に飲んでいないか
• お菓子や間食を時間を決めずに食べていないか
• 夕食後の間食が習慣になっていないか
• 体を動かして遊ぶ機会が十分あるか
• テレビ・スマートフォン・タブレットを見る時間が長くなっていないか
• 睡眠時間や生活リズムが乱れていないか

ここで大切なのは、子ども本人だけを責めないことです。「食べすぎだから我慢しなさい」と子どもだけを制限するより、家族全体で甘い飲み物を減らす、食卓に出す食品を変える、休日に一緒に体を動かす、といった方法の方が実践しやすいでしょう。

「体重だけ増えて、身長が伸びない」は要確認

一般的な生活習慣による肥満では、体重だけでなく身長も比較的よく伸びることがあります。

一方で、身長の伸びが低下しているにもかかわらず体重だけが急速に増える場合には、内分泌疾患や薬剤などによる二次性肥満を考える手がかりになることがあります。ステロイド薬を継続して使用している場合なども、服薬内容を含めて主治医へ相談しましょう。

すぐ受診したいサイン・早めに相談したいサイン

体重に関係なく、早めの受診が必要な状態

• ぐったりして反応が悪い
• 母乳・ミルク・水分をほとんど摂れない
• 呼吸が苦しそう、唇や顔色が悪い
• 尿が明らかに減っている
• 繰り返し激しく吐く
• 緑色のものを吐く
• 血便がある
• 短期間に明らかな体重減少があり、全身状態も悪い

このような場合は「体重が何g減ったか」を確認してからではなく、症状そのものを理由に受診してください。

緊急ではないが、小児科や健診で相談したい状態

• これまでの成長曲線から明らかに下向きへ外れてきた
• 体重が継続的に減っている
• 身長の伸びも同時に悪くなってきた
• 食欲・哺乳量の低下が続いている
• 慢性的な下痢や嘔吐がある
• 哺乳のたびに汗をかく、呼吸が速くなる、すぐ疲れる
• 発達や活気についても気になる点がある
• 体重が短期間に急速に増え、成長曲線を上向きへ横切っている
• 肥満傾向が継続している
• 体重は増えているのに身長の伸びが悪くなった

病院へ行くときに持っていくと役立つ情報

体重について相談するときには、次の情報があると診察がスムーズです。

• 母子健康手帳：出生時からの身長・体重の記録
• 最近の体重変化：いつ頃から増え方が変わったか
• 食事・授乳：回数、量、食べている内容
• 飲み物・間食：ジュース、牛乳、お菓子など
• 尿・便：回数、下痢、便の色など
• 嘔吐の有無
• 活動性：元気に遊べているか
• 発達：首すわり、寝返り、歩行など
• 服薬：特にステロイド薬など

数日分の食事内容をスマートフォンにメモしておくのも有用です。

なお、便が白〜灰白色に見える場合は、単なる体重問題として次回健診まで待つのではなく、母子健康手帳の便色カードも確認し、早めに医療機関へ相談してください。

よくある疑問Q&A

Q. 体重は毎日測った方がいい？

A. 健康な子どもであれば、通常は毎日測る必要はありません。特に乳児の体重は授乳・排尿・排便の影響を受けるため、短期間の数字にはかなり変動があります。体重増加について医師や助産師から経過観察を指示されている場合には、その指示に従って測定してください。体重増加不良が疑われる場合でも、必要以上に頻回に測ると小さな変動に振り回されることがあります。

Q. 母乳育児中で体重が増えません。ミルクへ切り替えるべき？

A. 「増えない＝すぐ完全ミルクへ変更」とは限りません。まず、授乳回数、乳房への吸着、実際に飲み込めているか、授乳中に疲れていないか、尿が十分出ているか、成長曲線がどう変化しているかを確認します。必要であれば母乳を継続しながらミルクを補足する方法もあります。母乳育児を続けたい場合には、助産師、母乳外来、小児科などへ相談し、実際の授乳を見てもらうと原因が分かることがあります。

Q. 子どもが全然食べません。食事を強制した方がいい？

A. 基本的には、強制して食べさせることはおすすめしません。親が「何を・いつ・どこで出すか」を整え、子どもが「食べるか・どのくらい食べるか」を決める、という考え方が役立ちます。食事時間をある程度決める、ダラダラ食べを避ける、食事前のジュースやお菓子を控える、家族で一緒に食べるなど、環境を整えることから始めてみましょう。ただし、極端な偏食で食べられる食品が非常に少ない、むせる、飲み込みに問題がある、成長曲線が下降している、といった場合は単なる好き嫌いではないこともあるため受診してください。

Q. ぽっちゃりした赤ちゃんは将来も太りますか？

A. 「ぽっちゃりしている＝将来必ず肥満」ではありません。乳児の体型はもともと丸みを帯びており、現在の見た目だけから将来の体格を決めることはできません。ただし、乳児期の急速な体重増加がその後の肥満リスクと関連することは研究で示されています。そのため、「乳児ならいくら増えても大丈夫」と考えるのではなく、母子健康手帳で成長曲線を確認しておくのがよいでしょう。一方で、将来の肥満を恐れて乳児の栄養を自己判断で制限する必要はありません。

Q. よく食べるのに体重が増えません。病気でしょうか？

A. 体質だけの場合もありますが、成長曲線が下降しているなら一度相談しましょう。見た目には「たくさん食べている」ようでも、実際の必要エネルギーに対して十分でない場合があります。また頻度は高くありませんが、消化吸収の問題、慢性疾患、一部の内分泌疾患などによって体重が増えにくくなることもあります。特に、慢性的な下痢、嘔吐、動悸、発汗、元気がない、身長も伸びないなど、ほかの症状を伴う場合は小児科で相談してください。

Q. 成長曲線の3パーセンタイルより下なら病気ですか？

A. それだけで病気とは診断できません。小柄な体質の子もいるためです。一方で、3パーセンタイルを下回っている場合は、これまでの経過、身長、出生体重、両親の体格、食事、発達などを確認するきっかけになります。以前からその位置なのか、それとも50パーセンタイル付近から急に下がってきたのかが非常に重要です。

Q. 身長は伸びているけれど、体重だけ増えません

A. 身長と体重のバランスを含めて判断します。幼児期などでは身長が先に伸び、一時的に細く見えることもあります。元気で食欲があり、その子自身の成長曲線におおむね沿っていれば経過観察になることもあります。ただし体重曲線が継続的に下降する場合や、明らかなやせがある場合には、小児科へ相談しましょう。

まとめ

• 子どもの体重は「○歳なら○kg」だけでは判断しない
• 最も大切なのは母子健康手帳の成長曲線を「点ではなく線」で見ること
• 2025年4月から、令和5年（2023年）乳幼児身体発育調査をもとにした新しい身体発育曲線が母子健康手帳に反映されている
• 新生児では数％程度の体重減少は珍しくないが、出生体重から10％を超える減少は哺乳や脱水の評価が必要
• 多くの赤ちゃんは生後7〜14日程度で出生体重へ戻っていく
• 生後6か月以降、そして1歳以降は体重増加の速度が徐々に緩やかになる
• 乳児の見た目のぽっちゃりだけで食事制限する必要はないが、急速な体重増加は将来の肥満と関連する
• カウプ指数の単一のカットオフだけで「やせ」「肥満」と判断しない
• 幼児では肥満度+15％以上、学童では+20％以上が肥満の目安となる（乳児には肥満度法を用いない）
• 体重減少、成長曲線からの明らかな逸脱、身長の伸びの低下、全身状態の悪化があれば早めに相談する

子どもの体重は、健康状態を知るための大切な情報です。ただし、体重計に表示される数字は、子どもの成長のほんの一部分にすぎません。

平均より小さくても、その子なりの曲線に沿って元気に成長している子もいます。反対に、平均の範囲内であっても、以前の成長曲線から急速に外れてきている場合には確認が必要なことがあります。

私自身、医師でありながら子育てをしていると、子どもの体重や食事量が気になることがあります。医学的な知識があっても、自分の子どものこととなると「本当に大丈夫かな」と不安になるものです。

そんなときこそ、一つの数字だけで判断するのではなく、母子健康手帳を開いて成長曲線を見てみてください。

そして、「何となくいつもと違う」「数字だけでは説明できないけれど心配」という親御さんの感覚も、とても大切な情報です。迷ったときは、一人で抱え込まず、乳幼児健診、地域の保健師、助産師、かかりつけの小児科などを気軽に利用してください。

参考文献・情報源

• こども家庭庁「令和5年乳幼児身体発育調査」
• こども家庭庁「令和5年乳幼児身体発育調査結果に基づく乳幼児身体発育曲線について」
• こども家庭庁「授乳・離乳の支援ガイド」2019年改定版
• 日本小児内分泌学会「日本人小児の体格の評価」
• 日本小児内分泌学会「肥満」一般向け解説
• American Academy of Pediatrics. Clinical Practice Guideline for the Evaluation and Treatment of Children and Adolescents With Obesity. Pediatrics. 2023.
• American Academy of Pediatrics. Newborn and Infant Health Assessment and Promotion: First Office Visit, 3–5 Days.
• World Health Organization. Breastfeeding recommendations.
• National Institute for Health and Care Excellence. Faltering growth: recognition and management of faltering growth in children. NG75.
• Zheng M, et al. Rapid weight gain during infancy and subsequent adiposity: a systematic review and meta-analysis of evidence. Obes Rev. 2018;19:321-332.

※本記事は2026年8月時点で確認できる一般的な医学情報をもとに作成しており、個々のお子さんに対する診断・治療を目的としたものではありません。体重や成長、全身状態について心配がある場合は、かかりつけの小児科医などへご相談ください。

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医師の働き方改革で「経験値」は本当に減るのか——呼吸器内科専攻医として現場で感じたこと

「働き方改革で当直が減ったぶん、若い先生の経験が足りなくなるのでは？」

「昔は寝る間も惜しんで働いた。その分、成長も早かった」

「でも、長時間労働で体調を崩した先生もいる」

医師の働き方改革について話していると、こんな意見を耳にすることがあります。

2024年4月から、医師にも時間外・休日労働の上限規制が適用されました。長時間労働が「医師だから仕方ない」とされてきた医療現場が、制度として大きく変わった節目です。

一方で、現場の医師からすると、どうしても気になるのが「働く時間が減ったら、その分だけ経験値も減るのでは？」という問題です。

私自身、働き方改革の過渡期に研修医・専攻医の時期を過ごし、当直も数多く経験してきました。まだまだ未熟者ではありますが、今振り返ってみると「あの頃の経験が今の自分を作っている」と感じる部分は確かにあります。

では、その経験は「長時間労働だったからこそ得られたもの」だったのでしょうか。

今回は、医師の働き方改革と「経験値」の関係について、制度の基本を確認しながら、医学教育に関する研究結果と、私自身が内科医として現場で感じていることを交えて考えてみたいと思います。

なお、この記事には筆者個人の経験・意見も含まれます。すべての診療科、病院、研修プログラムに当てはまるものではありません。また、「経験値」を一つの数字で評価することはできません。この記事では、あくまで「若手医師が臨床能力を身につけるために、労働時間の短縮がどのような影響を与え得るのか」という視点から考えます。

目次

• 医師の働き方改革とは——まず制度を整理する
• 「経験値が減る」は本当か
• 内科当直はなぜ「経験の宝庫」だったのか
• 時間を減らすと研修の質は落ちるのか——海外の研究から
• 「慣れ」と「成長」は別物だった
• 働き方改革で失うもの・得るもの
• 経験値不足をどう補うか
• 若手医師へ、そして自分自身へ
• よくある疑問Q&A
• まとめ

医師の働き方改革とは——まず制度を整理する

まず、ここは少しややこしいので整理しておきましょう。

医師については、一般の労働者に対する時間外労働の上限規制の適用が5年間猶予されていましたが、2024年4月1日から時間外・休日労働の上限規制が適用されています。

現在の制度では、診療に従事する勤務医について、基本となるのがA水準です。

A水準：原則として年間960時間まで

A水準では、時間外・休日労働の上限は原則として年間960時間です。

ここで注意したいのは、「一般企業と同じ上限」と単純に考えてはいけないことです。一般の労働者に適用される時間外労働の一般則とは異なり、医師には医療提供体制の特殊性を考慮した特別な枠組みが設けられています。

B水準・連携B水準：地域医療を支えるための特例

地域医療を維持するため、長時間労働を避けることが難しい医療機関・医師については、一定の要件を満たして都道府県の指定を受けた場合、B水準や連携B水準が適用されます。

これらでは年間の時間外・休日労働の上限が1860時間となります。

ただし、これは「1860時間働いてよい」という推奨値ではありません。あくまで法令上の上限であり、必要最小限にとどめることが前提です。連携B水準では、派遣先を含めた働き方にも特別なルールがあります。

C-1水準・C-2水準：研修・技能向上のための特例

そして、今回の「経験値」という話に特に関係するのがC水準です。

C-1水準は、臨床研修医や専攻医が、研修のために集中的に診療経験を積む必要があり、一定の要件を満たす場合に適用されます。

C-2水準は、専攻医を修了した医師が、高度な技能を身につけるために集中的な研修を行う場合が対象です。いずれも年間の時間外・休日労働の上限は1860時間です。

ただし、ここは非常に重要です。

「研修医・専攻医だから全員が1860時間まで働ける」という制度ではありません。

研修プログラムにおいて年間960時間以内で研修が可能であれば、原則としてA水準が適用されます。C-1水準は、あくまで研修上やむを得ず長時間労働が必要となる場合の特例です。

「28時間勤務」「9時間インターバル」も全員同じではない

もう一つ、医師の働き方改革を語るときに混同されやすいのが、連続勤務時間制限と勤務間インターバルです。

B・連携B・C水準では、追加的健康確保措置として、勤務間インターバルや連続勤務時間制限が原則として義務になります。一方、A水準ではこれらは原則として努力義務です。

また、勤務形態や宿日直許可の有無などによって、具体的な休息確保の仕組みも異なります。単純に「全医師が28時間勤務まで」「全医師が必ず9時間休む」と理解するのは正確ではありません。

つまり、医師の働き方改革は「医師全員の労働時間を一律に960時間以内にする」という制度ではありません。

基本はA水準。そして、地域医療や研修など一定の事情がある場合には、指定を受けた上でB・C水準という特例が存在する。

まずはここを押さえておくと、制度全体がかなり分かりやすくなります。

「経験値が減る」は本当か

では、本題です。

私の答えは、

「減る種類の経験は、確実にある。ただし、それだけで臨床能力が低下するとまでは言えない」

です。少し分解して考えてみます。

「量の経験」は確実に変わる

これは非常にシンプルです。当直回数が減れば、夜間に診療する患者数も減ります。

例えば、月に4回当直していた医師が月2回になれば、単純計算では夜間診療の機会は半分になります。

特に内科では、夜間・休日にしか経験しにくい状況があります。

• 突然の呼吸困難
• 胸痛や意識障害
• 発熱とショック
• 急激な血圧低下
• 夜間に発見された低酸素血症
• 「この患者さんは入院させるべきか？」という判断

こうした患者さんを実際に診る機会が減れば、当然ながら症例経験の絶対数は減ります。

これは「昔の医師は根性があった」「今の若手は努力不足」といった精神論ではなく、単純な経験機会の問題です。

でも、「労働時間＝経験値」ではない

一方で、ここからが重要です。

「働いた時間が長いほど、必ず臨床能力が高くなる」とは限りません。

例えば、30時間連続勤務をした医師と、十分に睡眠をとった医師が同じ患者さんを診たとします。前者のほうが「医療現場にいた時間」は長い。

しかし、疲労や睡眠不足が強い状態では、注意力・認知機能・気分などに悪影響が生じる可能性があります。医師の疲労・睡眠不足についてのシステマティックレビューでも、医師の健康やパフォーマンスへの悪影響が示唆されています。

つまり、「その時間、病院にいた」ことと、「その時間、効率よく学習できた」ことは、同じではありません。

ここは「経験値」を考える上で非常に大切だと思います。

内科当直はなぜ「経験の宝庫」だったのか

それでも私は、研修医・専攻医時代の当直が自分の臨床能力を作る上で非常に重要だったと感じています。

夜中に救急外来から電話がかかってくる。「呼吸苦の患者さんが来ています」

病棟からは、「血圧が下がっています」「酸素化が悪くなっています」と連絡が来る。

日中なら、すぐ隣に上級医がいるかもしれません。しかし、夜間はそうはいかない。

もちろん必要なら上級医に相談しますが、まずは自分が患者さんのところへ行き、情報を集め、重症度を判断し、次に何をするかを考える必要があります。

この「まず自分が動かなければならない」という状況は、若手医師にとって非常に大きな学習機会だったと思います。怖かったですし、緊張もしました。

でも、何度も経験するうちに、「この呼吸困難は危ない」「この患者さんは今すぐ画像を撮るべきだ」「この血圧低下は単なる脱水ではないかもしれない」といった、診療の初動が少しずつ速くなっていきました。

これは確かに「経験値」だったと思います。

ただし、重要なのは「長時間労働」そのものではない

ここで、少し視点を変えてみます。私が当直で成長できた理由は、本当に「長時間働いたから」だったのでしょうか。

今振り返ると、むしろ重要だったのは、

• 自分で患者さんを評価する
• 重症度を判断する
• 鑑別診断を考える
• 必要な検査を選ぶ
• 治療を開始する
• 上級医に相談する
• 翌日になって結果を振り返る

という一連の思考プロセスを繰り返したことだったのではないかと思います。

つまり、重要なのは「長時間働くこと」ではなく、適切なレベルの責任を持って診療し、フィードバックを受けることだったのではないでしょうか。

もしそうであれば、働く時間が減ったとしても、教育の設計を工夫することで、経験の質を維持・向上させる余地があります。

時間を減らすと研修の質は落ちるのか——海外の研究から

この問題は日本だけのものではありません。

欧州では、EU労働時間指令（Directive 2003/88/EC）によって、原則として平均週48時間以内という労働時間規制が設けられています。同指令は1993年・2000年の指令を統合したもので、医師の研修への適用は段階的に進められてきました。

そのため海外では、「若手医師の勤務時間を短縮すると、研修や患者診療にどのような影響があるのか」という研究が長年行われてきました。

結論は「単純ではない」

2011年にBMJに掲載されたシステマティックレビュー（Moonesinghe SR, et al.）では、1990～2010年の研究72件を検討しています。

その結果、米国で週80時間を超える勤務から短縮した場合、患者安全への明らかな悪影響は認められず、卒後研修への影響も限定的でした。

一方、欧州で週56時間、48時間未満まで短縮した場合については、研究結果が相反しており、質の高い研究が不足しているため、明確な結論は出せないとされています。

つまり、

「労働時間を減らせば研修の質が必ず落ちる」

とも言えないし、

「労働時間を減らしても研修には絶対に何の影響もない」

とも言えません。これは2026年現在でも、かなり重要なポイントです。

その後の研究でも「一筋縄ではいかない」

その後のシステマティックレビューでも、結果は一貫していません。

2015年のレビューでは、勤務時間規制が患者診療に明確な影響を与えなかった研究が多い一方、研修教育については否定的な結果も少なくありませんでした。

また、2022年に発表されたRCTのシステマティックレビュー・メタ解析では、短い勤務シフトは医師の情緒的消耗をわずかに減らし、全体的なウェルビーイングへの不満も少なくした一方、在院日数や重大な医療エラーについて明らかな差は認められませんでした。

つまり、現時点でのエビデンスを一言でまとめるなら、

「勤務時間を短くすることだけで、研修の質が自動的に上がるわけでも下がるわけでもない。教育の設計や指導体制が非常に重要」

というのが妥当だと思います。

「慣れ」と「成長」は別物だった

これは、私自身が当直を経験してきて感じたことです。

当直を繰り返していると、ある時期から急に楽になります。夜中に救急外来から電話が来ても、「ああ、たぶんこのパターンだな」と予想できるようになる。病棟からの電話にも、以前ほど慌てなくなる。

これは間違いなく成長です。ただし、正確には「慣れ」という側面もあります。

慣れとは、同じようなパターンへの対応が速くなること。

成長とは、これまで経験したことのない状況にも対応できるようになること。

この2つは似ていますが、同じではありません。

当直を100回経験したとしても、100回すべてが新しい学習になるわけではありません。

逆に、たった1回の症例でも、「なぜこの患者さんはこうなったのか」「別の診断はなかったか」「治療選択は適切だったか」と振り返れば、大きな学びになることがあります。

だからこそ、これからの医師教育では、「何時間働いたか」だけではなく、「何を経験し、何を考え、どのようなフィードバックを受けたか」を大切にする必要があると思います。

働き方改革で失うもの・得るもの

では、働き方改革によって何が変わるのでしょうか。私なりに整理すると、こんなイメージです。

減る可能性があるもの

• 夜間・休日に診療する症例の絶対数
• 自分一人で初期判断を迫られる場面
• 特定の手技・処置を経験する機会
• 上級医と長時間一緒に働くことによる非公式な学習
• 同じ患者さんを長時間継続して診る経験

特に、症例数や手技数については、勤務時間が短くなれば減少する可能性があります。この点は「働き方改革に反対だから」と無視するのではなく、医学教育上の課題としてきちんと認識すべきだと思います。

増える可能性があるもの

• 睡眠・休息の時間
• 症例を振り返る時間
• 文献を読む時間
• 上級医からフィードバックを受ける時間
• 家族と過ごす時間
• 育児や家庭生活に関わる時間
• 医師として長く働き続けるための余力

「家族との時間」を単なるプライベートの話として片付けたくはありません。医師も一人の人間です。家族との時間を持ち、睡眠をとり、自分自身の生活を維持することは、長い医師人生を考える上で無視できない要素です。

実際、医師のバーンアウトは患者安全上の問題とも関連することが報告されています（Panagioti et al., JAMA Intern Med, 2018）。ただし、こうした研究の多くは観察研究であり、因果関係を単純に断定することはできません。

だからこそ、「働き方改革＝医師が楽をするための制度」と考えるのも、「働き方改革＝医学教育を壊す制度」と考えるのも、どちらも一面的だと思います。

経験値不足をどう補うか

勤務時間が短くなって症例経験が減る可能性があるなら、どうすればいいのでしょうか。「量が減った分、質を上げよう」と言うのは簡単ですが、具体的な方法が必要です。

1. 一症例を深く学ぶ

当直で診た患者さんについて、翌日に少しだけ振り返る。

• 診断は本当に正しかったか
• 他にどんな鑑別があったか
• なぜこの検査を選んだのか
• 治療開始のタイミングは適切だったか
• ガイドラインではどうなっているか

「昨日の患者さんを、今日もう一度勉強する」これだけでも、経験を単なる「通過した症例」から「自分の知識」に変えることができます。

2. 「自分で考えてから相談する」

ただ「どうしたらいいですか？」と聞くだけではなく、「私は肺炎を第一に考えています。ただ、肺塞栓症も否定できないと思っています。現時点では造影CTを考えていますが、先生はどう考えますか？」というように、自分の考えを持った上で相談する。

そうすれば、一つの症例から得られる学びは大きくなります。

3. シミュレーション教育を活用する

急変対応、気道管理、心肺蘇生、各種手技などは、シミュレーション教育を活用できます。もちろん、シミュレーションが実際の患者診療を完全に代替することはできません。

しかし、実際の患者さんでは何度も練習できない状況を、安全な環境で繰り返し経験できるという大きなメリットがあります。実症例＋シミュレーション＋振り返りを組み合わせることが重要です。

4. 症例検討会・学会を利用する

自分が直接経験できる症例には限界があります。だからこそ、他の医師が経験した症例から学ぶことも重要です。症例検討会や学会では、「自分ならどうするか」を考えてから解説を聞くだけでも、疑似的な臨床経験になります。

5. 「経験したい症例」を意識する

勤務時間が限られるのであれば、意識して経験を取りに行くことも重要です。自分が今後身につけたい経験を意識しておく。「勤務時間が短い＝経験できない」ではなく、限られた時間の中で何を経験するかを選ぶという発想も大切です。

若手医師へ、そして自分自身へ

働き方改革が始まってから、「昔の医師はもっと働いていた」という話を聞く機会があります。確かに、昔の医師が非常に厳しい環境で働いていたことは事実でしょう。そして、そこから得られた経験や技術を否定する必要もありません。

ただし、「自分たちが長時間働いて成長した」ことと、「だから若い医師も同じ時間働くべきだ」という話は別です。

長時間労働によって得られたものがある一方で、睡眠不足や疲労による負担もあります。過去の働き方をすべて否定する必要もなければ、すべて美化する必要もない。

大切なのは、過去の医師が長時間働くことで得ていた学習機会を、これからどのように別の形で残していくかだと思います。

そして若手医師側も、制度に守られるだけではなく、自分の成長に責任を持つ必要があります。

当直が減った。勤務時間が短くなった。だから成長できなくなった——ではなく、

「では、空いた時間でどう学ぶか？」

と考えてみる。一症例を深く振り返る。上級医に質問する。ガイドラインを読む。シミュレーションで練習する。学会で他人の症例を学ぶ。

そうやって、経験の「量」を経験の「密度」で補っていく。これからの医師教育では、そうした考え方がますます重要になるのではないでしょうか。

よくある疑問Q&A

Q. 働き方改革で研修医・専攻医の技術が落ちるというのは本当ですか？

A. 「落ちる」と一概には言えません。

海外の研究では、勤務時間規制によって研修への悪影響を示した研究もあります。一方で、明確な差を認めなかった研究も多く、患者アウトカムについても一貫した悪化は確認されていません。研究結果は診療科、勤務形態、教育体制などによって異なります。したがって、「勤務時間が短い＝研修の質が低い」と断定するのは適切ではありません。

Q. 当直が多い病院と少ない病院、研修先としてどちらがいいですか？

A. 当直回数だけで判断するのはおすすめしません。

それ以上に、どの程度の症例を経験できるか・指導医がどの程度いるか・若手医師が自分で判断する機会があるか・手技を経験できるか・症例の振り返りが行われているか・研修プログラムの時間外労働の想定最大時間数がどの程度か、などを総合的に見るべきです。特にC-1水準については、研修プログラムごとに想定される時間外・休日労働の最大時間数が示される仕組みになっています。

Q. C-1水準なら年間1860時間まで働いたほうが経験を積めますか？

A. いいえ。1860時間は「目標」ではなく「上限」です。

C-1水準は、研修上やむを得ず長時間労働が必要となる場合の特例です。年間960時間以内で十分に研修できるのであれば、A水準が原則です。

Q. 「昔はもっと働いた」という先輩の話は間違いですか？

A. その先生の経験そのものが間違いというわけではありません。

長時間働いたことで、多くの症例を経験し、成長した医師は実際にいるでしょう。ただし、「自分がその方法で成長した」ことから「全員が同じ方法で成長すべき」と結論づけることはできません。昔の働き方から学べる部分を残しながら、現在の制度や価値観に合った医学教育を考えることが重要です。

Q. 働き方改革で医師の魅力は下がりましたか？

A. 私はそうは思いません。

確かに、夜中まで上級医や同期と一緒に働き、当直室で議論するような「昔ながらの医師生活」は減っていくかもしれません。一方で、睡眠や家庭生活を確保しながら医師を続けられる可能性が高まることは、大きな意味があります。

医師という仕事の魅力が「どれだけ長時間働けるか」ではなく、「どれだけ長く、良い状態で患者さんに向き合えるか」という方向に変わっていくのであれば、それは悪い変化ではないと私は思います。

まとめ

• 2024年4月から、医師にも時間外・休日労働の上限規制が適用された
• 基本となるA水準では、時間外・休日労働は年間960時間が上限
• 地域医療や研修など一定の要件を満たす場合には、B・連携B・C-1・C-2水準として年間1860時間の特例がある
• 1860時間は「働くべき時間」ではなく、あくまで上限。C-1水準も全員に自動適用されるわけではない
• A水準では連続勤務時間制限・インターバルは努力義務であり、B・C水準とは異なる
• 当直が減れば、夜間・休日に経験できる症例数が減るという意味で「量の経験」は減る可能性がある
• 一方で、長時間労働そのものが臨床能力を高めるとは限らず、海外研究でも結果は一貫していない
• 「勤務時間の長さ」だけでなく、症例数・指導体制・フィードバック・振り返りを含めて研修の質を考える必要がある
• 限られた勤務時間でも、一症例を深く学ぶことで経験の密度を高めることができる

「働き方改革で経験値は減るのか？」この問いに対して、私は今のところ、

「減る経験はある。でも、それを理由に昔の長時間労働へ戻る必要はない」

と考えています。

むしろ、これから問われるのは、「限られた時間の中で、どうすれば医師を十分に育てられるのか」ということなのだと思います。

医師の働き方改革は、「医師が楽をするための制度」でも、「医学教育を壊す制度」でもありません。長時間労働によって得られていた経験を正しく評価しつつ、睡眠・健康・家庭生活を犠牲にしなくても質の高い医学教育を受けられる仕組みを作っていく——それが、これからの医療に求められていることではないでしょうか。

そして何より、長く医師として働き続けられること自体が、患者さんにとっても大切なことです。

次の世代には、「死ぬほど働かなくても、しっかり成長できる」医療現場を残していきたい。私自身も、呼吸器内科医として、そして一人の子育て中の医師として、そんな働き方を模索していきたいと思っています。

参考文献・情報源

• 厚生労働省「医師の働き方改革」
• 厚生労働省「医師の時間外労働規制について」
• 厚生労働省「C-1水準（臨床研修医・専攻医）について」
• Moonesinghe SR, et al. Impact of reduction in working hours for doctors in training on postgraduate medical education and patients’ outcomes: systematic review. BMJ. 2011;342:d1580.
• Bolster L, Rourke L. The Effect of Restricting Residents’ Duty Hours on Patient Safety, Resident Well-Being, and Resident Education: An Updated Systematic Review. J Grad Med Educ. 2015.
• Resident duty hours and resident and patient outcomes: Systematic review and meta-analysis. 2022.
• Gates M, et al. Impact of fatigue and insufficient sleep on physician and patient outcomes: a systematic review. BMJ Open. 2018;8:e021967.
• Panagioti M, et al. Association Between Physician Burnout and Patient Safety, Professionalism, and Patient Satisfaction: A Systematic Review and Meta-analysis. JAMA Intern Med. 2018.
• European Union. Directive 2003/88/EC concerning certain aspects of the organisation of working time.

※本記事は2026年8月31日時点で確認できる制度・文献をもとに作成しています。制度の適用関係は、勤務する医療機関、研修プログラム、勤務形態等によって異なります。本記事は筆者個人の経験・見解を含むものであり、すべての医師・医療機関に当てはまるものではありません。

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生まれて数日、赤ちゃんの肌が黄色い——新生児黄疸の仕組みと「様子を見てよい黄疸・受診すべき黄疸」の見分け方

「生後2〜3日して、赤ちゃんの顔が黄色くなってきた」

「退院前に”黄疸があります”と言われたけれど、大丈夫なの？」

「母乳が原因かもしれないと言われた。母乳はやめたほうがいい？」

赤ちゃんが生まれて間もない時期に、多くのご家族が一度は耳にするのが「新生児黄疸」です。

出産後のお母さんは、まだ体が十分に回復していません。授乳が始まり、睡眠も細切れになり、「ちゃんと飲めているかな」「体重は大丈夫かな」と心配が尽きない時期です。そんな中で「黄疸の数値が少し高いですね」と言われれば、不安になるのも無理はありません。

まず知っておいてほしいのは、新生児の黄疸そのものは非常によくみられる現象だということです。多くは赤ちゃんが子宮の外の生活に適応する過程で起こる「生理的黄疸」で、自然に改善していきます。

一方で、ごく一部には、溶血・感染症・胆汁うっ滞などを背景とした早めの検査や治療が必要な黄疸があります。

大切なのは、「黄色い＝危険」と考えることでも、「赤ちゃんの黄疸はよくあるから大丈夫」と決めつけることでもありません。

いつから黄色くなったのか、どのくらい強いのか、赤ちゃんの元気や哺乳状態はどうか、便や尿の色はどうか。こうした情報を組み合わせて判断することが重要です。

私は呼吸器内科医として働きながら、子育てをしている父親でもあります。小児科専門医ではありませんが、本記事では新生児黄疸について、2026年8月時点の医学的知見をもとに、できるだけ専門用語を減らして解説します。

なお、本記事は一般的な医学情報を提供するものであり、個々のお子さんの診断・治療を行うものではありません。特に新生児は状態が短時間で変化することがあります。心配な症状がある場合は、記事だけで判断せず、出産した医療機関・小児科・産科へ相談してください。

目次

• 新生児黄疸とは？——なぜ赤ちゃんは黄色くなるのか
• 生理的黄疸——多くの赤ちゃんに起こる正常な変化
• 黄疸で本当に重要なのは「数値」だけではない
• 母乳と黄疸の関係——実は2種類ある
• 注意が必要な「病的黄疸」の原因
• 黄疸が脳に影響する「ビリルビン脳症」とは
• 黄疸の広がりを見るクラマー法
• すぐに医療機関へ相談したいサイン
• 黄疸が長引くときに注意したい「胆道閉鎖症」
• 治療の中心となる「光線療法」とは
• 黄疸があったら母乳はやめるべき？
• よくある疑問 Q&A
• まとめ

新生児黄疸とは？——なぜ赤ちゃんは黄色くなるのか

黄疸とは、血液中のビリルビンという黄色い色素が増えることで、皮膚や白目が黄色く見える状態です。

ビリルビンは、主に赤血球の中にあるヘモグロビンが分解される過程で作られます。

赤ちゃんは大人と比べて、そもそも赤血球の量が多いうえ、出生後には胎児期に使っていた赤血球が次々と入れ替わります。また、新生児の赤血球は成人の赤血球より寿命が短いため、出生直後はビリルビンがたくさん作られやすい状態です。

一方で、生まれたばかりの赤ちゃんの肝臓はまだ成熟途中です。

血液中にできたビリルビンのうち「間接ビリルビン」は、肝臓で水に溶けやすい形へ処理され、その後、胆汁として腸へ排泄されます。

ところが新生児では、

• ビリルビンが作られる量が多い
• 肝臓でビリルビンを処理する能力がまだ未熟
• 腸からビリルビンが再吸収されやすい

という3つの条件が重なっています。

つまり赤ちゃんの体では、

「ビリルビンがたくさん作られるのに、まだ十分な速さでは処理できない」

という状態が一時的に起こります。

その結果、血液中のビリルビンが増えて皮膚や白目が黄色く見える。これが新生児黄疸の基本的な仕組みです。

生理的黄疸——多くの赤ちゃんに起こる正常な変化

新生児の多くにみられる、病気を原因としない黄疸を生理的黄疸と呼びます。

正期産児では、一般的に次のような経過をとります。

• 生後2〜3日ごろ：黄疸が目立ってくる
• 生後3〜5日ごろ：ビリルビン値が高くなりやすい
• その後：徐々に低下していく
• 生後1〜2週間程度：多くは目立たなくなる

ただし、この経過には個人差があります。

特に早産児では、肝臓のビリルビン処理能力がより未熟であるため、正期産児より黄疸が強くなったり、長く続いたりすることがあります。

ここで非常に大切なのが、「黄疸がいつ始まったか」です。

出生後24時間以内に目に見える黄疸が出現した場合は、典型的な生理的黄疸とは考えません。

血液型不適合などによる溶血をはじめ、病的な原因がないか早めに評価する必要があります。

黄疸で本当に重要なのは「数値」だけではない

「ビリルビンが何mg/dLになったら危険ですか？」

これは保護者の方からすると、最も知りたいことの一つだと思います。

しかし、実際の新生児黄疸では、「○mg/dLを超えたら全員治療」という一律の基準では判断しません。

治療が必要かどうかは、主に以下を組み合わせて判断します。

• 出生後何時間たっているか
• 在胎週数
• 総ビリルビン値
• ビリルビン値がどの程度の速さで上昇しているか
• 溶血性疾患があるか
• 敗血症など全身状態を悪化させる病気がないか
• その他、ビリルビンによる神経障害のリスクを高める要因がないか

例えば、同じ「15mg/dL」という数字でも、生後24時間の赤ちゃんと生後5日の赤ちゃんでは意味が大きく異なります。

また、在胎40週で元気な赤ちゃんと、在胎35週で全身状態が不安定な赤ちゃんでも、治療を開始する基準は異なります。

このため、黄疸の数値だけをインターネットで検索して「この数字なら大丈夫」「この数字なら危険」と自己判断することはおすすめできません。

母乳と黄疸の関係——実は2種類ある

「母乳だと黄疸になりやすい」と聞いたことがある方もいるかもしれません。

ただし、母乳と関連する黄疸には、大きく分けて2つのタイプがあります。

この2つは原因も時期も異なるため、分けて考えることが大切です。

① 哺乳不足に伴う高ビリルビン血症

以前は「母乳栄養性黄疸」「breastfeeding jaundice」などと呼ばれることがありましたが、現在では母乳そのものが悪いのではなく、十分な量を飲めていないことが問題という考えから、「suboptimal intake hyperbilirubinemia（哺乳不足に伴う高ビリルビン血症）」という表現が使われます。

多くは生後数日、母乳育児を確立していく時期に起こります。

赤ちゃんが十分な量を飲めていないと、便の回数が減ります。

すると、本来便とともに体の外へ出ていくはずのビリルビンが腸から再び吸収されやすくなり、血液中のビリルビンが上昇します。

このタイプでは、黄疸だけを見るのではなく、

• 授乳回数
• 実際にしっかり飲めているか
• 出生後の体重減少
• 尿の回数
• 便の回数
• 脱水徴候がないか

などを確認することが重要です。

必要に応じて、授乳方法の見直し、搾母乳、ドナーミルク、人工乳などによる補足授乳を検討します。

「黄疸だから母乳が悪い」のではなく、「赤ちゃんが十分な量を飲めているか」がポイントです。

② 母乳性黄疸（breast milk jaundice）

一方、しっかり母乳を飲み、体重も順調に増えている元気な赤ちゃんなのに、黄疸が数週間続くことがあります。

これを母乳性黄疸と呼びます。

多くは生後1週間以降に目立ち、生後2週以降も続くことがあります。

母乳性黄疸が起こる正確なメカニズムは完全には解明されていませんが、母乳中の成分や腸肝循環などが関係すると考えられています。

赤ちゃんが元気で、しっかり飲めており、体重増加も良好で、直接ビリルビン上昇などの異常がなければ、多くの場合は治療を必要とせず自然に改善します。

数週間続くことがあり、場合によっては生後2〜3か月ごろまで黄疸が残ることもあります。

ただし、ここには重要な注意点があります。

「母乳を飲んでいるから黄疸が長引いているのだろう」と自己判断してはいけません。

黄疸が長引く場合には、胆道閉鎖症・甲状腺機能低下症・感染症・溶血性疾患など、別の原因が隠れていないか確認する必要があります。

注意が必要な「病的黄疸」の原因

黄疸の中には、生理的黄疸とは異なり、原因検索や早期治療が必要なものがあります。

溶血性疾患

赤ちゃんの赤血球が通常より速く壊されると、ビリルビンが短時間に大量に作られます。

代表的なものとして、母児間のRh血液型不適合やABO血液型不適合などによる免疫性溶血があります。

また、G6PD欠損症など赤血球そのものの病気によって溶血が起こる場合もあります。

溶血が強い場合、ビリルビン値が急速に上昇するため注意が必要です。

感染症

新生児敗血症などの感染症でも黄疸がみられることがあります。

この場合、黄疸だけではなく、

• 哺乳が悪い
• ぐったりしている
• 体温が高い、または低い
• 呼吸の様子がおかしい
• 顔色が悪い

など、赤ちゃん全体の調子が悪くなっていることがあります。

皮下出血・頭血腫など

分娩に伴って大きな皮下出血や頭血腫があると、その血液が体内で分解される過程でもビリルビンが作られます。

そのため、黄疸が強くなる原因の一つになります。

胆汁うっ滞・胆道閉鎖症

黄疸というと「ビリルビンが高い病気」と一括りに考えがちですが、実はビリルビンには間接ビリルビンと直接ビリルビンがあります。

生理的黄疸や母乳性黄疸で主に増えるのは間接ビリルビンです。

一方、胆汁の流れが悪くなる病気では、肝臓で処理された後の直接ビリルビンが上昇します。

代表的な病気が胆道閉鎖症です。

胆道閉鎖症では肝臓から腸へ胆汁を流す胆管が閉塞し、胆汁が腸へ流れにくくなります。

早期診断・早期治療が非常に重要な病気であり、その大切な手がかりとなるのが便の色です。

黄疸が脳に影響する「ビリルビン脳症」とは

新生児黄疸で医療者が最も避けたい合併症の一つが、ビリルビンによる神経障害です。

血液中で増える間接ビリルビンの多くは、通常アルブミンというタンパク質と結合しています。

しかし、ビリルビン値が非常に高くなったり、赤ちゃん側に神経毒性を高めるリスク因子があったりすると、ビリルビンが脳組織へ移行して神経障害を起こすことがあります。

急性期にみられる神経症状を急性ビリルビン脳症（acute bilirubin encephalopathy）と呼びます。

進行すると、

• 哺乳不良
• 強い眠気・反応低下
• 筋緊張の異常
• 甲高い泣き声
• 体を反らせるような姿勢

などがみられることがあります。

そして、ビリルビンによる神経障害が永続的に残った状態が核黄疸（kernicterus）と呼ばれます。

つまり、厳密には「急性ビリルビン脳症」と「核黄疸」は同じものではありません。

こうした重篤な合併症を防ぐために、新生児期には必要に応じてビリルビン測定を行い、治療基準を超えれば早めに光線療法などを行います。

黄疸の広がりを見る「クラマー法」

黄疸は一般的に、顔から始まり、胸やお腹、手足へと広がっていく傾向があります。

この黄疸の広がり方を利用した身体所見の一つがクラマー法（Kramer分類）です。

黄染が、

• 顔だけにある
• 胸やお腹まで広がっている
• 腕や脚まで広がっている
• 手のひらや足の裏まで黄染している

と進むほど、ビリルビン値が高い可能性があります。

ただし、ここは非常に重要です。

皮膚の色だけからビリルビン値を正確に推定することはできません。

照明の色、皮膚の色調、観察する人によって見え方も変わります。

したがってクラマー法はあくまで「気づくための目安」であり、治療の要否を決める検査ではありません。

特に手のひら・足の裏まで強く黄色く見える場合は、医療機関へ相談する目安になります。

すぐに医療機関へ相談したいサイン

以下のような場合は、「もう少し様子を見よう」と自己判断せず、出産した医療機関・小児科・産科へ連絡してください。

• 出生後24時間以内に黄疸が出てきた
• 黄疸が急速に強くなっている
• 手のひら・足の裏まで明らかに黄色い
• 赤ちゃんがぐったりしている
• 起こしてもなかなか起きない、反応が悪い
• 母乳やミルクをうまく飲めない
• 授乳量・哺乳量が明らかに減った
• 尿が極端に少ない
• 甲高い声で泣く
• 体を強く反らせるような様子がある
• 便が白・灰白色・薄いクリーム色に見える
• 尿が濃い黄色〜褐色で、おむつに色がつく
• 発熱・低体温・呼吸がおかしいなど、黄疸以外にも体調不良がある

また、赤ちゃんの状態が良さそうでも、正期産児で生後2週間を過ぎても黄疸がはっきり残っている場合は、一度小児科へ相談しておくと安心です。

特に便色や尿色に異常がある場合は、2週間を待つ必要はありません。

黄疸が長引くときに注意したい「胆道閉鎖症」

赤ちゃんの黄疸について知っておきたい病気の一つが胆道閉鎖症です。

頻度の高い病気ではありませんが、早期発見が重要です。

胆道閉鎖症では、肝臓で作られた胆汁が腸へ十分に流れなくなります。

胆汁には便を黄色〜茶色にする色素が含まれているため、胆汁が腸へ届かなくなると、便の色が薄くなります。

そのため、

「赤ちゃんの黄疸が続く＋便の色が薄い」

という組み合わせは特に重要です。

日本では胆道閉鎖症を早く見つけるため、母子健康手帳に「便色カード」が綴じ込まれています。

赤ちゃんの便が白・灰白色・非常に薄いクリーム色に見える場合は、スマートフォンの画面だけで色を比較するのではなく、母子健康手帳の実物の便色カードも参考にしてください。

そして、便色カードで異常が疑われる場合や、「いつもより明らかに白い」と感じる場合は、健診まで待たず医療機関へ相談してください。

治療の中心となる「光線療法」とは

ビリルビン値が治療基準を超えた場合に、最も一般的に行われる治療が光線療法（phototherapy）です。

名前のとおり、赤ちゃんの皮膚に特殊な光を当てます。

現在の光線療法では、ビリルビンに作用しやすい青〜青緑色領域の光が利用されます。

この光が皮膚に存在するビリルビンに当たると、ビリルビンの構造が変化し、肝臓で通常の処理を行わなくても体外へ排泄しやすい形になります。

つまり光線療法は、

「まだ肝臓だけでは処理しきれないビリルビンを、光の力で体外へ出しやすい形に変える治療」

とイメージすると分かりやすいでしょう。

治療中は、使用する装置や施設の方針に応じて目を保護しながら、できるだけ広い皮膚面積へ光を当てます。

治療中も、赤ちゃんの体温・水分状態・哺乳状態などを確認しながら管理します。

また、授乳そのものも重要です。

適切な哺乳を続け、便をしっかり出すことはビリルビン排泄にもつながります。

ビリルビン値が非常に高く、光線療法だけでは神経障害を十分に防げないと判断される場合には、より集中的な治療や交換輸血が必要になることがあります。

黄疸があったら母乳はやめるべき？

結論から言えば、黄疸があるという理由だけで母乳を中止する必要は通常ありません。

まず確認すべきなのは、母乳か人工乳かではなく、赤ちゃんが必要な量を飲めているかです。

哺乳不足がある場合

授乳回数や吸着・吸啜の状態を確認し、必要に応じて助産師などから授乳支援を受けます。

赤ちゃんの摂取量が不十分、体重減少が大きい、脱水が疑われるなどの場合には、搾母乳や人工乳などを追加することがあります。

これは「母乳が悪いから」ではなく、赤ちゃんへ必要な水分とエネルギーを届けるためです。

母乳性黄疸の場合

赤ちゃんが元気で、十分に飲めており、体重増加も良好で、その他の病気が否定的であれば、基本的には母乳を続けることができます。

過去には「母乳性黄疸を確認するために母乳を数日中止する」という方法が広く行われていました。

現在でも特別な状況で短期間の中断が検討されることはありますが、黄疸がある赤ちゃん全員に routinely 行うものではありません。

現在の考え方では、母乳育児を可能な限り支援しながら、必要に応じてビリルビン値を測定し、補足授乳や光線療法などを組み合わせることが基本です。

もし医療者から母乳中断を提案された場合には、

• なぜ中断が必要なのか
• 何時間・何日程度なのか
• その間は何を飲ませるのか
• 母乳分泌を維持するため搾乳が必要か
• いつから再開するのか

を確認しておくとよいでしょう。

よくある疑問 Q&A

Q. 退院時に「少し黄疸があります」と言われました。家では何を見ればいいですか？

A. 黄疸の見た目だけではなく、よく飲めているか、起こしたときに反応するか、尿や便がきちんと出ているかを確認してください。

皮膚の色を見る場合は、できれば昼間の自然光に近い環境で確認します。

ただし、家庭で皮膚の色を確認するだけではビリルビン値は分かりません。退院時に再診やビリルビン再検査を指示されている場合は、赤ちゃんが元気そうでも必ず予定どおり受診してください。

Q. 黄疸の数値は何mg/dLから治療ですか？

A. 一律には決まっていません。

治療開始の判断には、出生後何時間か、在胎週数、総ビリルビン値、溶血や敗血症などの神経毒性リスク因子を組み合わせて判断します。

そのため、「○mg/dLなら絶対安全」「○mg/dLなら全員光線療法」とは言えません。

Q. 光線療法中も授乳できますか？

A. 多くの場合、授乳を続けます。

適切な哺乳は脱水を防ぎ、便からのビリルビン排泄を促す意味でも重要です。

ただし、ビリルビン値が非常に高く集中的な光線療法が必要な場合には、光を当てる時間をできるだけ確保する必要があります。具体的な授乳方法は担当スタッフの指示に従ってください。

Q. 黄疸が2週間以上続いています。母乳性黄疸でしょうか？

A. 母乳性黄疸の可能性はありますが、それだけとは限りません。

特に正期産児で生後2週間を過ぎても明らかな黄疸が残る場合は、一度小児科へ相談することをおすすめします。

必要に応じて総ビリルビンだけでなく、直接ビリルビンを含めた検査を行い、胆汁うっ滞などがないか確認します。

Q. 便が白っぽいのですが、大丈夫でしょうか？

A. 白色・灰白色・非常に薄いクリーム色の便は、胆道閉鎖症などの胆汁うっ滞を疑う重要なサインです。

黄疸が強くなくても、便が白っぽい場合は医療機関へ相談してください。

母子健康手帳に綴じ込まれている便色カードも参考になります。

Q. 尿が黄色いのは普通ではないのですか？

A. 新生児の尿には多少の色がつくことがありますが、胆汁うっ滞があると、直接ビリルビンが尿へ排泄されるため、尿が濃い黄色〜褐色となり、おむつに色がはっきりつくことがあります。

特に「黄疸＋白っぽい便＋濃い尿」という組み合わせは重要なので、早めに受診してください。

Q. 黄疸を改善するため、赤ちゃんを日光に当てた方がいいですか？

A. 自宅で日光浴を行うことを、医療機関で行う光線療法の代わりにしてはいけません。

医療用の光線療法は、適切な波長と光量を管理したうえで行われる治療です。

一方、日光では照射量を管理できず、赤ちゃんには体温上昇や紫外線曝露などの問題もあります。

黄疸が心配な場合は、日光浴で様子を見るのではなく医療機関へ相談してください。

Q. 退院後、再診を指示されていません。それでも心配なら受診していいですか？

A. もちろんです。

特に新生児期は、「いつもと違う」「飲み方がおかしい」「以前より黄色くなった気がする」と感じたら、それ自体が相談する十分な理由になります。

赤ちゃんについては、「受診した結果、大丈夫だった」で構いません。

まとめ——「黄色いか」だけでなく、時期・元気・便・尿を見る

新生児黄疸について、大切なポイントをまとめます。

• 新生児黄疸は非常によくみられ、多くは生理的な変化です
• 赤ちゃんはビリルビン産生が多いうえ、肝臓での処理能力がまだ未熟なため黄疸になりやすくなります
• 出生後24時間以内の黄疸は、典型的な生理的黄疸ではなく早めの評価が必要です
• 治療の判断は「○mg/dL」という一つの数字だけではなく、出生後時間・在胎週数・総ビリルビン値・リスク因子を組み合わせて行います
• 母乳に関連する黄疸には「哺乳不足に伴う高ビリルビン血症」と「母乳性黄疸」があり、原因が異なります
• 黄疸があるという理由だけで、通常は母乳を中止する必要はありません
• 手のひら・足の裏まで強く黄色い、ぐったりする、哺乳できないなどの場合は速やかに相談してください
• 白〜灰白色の便や濃い尿は、胆道閉鎖症などを疑う重要なサインです
• 正期産児で生後2週間を超えて明らかな黄疸が残る場合は、一度小児科へ相談すると安心です
• 治療が必要な場合、中心となるのが光線療法です

赤ちゃんの黄疸について最も伝えたいのは、「黄色い＝すぐ危険」でも、「赤ちゃんにはよくある＝全部大丈夫」でもないということです。

生後何日から黄色くなったのか。

昨日より強くなっていないか。

しっかり飲めているか。

いつもどおり起きて反応しているか。

便と尿はいつもどおりか。

こうした情報を合わせて見ることが、新生児黄疸を安全に見守るためのポイントです。

そして、親から見て「何となくいつもと違う」と感じるときは、その感覚も大切にしてください。

新生児期は、受診して「問題ありません」と確認できることにも意味があります。迷ったときは、一人で判断せず、出産した医療機関や小児科へ相談してください。

参考文献・情報源

• American Academy of Pediatrics. Clinical Practice Guideline Revision: Management of Hyperbilirubinemia in the Newborn Infant 35 or More Weeks of Gestation. Pediatrics. 2022;150(3):e2022058859.
• American Academy of Pediatrics. Breastfeeding and the Use of Human Milk: Policy Statement. Pediatrics. 2022;150(1):e2022057988.
• National Institute for Health and Care Excellence（NICE）. Jaundice in newborn babies under 28 days. Clinical guideline CG98. Updated 2023.
• Centers for Disease Control and Prevention（CDC）. Jaundice and Breastfeeding. Updated 2025.
• Academy of Breastfeeding Medicine. ABM Clinical Protocol #22: Guidelines for Management of Jaundice in the Breastfeeding Infant 35 Weeks or More of Gestation.
• 国立成育医療研究センター「胆道閉鎖症早期発見のために」
• 厚生労働省「母子健康手帳における便色カードの作成等の要領について」

※本記事は2026年8月時点の医学情報をもとに、一般の方向けに作成しています。個別の診断や治療方針は、在胎週数、日齢、ビリルビン値、哺乳状態、基礎疾患などによって異なります。お子さんについて心配な症状がある場合は、出産した医療機関・小児科・産科へご相談ください。

Dr.はると｜呼吸器内科医・子育て中の父

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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「うちの子、発達が気になる」と感じたとき——ASD・ADHDの基礎知識と、親が最初に取るべき行動

「同じくらいの年齢の子と比べると、なんとなく違う気がする」

「名前を呼んでも、あまり振り向かない」

「言葉がなかなか増えない」

「落ち着きがなさすぎるように感じる」

子どもの発達について、こうした漠然とした不安を感じる親御さんは決して少なくありません。

一方で、発達の悩みは人に相談しにくいものでもあります。

「まだ小さいし、考えすぎなのかな」
「神経質な親だと思われないかな」
「発達障害という言葉を使うのが怖い」
「ネットで調べるほど不安になってしまう」

そんな気持ちを抱えながら、スマートフォンで検索を繰り返している方もいるのではないでしょうか。

私自身、呼吸器内科医として日々診療を行う一方、子育てをする父親でもあります。発達医学は私の専門分野ではありませんが、親になってから「子どもの発達」というテーマを以前よりずっと身近に感じるようになりました。

そこでこの記事では、ASD（自閉スペクトラム症）やADHD（注意欠如多動症）を中心に、「子どもの発達が気になったとき、親が知っておきたいこと・最初に何をすればよいのか」を、できるだけ分かりやすく整理します。

なお、私は小児科専門医・小児神経科医・児童精神科医ではありません。本記事は医学・行政機関等の公表情報に基づく一般的な情報提供を目的としており、個別のお子さんについて診断するものではありません。気になる点がある場合には、かかりつけの小児科、市区町村の乳幼児相談、発達を専門とする医療機関などにご相談ください。

本記事は2026年8月31日時点で確認できる情報をもとに作成しています。

目次

• そもそも「発達障害」とは何か
• ASD・ADHD・限局性学習症（SLD）の違い
• 「グレーゾーン」とは何か
• 発達が気になるときのサイン
• 「このサインがあればASD」と判断してはいけない理由
• 親が最初にやるべき3つのこと
• どこに相談すればよいのか
• 診断を受けることにはどんな意味があるのか
• 療育・児童発達支援とは
• 家庭でできること・避けたいこと
• よくある疑問 Q&A
• まとめ

そもそも「発達障害」とは何か

一般に「発達障害」と呼ばれる状態には、ASD、ADHD、限局性学習症などが含まれます。

これらは、子どもの脳が発達していく過程に関連して現れる神経発達症（neurodevelopmental disorders）の一部として捉えられています。

ここで大切なのは、発達障害を単純に「できる・できない」で考えないことです。

たとえば、

• 言葉で説明されるより、絵や文字で示されたほうが理解しやすい
• 予定が突然変わることがとても苦手
• 好きなことには驚くほど集中できる一方、興味のないことへの集中が難しい
• 音や光、服の感触などを他の人より強く感じる

といった特徴がみられることがあります。

つまり、単純な能力の「高い・低い」ではなく、認知・コミュニケーション・注意・感覚などに得意不得意の偏りがあると考えると分かりやすいでしょう。

なお、「発達障害＝知的障害ではない」という説明を見かけることがありますが、少し注意が必要です。

ASDやADHDそのものは知能の高さだけで決まるものではなく、知的能力が平均以上の人にもみられます。一方で、ASDと知的発達症（知的障害）が併存する場合もあります。

したがって、「発達障害だから知的能力には問題がない」「知的障害があればASDではない」という単純な関係ではありません。

ASD・ADHD・限局性学習症（SLD）の違い

精神医学の国際的な診断分類の一つとして、現在は米国精神医学会のDSM-5-TR（DSM-5 Text Revision）が使用されています。

日本語版DSM-5-TRは2023年に刊行されており、2013年に発表されたDSM-5から一部の記載や用語などが更新されています。

ASD（自閉スペクトラム症）

ASDはAutism Spectrum Disorderの略です。大きく分けると、

• 社会的コミュニケーションや対人関係の難しさ
• 限定された興味、反復する行動、強いこだわり、感覚の偏りなど

といった特徴がみられます。

以前は「自閉症」「アスペルガー症候群」「広汎性発達障害」などに分けられていましたが、DSM-5以降は原則として自閉スペクトラム症という一つの枠組みにまとめられました。

「スペクトラム」という名前のとおり、現れ方は一人ひとりかなり異なります。ほとんど言葉を使わず日常生活に多くの支援を必要とする人もいれば、会話や仕事を普通に行いながら、対人関係や感覚過敏などに強い困難を抱えている人もいます。

ADHD（注意欠如多動症）

ADHDはAttention-Deficit/Hyperactivity Disorderの略です。主な特徴は、不注意・多動性・衝動性の3つです。

ただし、すべての人が「走り回って落ち着かない」わけではありません。忘れ物が非常に多い、話を聞き続けることが難しい、物を頻繁になくすといった不注意が中心となるケースもあります。

また、幼児はもともと注意が移りやすく、活発に動くことが普通です。そのため、「よく動く＝ADHD」という判断はできません。年齢や発達段階から考えて特徴が明らかに強く、家庭・園・学校など複数の場面で生活上の困難につながっているかどうかが重要です。

限局性学習症（SLD）

限局性学習症（Specific Learning Disorder：SLD）は、読む・書く・計算するといった特定の学習技能の習得に持続的な困難が生じる状態です。

会話や日常生活には大きな問題がなくても、文字を正確に読むことが非常に難しい、計算だけが極端に苦手、といった形で現れることがあります。「勉強していないだけ」「努力不足」と誤解されてしまうことがありますが、単なる努力量だけでは説明できない困難が続くことが特徴です。

ASDとADHDは一緒に存在することもある

ASD、ADHD、限局性学習症などは、それぞれ完全に独立しているわけではありません。ASDとADHDの両方の診断基準を満たすこともあります。

さらに、発達の問題を評価するときには、知的発達、言語発達、聴覚・視覚、睡眠、てんかん、不安症など、他の問題がないかについても総合的に考える必要があります。「この行動があるからASD」「落ち着かないからADHD」と一つの特徴だけで判断できないのはこのためです。

通常の学級にも「学習・行動面で困難を抱える子」は珍しくない

文部科学省が2022年に実施した調査では、通常の学級に在籍する小中学生のうち、担任等への質問調査から「知的発達に遅れはないものの、学習面または行動面で著しい困難を示す」とされた児童生徒は推定8.8％でした。35人学級で考えると、およそ3人に相当します。

ただし、この数字には非常に重要な注意点があります。

8.8％は「発達障害と診断された子どもの割合」ではありません。

医師による診断や専門家による評価ではなく、担任等への質問調査に基づく数字です。文部科学省自身も、この調査結果が医師による診断ではないと明示しています。そのため、「日本の子どもの8.8％が発達障害である」と解釈するのは誤りです。

一方で、学習や行動について何らかの支援を必要とする子どもが通常の学級にも一定数いることを示すデータとしては重要でしょう。

「グレーゾーン」とは何か

発達について調べていると、「発達障害グレーゾーン」という言葉をよく見かけます。ただし、「グレーゾーン」は正式な医学的診断名ではありません。

一般的には、発達障害に似た特徴はあるものの診断基準を満たすとは限らない、それでも本人や家族が生活上の困難を感じている、といった状態を表現するために使われています。

人の発達特性は、本来きれいに「ある・ない」の2種類に分かれるものではありません。誰にでも多少は「こだわり」「忘れっぽさ」「人付き合いの苦手さ」はあります。その程度や組み合わせ、そして生活への影響によって、医学的な診断が必要になる場合があります。

ここで親として最も大切なのは、「診断名がつくかどうか」だけに目を向けず、「この子はいま何に困っているのか」を考えることです。 診断がなくても、必要性が認められれば利用できる福祉・発達支援があります。

発達が気になるときのサイン

ここからは、親御さんが気づきやすい発達上のサインを紹介します。ただし、最初に強調しておきたいことがあります。

以下は「ASD・ADHD診断チェックリスト」ではありません。

子どもの発達には大きな個人差があります。一つ当てはまったからといって発達障害というわけではありません。複数の気になる点が続いている場合や、以前できていたことができなくなった場合には、相談するきっかけにしてよいでしょう。

乳児期〜1歳台で気になること

• 人の顔や目を見ることが極端に少ないように感じる
• 名前を呼んでも反応することが少ない
• バイバイなどの身振りがなかなか出てこない
• 興味のあるものを指さして大人に伝えようとする様子が少ない
• 人と一緒に楽しむ、興味を共有するといった様子が少ない
• 言葉や身振りなど、以前できていたことが失われた

特に「一度獲得した言葉やコミュニケーション能力が失われた」などの発達の退行がある場合には、「もう少し様子を見よう」と長期間待つのではなく、小児科などへ相談することをおすすめします。

1歳6か月〜3歳ごろ

• 言葉の発達が周囲と比べてかなりゆっくりに感じる
• 大人の動作をまねすることが少ない
• 言葉や身振りを使った「やり取り」が成立しにくい
• 同じ行動を繰り返すことが非常に多い
• 予定や順番の変化に対する抵抗が非常に強い
• 特定の音・触感・においへの反応が極端に強い

3歳以降で目立ってくること

• 会話のキャッチボールが続きにくい
• 場面に応じた行動の切り替えが極端に難しい
• 同年代と比べて著しく衝動的に行動する
• 危険だと分かっていても飛び出すなど、安全面で困ることが多い
• 物を頻繁になくす、次々と別のことを始めてしまう

ADHDについては、幼児期には「年齢相応の活発さ」との区別が難しい場合があります。単に落ち着きがないかどうかではなく、年齢からみて程度が強いか、家庭だけでなく園など他の場面でもみられるか、安全・生活・集団参加などに実際の支障が出ているかが重要です。

「○歳で○○できない＝発達障害」ではない

ネット上では、「1歳で指さしをしなければ自閉症」「2歳で二語文が出なければ発達障害」といった情報を見かけることがあります。しかし、これは正確ではありません。

発達の節目（developmental milestone）は、多くの子どもがその年齢までに獲得する行動を知るための目安にはなりますが、一つの項目だけで疾患を診断するものではありません。

米国CDCも発達マイルストーンについて、標準化された発達スクリーニング検査の代わりになるものではないと明記しています。

言葉が遅れている場合にも、単純な個人差だけでなく、聴力の問題、発達性言語症、知的発達の問題、ASDなど、さまざまな可能性があります。したがって、家庭でチェックリストを使う目的は「診断すること」ではなく、相談したほうがよいかを考える材料にすることです。

1歳6か月児健診・3歳児健診は大切な相談機会

日本では、母子保健法に基づき、市町村が1歳6か月児健診と3歳児健診を実施します。1歳6か月児健診では、身体発育だけでなく、精神発達の状況、言語発達、育児上の問題なども確認項目に含まれています。3歳児健診でも、発達を含めたさまざまな観点から子どもの状態を確認します。

「こんな程度のことを聞いてもいいのかな」と思わず、気になることがあれば問診票に書いたり、保健師・医師に直接伝えたりして構いません。乳幼児健診は「異常を指摘される場」ではなく、子育てについて相談する場でもあります。

親が最初にやるべき3つのこと

① できる・できないだけでなく「具体的な場面」を記録する

「落ち着きがない」「コミュニケーションが苦手」という表現だけでは、専門家も状況を判断しにくいことがあります。それよりも、「名前を5回呼んでも振り向かないことが多い」「スーパーでは毎回走り出してしまう」「予定が変わると30分ほど泣き続ける」など、「いつ・どこで・何が起きるのか」を具体的に伝えるほうが役立ちます。スマートフォンのメモでも十分です。

② 園の先生など、家庭以外での様子も聞く

発達特性を考えるうえでは、家庭だけでなく、保育園・幼稚園・学校など別の環境でどのように過ごしているかも重要です。「家ではこうなのですが、園ではどうですか？」と先生に聞いてみましょう。

③ 心配なら相談する

「診断されるほどではないかもしれないから」と相談をためらわないことが最も大切です。医療機関や保健センターへの相談は、診断をつけるためだけに行くものではありません。「年齢相応の範囲なのか」「少し経過を見てもよいのか」「発達評価を受けたほうがよいのか」を整理するために相談する、と考えて構いません。

どこに相談すればいい？

① 市区町村の保健センター・乳幼児相談

「病院に行くほどなのか分からない」という段階で、とても相談しやすい窓口です。保健師などに相談でき、必要に応じて心理職、医療機関、療育機関などにつないでもらえることがあります。自治体によって「発達相談」「子育て相談」など名称は異なります。

② かかりつけの小児科

普段から診てもらっている小児科があれば、まず相談して構いません。必要に応じて、発達を専門とする小児科、小児神経科、児童精神科などへ紹介してもらうこともあります。言葉の遅れがある場合には、聴力など発達障害以外の原因を検討することも重要です。

③ 発達障害者支援センター

発達障害者支援センターでは、発達障害のある本人や家族に対する相談、発達支援、就労支援、情報提供、関係機関との連携などが行われています。各都道府県・指定都市において支援体制が整備されていますが、対象年齢や相談方法などは地域によって異なるため、居住地域の窓口を確認してください。

④ 発達外来・小児神経科・児童精神科など

より詳しい発達評価が必要な場合には、発達を専門とする医療機関を受診します。診断は問診だけで一瞬で決まるものではありません。出生・発達歴、家庭や園での様子、行動観察、必要に応じた発達検査・知能検査など、複数の情報を組み合わせて評価します。地域によっては初診予約まで時間を要することもあるため、心配が強い場合には、まず自治体やかかりつけ小児科へ相談しておくとよいでしょう。

「様子を見ましょう」と言われたときに確認すること

発達相談では「今の段階では様子を見ましょう」と言われることがあります。これは必ずしも「問題ありません」という意味ではなく、成長による変化を確認することが適切な場合もあります。ただし、「ただ待つだけ」にしないことが大切です。

• どのくらいの期間、様子を見るのか
• その間、どんな変化を観察すればよいのか
• どんな状態になったら予定より早く再相談すべきか

を確認しておきましょう。

診断を受けることにはどんな意味があるのか

「発達障害と診断されたら、この子の人生が決まってしまうのではないか」——そんな不安を感じる方もいるでしょう。しかし、診断名は子どもの人格そのものを表すものではありません。診断の大きな目的の一つは、「その子がなぜ困っているのかを整理し、必要な支援につなげること」です。

特性を言語化することで、園や学校との情報共有がしやすくなり、指示を短く伝える・予定を絵や文字で見せる・課題を小さなステップに分けるといった具体的な環境調整につながることがあります。また、診断や医学的評価が、療育・教育・福祉サービスを検討する際の参考になることもあります。

ただし重要なのは、「診断がなければ支援を一切受けられない」というわけではないことです。

「療育」とは何をするもの？

一般に「療育」と呼ばれるものは、発達に特性や遅れのある子どもに対し、コミュニケーション、生活動作、遊び、社会参加など、その子に必要な力を伸ばし生活しやすくするための発達支援を指します。「発達障害を治して普通の子にする訓練」というイメージは適切ではなく、その子自身の発達段階や特性に合わせ、できることを増やしたり、困りごとを減らしたりする支援と考えるほうがよいでしょう。

児童発達支援（未就学児）

児童福祉法に基づく障害児通所支援の一つで、主として未就学の子どもが利用します。遊びや日常生活を通じて、コミュニケーション、生活動作、運動、社会性などの発達を支援します。事業所によっては言語聴覚士、作業療法士、心理職などが関わることもあります。

放課後等デイサービス（就学後）

学校に就学している障害児を対象とする障害児通所支援です。放課後や学校休業日に利用し、生活能力の向上や社会との交流などを目的とした支援を受けます。利用には市区町村による通所給付決定（受給者証の交付）が必要です。

診断がなくても利用できる場合がある

児童発達支援などの障害児通所支援は、必ずしも特定の診断名がついていなければ利用できないわけではありません。 年齢なども考慮したうえで、障害が想定され、療育・支援の必要性が認められる場合には、診断名が確定していなくても対象となり得ます。ただし、必要書類や運用は自治体によって異なるため、まず市区町村の障害児福祉・子育て担当窓口に相談してください。

「早ければ早いほど必ず良い」わけではないが、放置はしない

「療育は1日でも早く始めなければ手遅れになる」といった表現を見かけることがあります。これは少し言い過ぎです。

ASDなどでは、発達早期からその子に合った支援につなぐことには重要な意味があります。WHOも、適切な心理社会的介入によってコミュニケーションや社会的技能、本人や家族の生活の質を改善できる可能性を示しています。

一方、「何歳までに始めなければ効果がない」「開始が1か月早ければ必ず結果がよくなる」と単純に言えるものではありません。 支援の効果は、子どもの特性、支援内容、頻度、家庭・園の環境などによって異なります。

大切なのは「早さだけを競う」ことではなく、気になる困りごとがあれば放置せず、その子に必要な評価や支援へ適切なタイミングでつなげることです。

家庭で親ができること・避けたいこと

子どもが指示通り動いてくれないと、つい「何回言ったら分かるの？」と言いたくなります。しかし実際には、言葉だけでは理解しにくい、指示が長すぎる、周囲の音が気になって聞けない、次に何が起きるか分からず不安、といった理由が隠れている場合があります。

「言うことを聞かない」ではなく、「何があればできるのだろう？」と考えてみることが大切です。伝え方を一つずつシンプルにする、予定を絵や文字で示すなど、小さな工夫が助けになることがあります。

また、困りごとが続くと「できないこと」にばかり目が向きがちですが、「今日は自分から靴を履けた」「昨日より少し早く気持ちを切り替えられた」といった小さな変化も大切な成長です。

避けたいのは、発達特性からくる困難を「やる気がない」「しつけが悪い」と決めつけることです。ASDやADHDは、単純に親の育て方によって生じるものではなく、遺伝的要因を含む複数の生物学的要因が関係すると考えられています。

親の育て方が発達障害を「作る」のではない。しかし、その子に合った環境を作ることで、本人が生活しやすくなる余地は大きいという捉え方がよいでしょう。

なお、心配のある子どもを育てていると、親自身が疲弊してしまうこともあります。ペアレントトレーニングや保健師・心理職への相談など、親のための支援も選択肢として知っておいてください。

よくある疑問 Q&A

Q. 「様子を見ましょう」と言われました。本当に待っていていい？

A. 「様子を見る」こと自体が間違っているわけではありませんが、期限のない様子見はおすすめしません。「いつ再評価するのか」「何を観察するのか」「どんな変化があれば早めに相談するのか」を確認しましょう。なお、以前できていた言葉・動作などが失われる「退行」がある場合は、次の健診まで待たず小児科へ相談してください。

Q. 発達障害は遺伝しますか？

A. ASDやADHDには遺伝的要因が強く関係することが分かっています。ただし、一つの遺伝子だけで決まる単純な遺伝ではなく、多数の遺伝的要因などが複雑に関係します。「親に発達特性があるから子どもも必ず発達障害になる」といった単純なものではありません。

Q. ADHDなら薬を飲まなければいけませんか？

A. 必ずしもそうではありません。ADHDの治療では、本人や家族への心理教育、環境調整、行動面への支援などを行い、必要に応じて薬物療法を組み合わせます。日本では小児のADHDに対して、メチルフェニデート徐放製剤、アトモキセチン、グアンファシン徐放製剤などが使用されることがあります。薬を使うかどうかは、年齢、症状、生活への支障、副作用のリスクなどを踏まえて医師と相談して決めます。

Q. ASDを治す薬はありますか？

A. 現時点で、ASDの社会的コミュニケーションの特徴や限定・反復行動などの「中核的な特徴そのもの」をなくす標準的な薬物療法はありません。ただし、ASDに伴う強い不安、睡眠の問題、易刺激性、ADHD症状など、併存する症状に対して薬物療法を検討する場合があります。

Q. 保育園・幼稚園には伝えたほうがいい？

A. 子どもが園生活で困っているのであれば、情報を共有することには大きな意味があります。必ずしも診断名を伝えるところから始める必要はありません。「大きな音が苦手です」「予定が急に変わると混乱します」など、具体的な特徴を伝えるだけでも役立ちます。

Q. 診断なしでも療育は受けられますか？

A. 可能な場合があります。障害児通所支援の利用については、必ずしも診断名だけで判断されるわけではなく、支援の必要性などを踏まえて市区町村が通所給付決定を行います。必要書類や運用には地域差があるため、自治体の担当窓口へ確認してください。

まとめ——「診断名」より先に、「この子は何に困っている？」を考える

子どもの発達が気になったとき、まず知っておいてほしいことをまとめます。

• ASD・ADHDなどは神経発達に関連する特性で、「知的能力が高ければ発達障害でない」「知的障害があればASDでない」という単純な関係ではありません
• 一つの行動や発達マイルストーンだけで発達障害を診断することはできません
• 文部科学省の「8.8％」は発達障害の有病率ではなく、学習・行動面で著しい困難を示すと担任等が回答した児童生徒の推定割合です
• 気になることがあれば、具体的な場面を記録し、保健センターやかかりつけ小児科へ相談しましょう
• 「様子を見る」ときには、期間と観察ポイントを明確にしましょう
• 診断が確定していなくても、必要性が認められれば発達支援につながれる場合があります
• 「1日でも早く療育を始めなければ」と焦るより、気になる困りごとを放置せず、適切なタイミングで評価・支援につなげることが大切です
• 発達障害は親の育て方が原因ではありません。自分を責めないでください

毎日その子を見ているからこそ気づく変化があります。「なんとなく気になる」という感覚を大切にしながら、まず「一度相談してみる」くらいの気持ちで専門家につながってみてください。

発達支援の目的は、子どもを「普通」に近づけることではありません。その子自身が持っている力を活かしながら、困りごとを少しでも減らし、本人と家族が生活しやすい環境をつくっていくこと。 それが最も大切な視点だと考えています。

参考文献・情報源

• American Psychiatric Association. Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fifth Edition, Text Revision（DSM-5-TR）
• American Psychiatric Association／日本精神神経学会用語監修「DSM-5-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル」医学書院、2023年
• 文部科学省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果（令和4年）」
• 厚生労働省「発達障害者支援施策の概要」
• 母子保健法・母子保健法施行規則
• こども家庭庁・厚生労働省「障害児通所給付費に係る通所給付決定事務等」関連資料
• 日本小児神経学会「発達障害児の早期発見のポイント」
• Centers for Disease Control and Prevention（CDC）”Learn the Signs. Act Early.” Developmental Milestones
• World Health Organization（WHO）Autism Fact Sheet
• World Health Organization（WHO）Caregiver Skills Training for families of children with developmental delays or disabilities
• National Institute for Health and Care Excellence（NICE）Autism spectrum disorder in under 19s: support and management
• PMDA 医療用医薬品添付文書（メチルフェニデート、アトモキセチン、グアンファシン）

※本記事は一般的な医学・制度情報を提供するものであり、個別の診断・治療を目的としたものではありません。発達について心配がある場合は、かかりつけ小児科、市区町村の保健センター、発達を専門とする医療機関等へご相談ください。

Dr.はると｜呼吸器内科医・子育て中の父

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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「先生、節税になりますよ」——勤務医が新築ワンルームマンション投資を慎重に考えるべき理由

「先生は高収入で節税ニーズがおありですよね。不動産投資はいかがでしょうか」

「新築ワンルームなら管理も楽ですし、毎月家賃収入が入りますよ」

「ローンの返済は家賃でまかなえますし、先生の負担はほとんどありません」

勤務医であれば、こうした営業トークを一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。

病院内でのセミナー、知人や同僚からの紹介、電話、SNSのDM——アプローチの方法はさまざまですが、共通しているのが「高収入の医師だからこそ、不動産投資で節税しながら資産形成できます」という説明です。

私自身も資産形成について本格的に勉強する前は、「節税になるなら検討してもいいのでは？」と思ったことがあります。

しかし、税金の仕組みや不動産投資の収支を具体的に勉強していくと、少なくとも「節税」を主目的として新築ワンルームマンションを購入することには、かなり慎重になるべきだと考えるようになりました。

もちろん、すべての不動産投資が悪いわけではありません。優良な物件を適切な価格で購入し、長期的に収益を上げている投資家もいます。

この記事では、特に勤務医に営業されることの多い「新築区分ワンルームマンション投資」について、なぜ注意が必要なのか、「節税になる」という言葉の意味は何なのか、そして実際に検討するなら何を確認すべきなのかを、医師×資産形成の視点から整理します。

※本記事は2026年8月28日時点の制度・法律等をもとに作成しています。税務・投資判断は個々の状況によって異なるため、具体的な判断は税理士等の専門家への相談をおすすめします。

目次

• なぜ医師は不動産営業のターゲットになりやすいのか
• 新築ワンルームマンション投資で注意したいポイント
• 「節税になります」という営業トークの実態
• 減価償却は「魔法の節税」ではない
• サブリース（家賃保証）の落とし穴
• 出口（売却）まで考えないと本当の損益は分からない
• 実際のシミュレーション：「家賃でローン返済できます」の意味
• 勤務医が不動産投資を考えるなら
• よくある疑問Q&A
• まとめ

なぜ医師は不動産営業のターゲットになりやすいのか

不動産会社から見ると、医師は魅力的な顧客になりやすいと考えられます。

理由の一つが、安定した高所得と高い信用力です。医師は一般的に収入が高く、勤務先や勤続状況などの条件によっては、金融機関から比較的大きな融資を受けられる場合があります。営業担当者からすると、「先生ならこのくらい借りられます」という融資可能額は、そのまま購入できる物件価格の大きさにつながります。

もう一つの理由が、忙しいことです。診療、当直、学会、研究、家庭生活などに追われる勤務医にとって、不動産の市場価格や周辺家賃、修繕履歴、管理費、ローン条件、将来の売却価格まで自分で調べるのは簡単ではありません。そこで、「先生はお忙しいでしょうから、管理はすべてこちらでやります」という営業トークが登場します。もちろん、管理業務を代行してくれること自体はメリットです。問題は、「お任せできること」と「投資判断をお任せしてよいこと」は別だということです。

そして、もう一つ大きいのが「節税したい」というニーズです。所得税は課税所得が増えるほど税率が高くなる累進課税です。2026年分の所得税率は5〜45%の7段階に分かれており、高所得者ほど「税負担を少しでも減らしたい」と考えやすくなります。そこに「不動産投資をすると所得税・住民税を節税できます」という説明が加わります。

ここで大切なのは、「節税できる」という言葉だけでなく、なぜ節税できるのか、そのために実際にはいくらお金が出ていくのかを見ることです。

新築ワンルームマンション投資で注意したいポイント

① 「新築だから高い」こと自体が悪いわけではないが、購入価格を慎重に見る

新築マンションには、土地・建物の原価だけではなく、建設費、販売費、広告費、営業コスト、事業者の利益など、さまざまなコストが含まれています。そのため、新築だから中古より必ず割高とまでは言えませんが、投資目的で購入する場合には、「同じような中古物件がいくらで取引されているのか」「現在の家賃から逆算した場合、購入価格は妥当なのか」を確認することが重要です。

特に注意したいのが、購入直後に売却するケースです。購入価格には販売会社の利益や諸費用などが含まれているため、購入直後に同じ価格で売れるとは限りません。「買った瞬間に何%下がる」と一律に決められるものではありませんが、購入価格と中古市場での評価額に差が生じる可能性は十分に考えておくべきです。

したがって、「3,000万円で買ったから、3,000万円の資産を持っている」と単純に考えるのではなく、「今この物件を第三者がいくらで買うのか」という視点を持つことが重要です。

② 表面利回りだけでは投資判断できない

営業資料でよく使われるのが「表面利回り」です。表面利回りは、簡単に言えば年間家賃収入÷物件価格です。例えば、3,000万円の物件で年間家賃収入が120万円なら、表面利回りは4%です。しかし、実際の賃貸経営では家賃がそのまま利益になるわけではありません。管理費・修繕積立金、固定資産税・都市計画税、賃貸管理会社への手数料、火災保険・地震保険等、空室期間の家賃減少、入退去時の原状回復・修繕費用、設備交換等の突発的な支出——これらすべてが発生します。

物件にもよりますが、表面利回りと実質利回りには、アパートなどで1.0~1.5%程度、大型マンションで2.0~2.5%の差があります。

つまり表面利回り4%の大型マンション物件の場合、実質利回りは1.5~2.0%程度になるということです。現金一括で購入するならまだしも、フルローンで購入する場合を考えると、手元にほとんど利益は残りませんよね。

③ 家賃は永久に購入時の水準とは限らない

購入時に「この地域は賃貸需要が高いです」と説明されたとしても、20年後、30年後まで同じ家賃・同じ入居率が保証されるわけではありません。築年数の経過、周辺物件との競争、人口・世帯数の変化、地域の再開発などによって、家賃や空室率は変化します。

特に投資用マンションでは、「現在の家賃で収支が合うか」だけではなく、「家賃が10%下落したらどうなるか」「数か月空室になったらどうなるか」まで試算することが重要です。

「節税になります」という営業トークの実態

ここが、勤務医が最も理解しておきたいポイントです。

不動産所得が赤字になると給与所得と損益通算できる

不動産所得は、家賃などの総収入から必要経費を差し引いて計算します。その結果、不動産所得が赤字になった場合、一定の制限はありますが、給与所得など他の所得と損益通算することができます。国税庁も、不動産所得の損失は原則として他の所得との損益通算の対象になるとしています。なお、土地取得のための借入金利子に相当する部分など、損益通算できない部分もあります。

例えば、単純化して考えてみます。年間の不動産所得が50万円の赤字だったとします。この50万円が損益通算できれば、給与所得などと合算した課税所得を50万円減らすことができます。仮に、その人の限界税率を所得税40%＋住民税10%程度とすると、税負担が軽減される可能性があります。

しかし、ここで重要なのが「税金が減ること」と「投資で儲かること」は全く別だということです。50万円の赤字を出して、税金が仮に約25万円減ったとしても、単純化すれば「50万円損して25万円税金が減った」のであって、「25万円儲かった」わけではありません。

ただし、ここにも注意が必要です。不動産所得の税務上の赤字＝銀行口座から50万円出ていくとは限りません。その理由が、次に説明する「減価償却」です。

「税務上の赤字」と「実際のキャッシュフロー」は分けて考える

不動産投資では、実際にはその年に現金を支出していない減価償却費を必要経費として計上できます。例えば、建物部分について毎年100万円の減価償却費を計上していたとします。その100万円は、その年に銀行口座から100万円が出ていくわけではありません。そのため、「税務上は赤字だけれど、実際のキャッシュフローは黒字」ということもあり得ます。

逆に、ローン返済のうち元本部分は原則として必要経費ではありません。そのため、「税務上は黒字なのに、実際の手元のお金は減っている」ということも起こります。この違いを理解しないまま「節税額」だけを見てしまうと、不動産投資の実態を大きく誤解してしまいます。

減価償却は「魔法の節税」ではない

「先生、実際にはお金が出ていかないのに、毎年100万円以上経費にできますよ」——不動産営業では、減価償却のメリットが強調されることがあります。確かに、減価償却は不動産所得を計算するうえで重要な仕組みです。しかし、「減価償却＝永久に税金が安くなる魔法」ではありません。

建物の取得費は、減価償却によって税務上の帳簿価額が減少していきます。そして、建物・土地を売却する際の譲渡所得を計算するときには、建物の取得費から所有期間中の減価償却費相当額を差し引きます。つまり、減価償却によって取得費が小さくなるため、売却益が大きくなる方向に働きます。

そのため、「購入後：減価償却によって不動産所得を圧縮」→「売却時：減価償却後の取得費をもとに譲渡所得を計算」という関係になります。ただし、これを単純に「節税した税金が全部売却時に取り返される」と考えるのも正確ではありません。実際の税負担は、購入価格、土地・建物の按分、減価償却方法、売却価格、売却時期、譲渡費用などによって変わります。

重要なのは、「減価償却による節税効果だけを見るのではなく、購入から売却までのトータルの税引後キャッシュフローを見る」ことです。

売却時には譲渡所得への課税もある

土地・建物の売却による譲渡所得は、給与所得とは分離して課税されます。所有期間の判定は少しややこしく、売却した年の1月1日時点で所有期間が5年を超えているかで長期・短期を判定します。

長期譲渡所得の場合、所得税15%・住民税5%が基本で、これに復興特別所得税が加わります（一般的に復興特別所得税込みで約20.315%）。短期譲渡所得では所得税30%・住民税9%が基本で、復興特別所得税込みで約39.63%です。

したがって、不動産投資は「毎年の節税額」だけを見るのではなく、「売却したときに税引後でいくら残るのか」まで計算することが重要です。

サブリース（家賃保証）の落とし穴

「空室になっても家賃が入りますよ」——これがサブリース（マスターリース契約）の営業トークです。サブリースでは、サブリース業者がオーナーから物件を借り上げ、その物件を入居者に転貸します。空室時にも一定の家賃が支払われる契約であれば、オーナーにとって空室リスクを軽減できるメリットがあります。

しかし、「家賃保証＝契約期間中ずっと同じ家賃が保証される」という意味ではありません。

国土交通省も、サブリースについて、将来的な家賃減額リスクや契約期間中の契約解除の可能性、オーナー側の修繕・維持保全費用の負担などを十分に説明する必要があるとしています。また、サブリース事業者には、誇大広告や不当な勧誘の禁止、契約締結前の重要事項説明などが法律上求められています。つまり、法律による規制は存在しますが、法律が「将来の家賃収入」を保証してくれるわけではありません。

契約前には、少なくとも以下を確認しましょう。保証家賃はいくらか、家賃の見直し時期はいつか、家賃減額の条件は何か、契約期間は何年か、中途解約の条件は何か、修繕費・原状回復費用は誰が負担するか、設備交換費用は誰が負担するか、サブリース会社が倒産した場合はどうなるか——「家賃保証」という言葉だけで安心せず、契約書の中身を見ることが大切です。

出口（売却）まで考えないと本当の損益は分からない

不動産投資では、毎月のキャッシュフローだけを見てはいけません。なぜなら、最終的な損益を大きく左右するのが「いくらで売れるか」だからです。

例えば、毎月1万円の赤字を20年間出したとします。年間12万円、20年間で240万円の持ち出しです。しかし、20年後に購入価格3,000万円の物件が3,200万円で売れれば、単純な比較ではプラスになる可能性があります。逆に、毎月のキャッシュフローがほぼトントンでも、20年後に売却価格が大きく下落していれば、最終的には損失になる可能性があります。

さらに注意したいのがローン残債です。物件価格の下落がローン元本の減少より速ければ、売却価格がローン残高を下回ることがあります。この場合、売却代金だけではローンを完済できず、不足分を自己資金で補填する必要が生じる可能性があります。

したがって、購入前には「10年後・20年後にいくらで売れる想定なのか」「その時点のローン残高はいくらなのか」を必ず確認しましょう。

実際のシミュレーション：「家賃でローン返済できます」の意味

具体例で考えてみましょう。以下は、あくまで仕組みを理解するための仮想例です。実際の物件の収益性を示すものではありません。

この場合、単純化すると、家賃8万円 − ローン9.9万円 − 管理費等1.5万円 − 税金0.5万円 − 管理手数料0.4万円で、毎月約▲4.3万円のキャッシュフローになります。年間では約▲52万円です。さらに、空室、家賃下落、設備故障、原状回復費用などが発生すれば、キャッシュフローはさらに悪化する可能性があります。

ただし、ここで「毎月4.3万円赤字だから、毎月4.3万円損している」と単純に考えるのも正確ではありません。ローン返済額のうち元本部分は、借金を減らして自分の純資産を増やしている側面があるからです。

だからこそ、不動産投資では、税務上の不動産所得・毎月のキャッシュフロー・ローン元本の減少・物件価格の変化・売却時の税金と諸費用——これらを分けて考える必要があります。

それでも、営業担当者から「家賃でローン返済できます」と言われた場合には、「ローンだけでなく、管理費・修繕積立金・固定資産税・管理手数料・空室まで含めると、毎月いくら残りますか？」と聞いてみてください。この質問に明確な数字で答えられない場合は、かなり慎重になったほうがよいでしょう。

勤務医が不動産投資を考えるなら

まずは「金融資産」と「不動産」を分けて考える

勤務医の資産形成を考えるなら、まずはNISAなどを利用した低コストの分散投資を土台にする方法がシンプルです。特に、全世界株式などのインデックスファンドは、少額から購入でき、価格や保有コストも比較的分かりやすく、売却による現金化もしやすいという特徴があります。もちろん株式にも価格変動リスクがあります。「必ず年○%儲かる」という商品ではありません。重要なのは、「自分が何に投資していて、どんなリスクを取っているのかを把握しやすい」ことです。

iDeCoも選択肢になる

iDeCoは、掛金が所得控除になるなど税制上のメリットがあります。さらに2026年12月1日からは、第2号被保険者について、iDeCo・企業型DC等の拠出限度額の見直しが予定されており、iDeCoの拠出限度額については企業年金との共通枠が月額6.2万円に引き上げられます。勤務先の企業年金制度などによって実際の拠出可能額は異なるため、勤務先の制度を確認する必要があります。

つまり、「節税したいから不動産を買う」前に、NISAやiDeCoなど、まず検討しやすい制度を確認するという順番が重要です。

不動産投資そのものを否定する必要はない

ここまで読んで、「不動産投資は全部ダメなの？」と思った方もいるかもしれません。そんなことはありません。不動産には、株式とは異なる収益源やレバレッジを利用できるという特徴があります。実際に、物件を慎重に選び、融資条件を工夫し、長期的な修繕計画や出口戦略まで考えて不動産投資を行っている人もいます。

ただし、それは「営業担当者に勧められた新築ワンルームを購入して、あとは管理会社にお任せ」という投資とは別物です。不動産投資をするのであれば、少なくとも以下は自分で理解したうえで判断したいところです。表面利回りと実質利回り、家賃下落・空室を含めたキャッシュフロー、ローンの金利と総返済額、ローン残高の推移、減価償却と税務上の不動産所得、売却時の譲渡所得・税金、売却時の仲介手数料等の諸費用、修繕積立金や大規模修繕の可能性——これらを把握したうえで判断することが最低限必要です。

「節税のために買う」は避ける

私は、勤務医が不動産投資を検討する際、「節税になるから」という理由を最初の購入理由にしないことを強くおすすめします。不動産投資そのものに経済合理性があるのであれば、その投資によって結果的に税負担が変わることはあります。しかし、「節税できるから赤字でもいい」という発想になると、投資判断が逆転してしまいます。「税金をいくら減らせるか」ではなく、「税引後に自分の資産がいくら増える可能性があるのか」を見るべきです。

よくある疑問Q&A

Q：不動産会社のセミナーで「成功事例」を見せてもらいました。本当に儲かっている人もいるんですか？

もちろん、不動産投資で利益を出している人は存在します。ただし、個別の成功事例が、その物件や投資手法全体の平均的な結果を示しているとは限りません。「この物件を購入した人は、10年後にどの程度の割合で利益が出ていますか？」「売却まで含めた税引後の収益率はどうですか？」と聞いてみると、単純な「家賃収入○万円」という成功談だけでは見えない部分が分かります。一人の成功者の話ではなく、自分が購入する物件の収支を数字で確認することが大切です。

Q：すでにワンルームマンションを購入してしまいました。どうすればいいですか？

まず、焦って売却するのではなく、現状を数字で整理しましょう。現在の物件の市場価格、ローン残高、毎月の家賃、管理費・修繕積立金、固定資産税、管理手数料、年間のキャッシュフロー、売却した場合の諸費用と税金——これらを整理したうえで、そのまま保有する・売却する・管理条件を見直す・ローン条件を確認する、などを比較します。特に売却を検討する場合、ローン残高と売却価格の差が問題になることがあります。不動産会社だけではなく、税理士や不動産投資に詳しい独立系FPなど、売却を促すことで利益を得る立場ではない専門家にも相談するとよいでしょう。

Q：「節税になります」と言われました。具体的にどれくらい節税できますか？

これは物件と本人の所得状況によって大きく異なります。税務上の不動産所得が50万円赤字になり、その全額が損益通算できるとしても、実際の税負担の軽減額は、その人の所得税・住民税の税率などによって変わります。そして最も重要なのが、「50万円の赤字を作るために、実際にはいくら現金が出ていったのか」です。減価償却費のように現金支出を伴わない経費もあるため、税務上の赤字と実際の持ち出し額は一致しません。

したがって、「年間節税額○万円」という数字だけではなく、①税務上の不動産所得、②実際の年間キャッシュフロー、③ローン元本の減少、④売却時の想定価格、⑤売却時の税金——までセットで確認しましょう。

Q：「先生のような高所得者こそ節税が必要」と言われました。

高所得者ほど税率が高くなるため、税制上利用できる制度を理解することは重要です。ただし、「高所得だから不動産を買うべき」という結論にはなりません。NISA、iDeCo、住宅ローン控除など、条件に合えば利用できる制度は複数あります。

2026年度の税制改正では、住宅ローン控除についても適用期限が延長され、2026年以降の入居について一定の拡充が行われています。また、開業医など個人事業主には小規模企業共済が選択肢になる場合がありますが、医療法人の役員は原則として加入資格がないなど、立場によって扱いが異なります。

つまり、「高所得者だから不動産」ではなく、「自分の所得・勤務形態・家族構成・資産状況に合った制度を順番に検討する」ことが重要です。

Q：勤務医なら学会費や書籍代も経費にできますか？

ここは誤解されやすいポイントです。勤務医の給与から、仕事に関連する支出を何でも「必要経費」として差し引けるわけではありません。給与所得者には「特定支出控除」という制度があり、一定の研修費、資格取得費、勤務必要経費などについて要件を満たせば控除できる場合があります。ただし、対象になるには一定の条件があり、勤務先による証明なども必要です。国税庁は学会参加の旅費・宿泊費についても、研究発表のための参加であれば「研修費」として当然に特定支出控除の対象になるわけではないとしています。

したがって、「勤務医なら学会費や書籍代を全部経費にできる」という説明には注意してください。

Q：中古のワンルームマンションなら新築よりいいですか？

中古物件では新築時の販売価格と中古市場価格の差という問題が小さくなる可能性があります。しかし、「中古なら安心」というわけでもありません。中古でも、家賃が低い・空室率が高い・管理費や修繕積立金が高い・大規模修繕の負担が大きい・立地に将来性がない・売却しにくい、といった問題があれば、投資として魅力的とは言えません。重要なのは「新築か中古か」ではなく、「購入価格に対して将来どれだけのキャッシュフローと資産価値が期待できるか」です。

まとめ

• 勤務医は高所得・安定した収入・融資を受けやすい属性などから、不動産営業のターゲットになりやすい
• 「家賃でローン返済できます」という説明だけでは不十分。管理費・修繕積立金・税金・空室・管理手数料まで含めて考える
• 新築物件は購入価格と中古市場での評価額に差が生じる可能性があるため、購入価格の妥当性を確認する
• 表面利回りだけでなく、実際のキャッシュフローを見る
• 不動産所得の赤字は一定の条件で給与所得などと損益通算できるが、土地取得の借入金利子など対象外となるものもある
• 税務上の赤字と実際のキャッシュフローは別物。減価償却など現金支出を伴わない経費があるため
• 減価償却は「永久に得をする節税」ではない。売却時の取得費にも影響するため、購入から売却までの税引後収支を見る
• サブリースの「家賃保証」も、家賃減額や契約解除などのリスクがある
• 不動産投資では出口戦略が重要。売却価格とローン残高の関係まで確認する
• 「節税になるから買う」のではなく、「投資として合理的だから買う」という順番で考える
• NISA・iDeCoなど、まずシンプルで透明性の高い制度を検討する

「先生、節税になりますよ」——この言葉を聞いたとき、ぜひ一度立ち止まってみてください。「それは、本当に税金が安くなる話なのか？」そして、もう一歩踏み込んで、「税金が安くなる代わりに、私は毎年いくらのお金を出しているのか？」と考えてみてください。さらに、「10年後、20年後に売却したら、最終的にいくら手元に残るのか？」まで計算して初めて、その投資が本当に合理的なのか判断できます。

資産形成で大切なのは、「節税額」や「家賃収入」など、一つの数字だけを見ることではありません。購入から売却までのトータルで、自分の資産が増えるのか減るのか。この視点を持つだけでも、不動産営業の説明をかなり冷静に聞けるようになります。

最後に（医師として）

医師として働いていると、「先生だからこそ知っていること」がたくさんあります。一方で、金融や不動産については、医師だからといって特別な知識があるわけではありません。むしろ、医学については専門家である医師でも、金融商品や不動産については営業担当者の説明をそのまま信じてしまうことがあります。これは決して不思議なことではありません。

医師が診療で「エビデンスを確認する」「リスクとメリットを比較する」「複数の選択肢を検討する」のと同じように、資産形成でも「その数字の根拠は何か？」と考えることが大切です。

もちろん、すべての不動産会社や不動産投資が悪いわけではありません。優良な物件を適正価格で購入し、長期的に収益を得ることができれば、不動産は有力な資産形成手段になり得ます。ただ、「医師だから融資できます」「節税できます」「家賃でローンを返せます」「管理は全部お任せください」という言葉だけで購入を決めるのはおすすめしません。

忙しい勤務医だからこそ、購入前に少しだけ時間を使って、「この投資で、自分のお金は最終的にどう動くのか？」を数字で確認してみてください。資産形成も診療と同じです。まず仕組みを理解し、メリットだけでなくリスクも確認し、そのうえで自分に必要なものを選ぶ。私はこの姿勢が、長期的な資産形成では最も重要だと考えています。

執筆：Dr.はると（呼吸器内科専門医・子育て中の父）
医師×資産形成×育児をテーマに発信中

参考資料：国税庁「不動産所得が赤字のときの他の所得との通算」、国税庁「損益通算」、国税庁「土地や建物を売ったとき」、国税庁「長期譲渡所得の税額の計算」、国土交通省「賃貸住宅管理業法ポータルサイト」、厚生労働省「2025年の制度改正」、国税庁「給与所得者の特定支出控除」、財務省「令和8年度税制改正の大綱」

※本記事は2026年8月28日時点の法令・制度等をもとに、一般的な情報提供を目的として作成しています。不動産投資による税務上の効果や収益性は、物件、ローン条件、所得、所有期間、売却価格などによって大きく異なります。また、税制・社会保険制度等は今後変更される可能性があります。具体的な税務判断については税理士、不動産投資については不動産・金融の専門家等にご相談ください。

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Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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「1歳になったから、そろそろ大人と同じ味付けでもいいの？」

「醤油や味噌は何か月から使えるの？」

「薄味って言われるけど、実際どのくらい？」

「調味料なしで作ると、子どもが食べてくれない……」

離乳食を進めていると、「味付け」は意外と悩みやすいポイントです。

私自身も呼吸器内科医として働きながら子育てをしていますが、離乳食について調べていると、「○か月から醤油OK」「1歳になれば大人と同じ味付けでOK」といった情報を目にする一方で、「本当にそうなの？」と疑問に感じることがあります。

そこでこの記事では、厚生労働省の「授乳・離乳の支援ガイド（2019年改定版）」や「日本人の食事摂取基準（2025年版）」などをもとに、離乳食の調味料についてできるだけシンプルに整理してみます。

私は小児科専門医でも小児栄養の専門家でもありません。そのため、この記事はあくまで「医師×親」の立場から、公的資料や医学的情報を整理したものとして読んでください。

また、離乳食の進み方や食物アレルギー、成長には個人差があります。食事について心配なことがある場合は、かかりつけの小児科医や管理栄養士、自治体の栄養相談なども活用してください。

※本記事は2026年8月28日時点の情報をもとにしています。

目次

• 離乳食の進め方：まずは基本のおさらい
• 調味料はいつから使っていい？
• なぜ離乳食は「薄味」が基本なの？
• 調味料別に見る「使い方のポイント」
• 「薄味でも美味しく」作るコツ
• 外食・市販のベビーフードとの付き合い方
• よくある疑問Q&A
• まとめ

離乳食の進め方：まずは基本のおさらい

そもそも「離乳」とは、母乳や育児用ミルクだけで栄養をとる時期から、少しずつ食べ物から栄養をとれるようになり、幼児食へ移行していく過程のことです。

厚生労働省の「授乳・離乳の支援ガイド（2019年改定版）」では、離乳開始の目安は生後5〜6か月頃とされています。

ただし、これはあくまで目安です。首のすわり、支えて座れるか、食べ物に興味を示すか、スプーンを口に入れたときに舌で押し出す反射が弱くなっているかなど、子どもの発達の状態をみながら開始することが大切です。

離乳食の時期は、おおむね次のように考えます。

• 離乳初期（生後5〜6か月頃）：なめらかにすりつぶした状態から始め、食べ物を飲み込むことや味・舌触りに慣れていく時期
• 離乳中期（生後7〜8か月頃）：舌でつぶせる程度の固さへ。1日2回食を基本に、食品の種類や味、舌触りを広げていく時期
• 離乳後期（生後9〜11か月頃）：歯ぐきでつぶせる程度の固さへ。1日3回食に進め、手づかみ食べなども経験していく時期
• 離乳完了期（生後12〜18か月頃）：歯ぐきで噛める程度の食事へ。1日3回の食事リズムを整え、幼児食へ移行していく時期

ここで注意したいのが、「離乳完了」という言葉です。

「離乳完了＝大人と全く同じ食事が食べられるようになる」という意味ではありません。

食べる量や固さ、味付けなどは、子どもの発達や食べる能力に合わせて調整していきます。月齢はあくまで目安として考えましょう。

調味料はいつから使っていい？

結論からいうと、「○か月になったら醤油OK」という明確な一律ルールがあるわけではありません。

厚生労働省の「授乳・離乳の支援ガイド」では、離乳開始頃は調味料を必要とせず、離乳の進行に応じて食塩や砂糖などを使用する場合には、食品そのものの味を生かしながら薄味でおいしく調理するとされています。

つまり、イメージとしては次のように考えると分かりやすいでしょう。

したがって、「離乳食は9か月から調味料を使わなければならない」という意味でも、「1歳まで絶対に調味料禁止」という意味でもありません。

「基本は素材の味。必要になったら少量の調味料で食べやすくする」くらいに考えるのが、実際の家庭では分かりやすいと思います。

なぜ離乳食は「薄味」が基本なの？

理由①：食塩をとりすぎないため

離乳食を薄味にする理由として、まず重要なのが食塩（ナトリウム）の摂りすぎを避けることです。

乳幼児は成人より体が小さいため、同じ量の塩分でも体重あたりの摂取量は大きくなります。また、乳幼児期は食事量そのものがまだ少ないため、塩分の多い食品を食べると、1日の摂取量に占める割合が大きくなりやすいという特徴があります。

「日本人の食事摂取基準（2025年版）」では、1〜2歳の食塩相当量の目標量は、男児3.0g未満/日、女児2.5g未満/日です。

ここは以前の基準から変更されているため注意が必要です。

2020年版では1〜2歳について男女とも3.0g未満でしたが、2025年版では男児3.0g未満、女児2.5g未満となっています。

なお、この数値は「毎日必ずこの量まで摂取する」という意味ではなく、生活習慣病予防の観点から設定された1日あたりの目標量です。

理由②：濃い味付けを当たり前にしないため

乳幼児期は、さまざまな味や食感を経験していく時期です。

そのため、最初から塩分や砂糖を多く使った味付けにするよりも、野菜や魚、肉、だしなど、食材そのものの味を経験する機会を作ることには意味があります。

ただし、「薄味で育てれば将来必ず高血圧にならない」「濃い味に慣れると必ず濃い味を好むようになる」といった単純な因果関係まで確立しているわけではありません。

したがって、ここは「将来の味覚を決定する」というより、さまざまな味を経験し、濃い味付けに偏らない食習慣を作っていく」くらいに考えるのが適切です。

理由③：大人と同じ味付けをそのまま取り入れないため

大人が「ちょうどいい」と感じる味付けは、乳幼児にとっては濃すぎることがあります。

例えば、醤油や味噌は少量でも食塩相当量が増えます。

だからこそ、子どもの分だけ薄味にすることには意味があります。

調味料別に見る「使い方のポイント」

塩（食塩）

塩は最も分かりやすい「食塩相当量」の供給源です。

離乳開始頃には基本的に必要ありません。離乳が進んで、食材の味だけでは食べにくい場合などに、必要に応じて少量使用するという考え方で十分です。

「薄味」の具体的な感覚としては、大人が食べて「ちょっと薄いかな」と感じる程度を一つの目安にするとよいでしょう。

ただし、「大人が薄いと感じる味」を厳密な数値基準として扱う必要はありません。家庭の食事全体から摂取する食塩量も含めて考えることが大切です。

醤油

醤油は少量でもしっかり味がつく一方、食塩相当量も比較的多い調味料です。

そのため、離乳食では「味をつける」というより「香り・風味を足す」程度に使うのがおすすめです。

例えば、煮物や野菜、豆腐などにほんの少量加えるだけでも、風味が変わります。

また、醤油には商品によって原材料やアレルゲン表示が異なります。大豆・小麦などに食物アレルギーがある、または疑われる場合には、原材料表示を確認し、必要に応じて医師へ相談してください。

味噌

味噌も醤油と同じく、少量でも味がしっかりつく一方で、食塩相当量の多い調味料です。

味噌汁を子どもに取り分ける場合には、「味噌を入れる前に子ども分を取り分ける」方法が非常に簡単です。

その後、大人用の鍋に味噌を加えれば、同じ料理を食べながら子どもだけ薄味にできます。

また、だしをしっかり効かせれば、味噌の量を減らしても風味を感じやすくなります。

砂糖

砂糖についても、「何か月から禁止」というより、必要以上に甘い味付けを習慣化しないことを意識するとよいでしょう。

厚生労働省の離乳食ガイドでも、離乳の進行に応じて砂糖を使用する場合には、食品の味を生かしながら薄味にすることが示されています。

かぼちゃ、さつまいも、にんじん、果物など、自然な甘みを持つ食材を利用すれば、砂糖を加えなくても十分食べやすくなることがあります。

砂糖を完全に禁止する必要はありませんが、「甘くすれば食べる」という状態を作らないことがポイントです。

みりん・料理酒

みりんや料理酒にはアルコールを含む製品があります。

料理で使用して加熱する場合でも、「加熱すればアルコールが完全になくなる」とは限りません。特に乳幼児の食事では、無理に使用する必要はありません。

離乳食では、だしや野菜、肉・魚などの旨味を利用することで、みりんや料理酒を使わなくても十分おいしく作れます。

大人用の料理に使った場合も、子どもに取り分けるのであれば、できるだけアルコールを使用する前、あるいは子ども用として安全に調理できる段階で取り分ける方法が安心です。

ハチミツ【重要】

ハチミツは1歳未満には絶対に与えないでください。

これは「薄味にしましょう」という話とは別格の、明確な安全上の注意点です。

ハチミツにはボツリヌス菌の芽胞が含まれることがあり、1歳未満の乳児では腸内で菌が増殖して毒素を産生し、乳児ボツリヌス症を発症する可能性があります。

症状としては、便秘、哺乳力の低下、元気がなくなる、泣き声の変化、首のすわりが悪くなるなどがあり、重症化することもあります。

さらに重要なのが、通常の加熱や調理ではボツリヌス菌の芽胞を十分に死滅させられないことです。

そのため、1歳未満ではハチミツそのものだけでなく、ハチミツ入りの飲料、お菓子、パンなどの加工食品も避ける必要があります。

一方、厚生労働省は1歳以上ではハチミツはリスクの高い食品ではないとしています。

ケチャップ・ソース・マヨネーズなど

これらについても、「添加物が入っているから乳幼児には危険」と一括りに考える必要はありません。

むしろ確認したいのは、食塩相当量、糖類、脂質などの量と、使用する量です。

少量を風味付けとして使用することはできますが、商品によって栄養成分や原材料が異なるため、気になる場合は表示を確認しましょう。

特に幼児期は食事量そのものが少ないため、調味料をたくさん使うと、相対的に食塩や糖分の摂取量が増えやすくなります。

「薄味でも美味しく」作るコツ

「調味料を減らしたら、全然食べてくれない……」

これは親としてはかなり困りますよね。

でも、味付けを濃くする以外にも、食べやすくする方法はあります。

① だしを活用する

昆布、かつお節などからとっただしは、塩分をほとんど加えなくても旨味をプラスできます。

離乳食では、だしを効かせるだけで「調味料なしでも意外と食べる」ということがあります。

市販のだしを使う場合も、「無添加」という言葉だけで判断せず、食塩相当量や原材料表示を確認すると安心です。

② 素材の甘み・旨味を利用する

玉ねぎ、にんじん、かぼちゃ、さつまいも、トマトなどは、加熱することで甘みや旨味を感じやすくなります。

「調味料を減らす＝味気なくする」ではなく、「素材の味を引き出す」と考えると、離乳食作りが少し楽になります。

③ 旨味のある食材を組み合わせる

野菜や豆腐だけでは味が淡白でも、魚や肉、だしなどを組み合わせることで、調味料を減らしても風味を出しやすくなります。

ただし、魚などを使用する場合は、骨を十分に取り除くなど、安全面にも注意しましょう。

④ 味ではなく「食感・温度」を見直す

「味が薄いから食べない」と思っていたら、実は固さ、舌触り、大きさ、温度、食べるタイミングが原因だった、ということもあります。

特に離乳食では、発達に合わせて「なめらか→舌でつぶせる→歯ぐきでつぶせる→歯ぐきで噛める」と食感を変えていくことが重要です。

⑤ 大人の食事から「味付け前」に取り分ける

個人的にも、子育て家庭にはかなりおすすめしたい方法です。

「子どもの分を別メニューで作る」のではなく、「大人の料理を途中まで一緒に作り、味付け前に子ども分を取り分ける」方法です。

例えば、肉じゃがなら具材を煮るところまでは一緒。子ども分を取り分けてから、大人用に醤油や砂糖などを加えます。

これなら料理の手間を大きく増やさずに、家族で同じ料理を楽しめます。

外食・市販のベビーフードとの付き合い方

市販のベビーフードは「手抜き」ではない

離乳食を毎食手作りするのは、かなり大変です。

市販のベビーフードは、月齢・年齢に応じた商品設計がされており、忙しい日や外出時の選択肢として便利です。

厚生労働省の離乳支援でも、離乳の進行に応じてベビーフードを適切に利用できるとされています。

また、ベビーフードを選ぶときは、「無添加かどうか」だけを見るのではなく、対象月齢、食塩相当量、アレルゲン、原材料などを確認するとよいでしょう。

栄養成分表示では、ナトリウムは「食塩相当量」として表示されるのが基本です。

外食では「大人の料理をそのまま」は避ける

外食では、家庭よりも味付けが濃い料理が多いため、乳幼児に大人用の料理をそのまま与えるのは避けたほうが無難です。

子ども向けメニューがある場合は、対象年齢や内容を確認して利用しましょう。

また、外出時にベビーフードを持参するのも非常に現実的な方法です。

なお、刺身などの生魚を「シンプルな食材だから」と乳幼児に与えるのはおすすめできません。生魚には食中毒や寄生虫などのリスクがあるため、離乳食では十分に加熱した魚を使用するのが基本です。

お菓子は「少しならOK」でも、習慣化には注意

スナック菓子や大人向けのお菓子には、食塩や糖分、脂質が多いものがあります。

「一口食べたから大変なことになる」という話ではありませんが、乳幼児期はまず食事から必要な栄養をとることが優先です。

お菓子を食べること自体を過度に禁止するのではなく、日常的に濃い味・甘い味のお菓子に偏らないことを意識すれば十分です。

よくある疑問Q&A

Q：1歳になったら調味料を使っていい？

はい、少量の調味料を使うこと自体は問題ありません。ただし、「1歳になったから大人と同じ濃さでOK」という意味ではありません。

1歳頃は離乳完了期に入り、幼児食へ移行していく時期です。必要に応じて少量の醤油や味噌などを使いながら、引き続き薄味を意識するとよいでしょう。

Q：醤油や味噌は何か月から？

「○か月から必ず使える」という一律の基準はありません。

厚生労働省のガイドでは、離乳開始頃は調味料は必要なく、離乳の進行に応じて食塩や砂糖などを使用する場合には、食品の味を生かしながら薄味にする、とされています。

したがって、「月齢」よりも「離乳の進み具合」と「必要性」で考えるのが適切です。

Q：調味料なしで食べてくれない場合は？

まず、味付け以外の原因も考えてみましょう。

• 固さが発達に合っているか
• 大きさや形が食べやすいか
• 温度が適切か
• 食材の組み合わせが合っているか
• 眠すぎたり疲れていないか
• 空腹のタイミングが合っているか

そのうえで食べにくそうなら、だしを使ったり、野菜や果物など素材の甘みを利用したり、少量の調味料で風味をつける方法を試してみましょう。

「薄味にすること」自体が目的になって、子どもが食事を嫌いになってしまっては本末転倒です。

Q：醤油・味噌は大豆アレルギーがなければ大丈夫？

大豆や小麦などにアレルギーがある場合は、原材料やアレルゲン表示を確認する必要があります。

一方、食物アレルギーを心配して、アレルゲンとなりうる食品を自己判断で長期間避けることはおすすめできません。食物アレルギーについては、現在のガイドラインでは、必要以上に離乳食の開始や特定食品の摂取を遅らせないことが基本的な考え方です。

過去に食物アレルギーを起こしたことがある、湿疹が強い、特定の食品を食べて症状が出たことがあるなどの場合は、自己判断せず医師に相談してください。

Q：新しい食材や調味料は「必ず昼間」に試すべき？

安全を考えて、初めて食べるものを医療機関を受診しやすい時間帯に少量から試すという考え方は実用的です。

ただし、これはすべての家庭に一律に課せられた法律や絶対的なルールではありません。

特にアレルギーが心配な場合や、過去に食物アレルギー反応があった場合には、自己判断で進めず、医師に相談してください。

Q：大人と同じ食事を作って、子どもだけ薄味にするのは面倒……

そこでおすすめなのが、「味付け前に取り分ける」方法です。

例えばカレーなら、具材を煮込んでいる途中で子ども分を取り分け、その後に大人用のルウを加える。

煮物なら、だしで煮たところで子ども分を取り分け、その後に醤油や砂糖などを加える。

これだけでも、離乳食作りの負担をかなり減らせます。

Q：薄味を続けると「味覚が育たない」？

「薄味だから味覚が育たない」という考え方は適切ではありません。

離乳期は、甘味・酸味・苦味・旨味など、さまざまな味を経験していく時期です。

濃い味を避けることだけを目的にするのではなく、野菜、魚、肉、豆腐、果物、だしなど、さまざまな食品の味や食感を経験させることが大切です。

つまり、「薄味＝味がない食事」ではなく、「薄味でもいろいろな味がある食事」を目指すと考えると分かりやすいでしょう。

Q：ハチミツは1歳を過ぎれば食べても大丈夫？

1歳以上では、ハチミツは乳児ボツリヌス症の観点からリスクの高い食品ではありません。

一方で、1歳未満ではハチミツおよびハチミツ入りの食品を与えないことが重要です。

「加熱したハチミツなら大丈夫」ということもありません。ボツリヌス菌の芽胞は通常の加熱や調理では十分に死滅しないため、1歳未満では加熱の有無にかかわらず避けてください。

まとめ

• 離乳初期（5〜6か月頃）は、基本的に調味料は不要。まずは食べることや食材の味に慣れる
• 調味料は「○か月から」という一律のルールではなく、離乳の進行に応じて必要なら少量から
• 1歳になったからといって、大人と同じ濃さの味付けにする必要はない
• 薄味の基本は、食塩を摂りすぎないことと、食材そのものの味を経験すること
• 1〜2歳の食塩相当量の目標量は、2025年版では男児3.0g未満、女児2.5g未満/日
• 醤油・味噌は「味付け」よりも「風味付け」と考えて少量に
• 砂糖は完全禁止ではないが、素材の自然な甘みをまず活用する
• みりん・料理酒は乳幼児の食事に必須ではなく、無理に使う必要はない
• ハチミツは1歳未満には絶対に与えない
• 「無添加」という言葉だけで判断せず、食品表示や食塩相当量を確認する
• 外食では大人用の料理をそのまま与えず、子ども用メニューやベビーフードなどを活用する
• 生魚などは「シンプルな食材」でも乳幼児には適さないため、十分な加熱を基本にする
• 大人の料理は「味付け前に子ども分を取り分ける」と、家庭で実践しやすい

離乳食の味付けで一番大切なのは、「何か月から醤油を使う」というルールを覚えることではありません。

「素材の味を基本にしながら、必要に応じて少量の調味料を使う」。

これくらいの感覚で十分です。

そして、育児では「理想通りに毎日作る」ことよりも、親子ともに無理なく続けられることが大切だと思います。

忙しい日は市販のベビーフードを使ってもいい。大人の料理から取り分けてもいい。毎食完璧な薄味にできなくても、それだけで大きな問題になるわけではありません。

「できる範囲で薄味」「いろいろな食材を経験」「食事を楽しい時間にする」。

このくらいのスタンスで、離乳食と付き合っていくのが現実的ではないでしょうか。

なお、食物アレルギー、食べる量が極端に少ない、体重・身長の増え方が気になる、むせやすい・飲み込みにくそうなど、個別に心配なことがある場合には、かかりつけの小児科医や管理栄養士に相談してください。

執筆：Dr.はると（呼吸器内科専門医・子育て中の父）
医師×資産形成×育児をテーマに発信中

参考：厚生労働省「授乳・離乳の支援ガイド（2019年改定版）」、「日本人の食事摂取基準（2025年版）」、厚生労働省「ハチミツを与えるのは1歳を過ぎてから」

※本記事は2026年8月28日時点の情報をもとに、一般的な情報提供を目的として作成しています。個別のお子さんの食事については、かかりつけの小児科医・管理栄養士などにご相談ください。

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「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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「子どもが夜中にゼーゼーと苦しそうに呼吸している」

「咳が長引いていて、喘息なのかどうかわからない」

「吸入ステロイドを処方されたけれど、毎日使っても大丈夫？」

「喘息は大きくなったら治るの？」

子どもの喘息は、小児期にみられる代表的な慢性呼吸器疾患のひとつです。咳や喘鳴（ゼーゼー・ヒューヒュー）、息苦しさなどによって、睡眠や運動、学校生活に影響することがあります。

一方で、喘息は適切に診断し、必要な治療を続けることで、症状を良好にコントロールできる病気でもあります。喘息があるからといって、体育や遊びを制限しなければならないとは限りません。

私は呼吸器内科医として、成人の喘息患者さんに日常的に向き合っています。一方、小児の喘息は主に小児科医や小児アレルギー科の先生が担当する領域であり、私は小児科専門医ではありません。

ただ、呼吸器内科医として喘息という疾患を理解していること、そして子育て中の父親として「親の立場では何が気になるのか」を実感していることから、この記事では「医師×親の目線で、子どもの喘息について知っておきたいこと」をまとめました。

なお、小児喘息は年齢によって診断や治療の考え方が異なります。特に乳幼児では「ゼーゼーする＝喘息」とは限りません。実際の診断・治療・薬の調整については、必ず小児科・小児アレルギー科などの担当医に相談してください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の診断・治療を行うものではありません。お子さんの症状については主治医にご相談ください。

目次

• 喘息とはどんな病気か
• 子どもの喘息に多い症状
• 喘息の原因・増悪因子
• 診断はどのように行われるか
• 治療の基本：長期管理薬と発作治療薬
• 吸入ステロイドについての誤解を解く
• 急いで受診すべき症状
• 日常生活でできる喘息管理
• 喘息は「治る」のか
• よくある疑問Q&A
• まとめ

喘息とはどんな病気か

気管支喘息（以下、喘息）は、気道の慢性的な炎症や過敏性を背景として、咳・喘鳴・息苦しさなどの症状が変動し、気流制限を繰り返す疾患です。

健康な状態では、空気の通り道である気道は十分に開いています。しかし喘息のある子どもでは、気道が刺激に対して過敏に反応しやすくなっていることがあります。

そこにウイルス感染、アレルゲン、運動、冷たい空気、煙などの刺激が加わると、気管支の周囲の筋肉が収縮したり、気道粘膜が腫れたり、粘液が増えたりすることで、空気の通り道が狭くなります。

その結果、「ゼーゼー」「ヒューヒュー」という喘鳴、咳、息苦しさなどが生じます。

喘息の特徴のひとつは、こうした気流制限が時間の経過や治療によって改善したり、悪化したりする変動性にあります。

そのため、喘息では「今は症状がないから完全に治った」とは限りません。一方で、症状がないときに必ず強い炎症が残っていると単純に考えるのも正確ではありません。

重要なのは、症状の有無だけでなく、これまでの発作、夜間症状、運動時の症状、肺機能、治療への反応などを総合的に評価することです。

喘息治療では、目の前の発作を抑えるだけでなく、将来の発作を減らし、普段どおりの生活を送れる状態を維持することが大切です。

子どもの喘息に多い症状

喘息にみられる症状にはいくつかありますが、年齢によって本人が訴えられる内容や診断のしやすさが異なります。

よくみられる症状

• 喘鳴（ぜんめい）：「ゼーゼー」「ヒューヒュー」という呼吸音。特に息を吐くときに目立つことがあります
• 咳：夜間・早朝や運動後に目立つことがあります。風邪が治った後も咳が長く続く場合には喘息以外も含めて評価が必要です
• 息苦しさ：年齢が上がると「息が苦しい」「胸が苦しい」などと自分で訴えられるようになります
• 運動時・運動後の症状：走った後などに咳や息苦しさが出ることがあります

ただし、「咳が長い＝喘息」「ゼーゼーする＝喘息」とは限りません。感染症、アレルギー性鼻炎、喉や気道の病気など、他の原因でも似た症状が出ることがあります。

乳幼児（特に5歳以下）の注意点

乳幼児では、ウイルス感染をきっかけとした喘鳴が非常に多くみられます。また、気道の構造的な問題やその他の呼吸器疾患でも喘鳴が起こります。

そのため、この年齢では「一度ゼーゼーしたから喘息」と診断できるわけではありません。症状を繰り返しているか、感染していないときにも症状があるか、アレルギー素因があるか、治療にどのように反応するかなどを含めて総合的に判断します。

特に乳幼児の喘鳴については、小児科医による診察と経過観察が重要です。

学童期以降

年齢が上がると症状を言葉で伝えられるようになり、肺機能検査なども実施しやすくなります。

例えば、

• 体育の後に咳き込む
• 夜中や明け方に咳で目が覚める
• 風邪をひくたびにゼーゼーする
• 走ると息苦しくなって途中で休む

といった症状が繰り返される場合には、喘息を含めて小児科で相談するとよいでしょう。

喘息の原因・増悪因子

喘息は、ひとつの原因だけで発症する病気ではありません。遺伝的な体質、アレルギー素因、気道の特徴、ウイルス感染、環境因子などが複雑に関係しています。

アレルゲン

ダニは小児喘息に関係する重要な吸入アレルゲンのひとつです。そのほか、動物のフケ・唾液、カビ、花粉などが症状に関係する場合があります。

ただし、「アレルギー検査で陽性＝その物質が喘息の原因」とは限りません。検査結果は、症状が出る状況と合わせて解釈する必要があります。

ウイルス感染

かぜなどのウイルス感染は、子どもの喘息を悪化させる重要な誘因です。

特に乳幼児では、ウイルス感染をきっかけとして喘鳴が出ることが珍しくありません。ただし、乳幼児の初回喘鳴すべてが将来の喘息を意味するわけではありません。

運動

運動によって一時的に気道が狭くなる運動誘発性気管支収縮（EIB）が起こることがあります。

特に冷たく乾燥した空気の中での激しい運動では起こりやすくなります。

ただし、喘息があるからといって運動を避ける必要はありません。むしろ、喘息を適切にコントロールし、できるだけ普通に運動できる状態を目指すことが重要です。

タバコの煙

受動喫煙は喘息の症状や増悪に悪影響を及ぼします。

「換気扇の下なら大丈夫」「ベランダなら大丈夫」と考えるのではなく、子どもが生活する環境では喫煙そのものを避けることが重要です。

その他の刺激

• 大気汚染
• 冷たい空気
• 強い香りや煙
• 精神的な緊張や強い感情
• 睡眠不足などによる体調変化

これらが症状の誘因となることがあります。ただし、誘因には個人差があります。

診断はどのように行われるか

喘息には、血液検査だけで診断できるような「これ一つで確定」という検査はありません。

症状の経過、診察所見、肺機能、治療への反応などを組み合わせて総合的に判断します。

問診・診察

• 咳や喘鳴がいつ起こるか
• 夜間・早朝に症状があるか
• 運動で症状が出るか
• 風邪のたびに症状が出るか
• ペット、ダニ、花粉などとの関連があるか
• 本人や家族に喘息・アトピー性皮膚炎・アレルギー性鼻炎などがあるか
• これまでに救急受診や入院が必要な発作があったか

こうした情報が診断に非常に役立ちます。

肺機能検査（スパイロメトリー）

スパイロメトリーでは、大きく息を吸った後に勢いよく吐き出し、気流制限の有無や程度を評価します。

十分に検査手技を理解して協力できる年齢であれば実施しやすくなりますが、「○歳になったら必ずできる」というような厳密な年齢の境界があるわけではありません。

気管支拡張薬を吸入した前後で肺機能が改善するかを調べる検査は、喘息の診断を支持する重要な情報になります。

アレルギー検査

血液検査で特異的IgE抗体を測定したり、皮膚テストを行ったりすることで、特定のアレルゲンに対する感作の有無を調べることができます。

ただし、アレルギー検査は喘息そのものを診断する検査ではありません。症状や生活環境と合わせて判断することが大切です。

呼気NO（FeNO）

呼気中の一酸化窒素（NO）を測定するFeNO検査は、気道の好酸球性炎症を評価する補助検査のひとつです。

喘息の診断や治療方針を考えるうえで参考になりますが、FeNOだけで喘息を確定診断することはできません。年齢、アレルギー、感染などによって値が変化するため、他の情報と組み合わせて判断します。

治療の基本：長期管理薬と発作治療薬

小児喘息の薬物治療は、年齢や症状の頻度、重症度、発作歴などによって異なります。

イメージとしては、

• 長期管理薬（コントローラー）＝普段から喘息をコントロールする薬
• 発作治療薬（リリーバー）＝症状が悪化したときに使用する薬

と考えると分かりやすいでしょう。

長期管理薬（コントローラー）

代表的な薬が吸入ステロイド薬（ICS）です。

ICSは気道の炎症を抑え、喘息症状や増悪を減らすことを目的として使用されます。

ただし、すべての子どもに同じ薬を同じ量で使うわけではありません。年齢や喘息の状態に応じて、ICS、ICS/LABA配合剤、ロイコトリエン受容体拮抗薬（LTRA）などを単独または組み合わせて使用することがあります。

JPGL2023では、5歳以下と6〜15歳で治療方針が区別されており、さらに症状や治療への反応をみながら段階的に治療を調整する考え方が採用されています。

発作治療薬（リリーバー）

発作時には、短時間作用性β2刺激薬（SABA）などの気管支拡張薬が使用されることがあります。

これらは狭くなった気管支を広げ、呼吸を楽にする目的で使われます。

ただし、「発作治療薬が効くから、毎日それだけ使っていればよい」という考え方は危険です。

発作治療薬の使用頻度が増えている場合は、喘息そのもののコントロールが不十分である可能性があります。自己判断で使用回数を増やすのではなく、担当医に相談しましょう。

なお、喘息治療は年齢によって推奨される薬剤が異なります。特に5歳以下では、成人・思春期の喘息とは異なる治療アルゴリズムが用いられます。

「薬を減らすこと」が治療のゴールではない

喘息治療の目的は、「できるだけ薬を使わないこと」ではありません。

必要な治療を適切に使いながら、症状を抑え、発作を予防し、学校・睡眠・運動などの日常生活を守ることが治療の目標です。

症状が安定していれば、主治医が状態を確認しながら治療を段階的に減らせる場合もあります。逆に、症状が悪化していれば治療を強化することもあります。

吸入ステロイドについての誤解を解く

小児喘息の治療で、親御さんから非常によく聞くのが、

「ステロイドって怖くないですか？」

という質問です。

これは当然の心配だと思います。ステロイドにはさまざまな種類があり、使い方によって副作用も異なるため、「ステロイド」という言葉だけで判断しないことが重要です。

吸入ステロイドと飲み薬・注射のステロイドは違う

吸入ステロイド薬は、気道に直接薬を届けることを目的としています。

そのため、全身に大量のステロイドが入る飲み薬や注射と比べると、通常の吸入治療では全身への影響は小さくなります。

もちろん副作用が「ゼロ」というわけではありません。使用量や薬剤によって全身性の影響が生じる可能性もあるため、必要最小限の有効量を使うことが基本です。

代表的な副作用

• 口腔カンジダ症：吸入後のうがいなどで予防できます。乳幼児ではスペーサーなどの吸入補助具を適切に使用することも重要です
• 嗄声（声がれ）：吸入方法の見直しやうがいなどで軽減できる場合があります
• 成長への影響：後述のように、特に高用量では注意が必要です

「吸入ステロイドで背が伸びなくなる」は本当？

ここは、親として非常に気になるところだと思います。

現在のエビデンスでは、吸入ステロイドによって治療開始後の成長速度がわずかに低下する可能性があります。特に治療開始後1〜2年の成長速度への影響が報告されています。

一方、GINA 2025では、この影響は進行性・累積性ではなく、長期追跡データでは成人身長の差は約0.7%だったと整理されています。また、コントロール不良の喘息そのものも成長に悪影響を及ぼし得ます。

したがって、

「吸入ステロイドは絶対に成長に影響しない」

とも、

「吸入ステロイドを使うと背が伸びなくなる」

とも言えません。

大切なのは、喘息を十分にコントロールできる範囲で、必要最小限の有効量を使うことです。

「ステロイドが怖いから使わない」という選択にも注意

吸入ステロイドの副作用だけを心配して治療を自己判断で中止することにも問題があります。

喘息が十分にコントロールされていないと、発作、睡眠障害、運動制限、学校生活への影響などにつながる可能性があります。

また、重症発作を起こした場合には、全身性ステロイドが必要になることもあります。

そのため、「ステロイドを使わないこと」ではなく、「喘息を適切にコントロールしながら、必要な薬を適切な量で使うこと」が重要です。

急いで受診すべき症状

喘息の発作には、軽いものから生命に関わる重症発作まであります。

以下のような症状がある場合は、緊急性が高い可能性があります。

救急要請も考えるべきサイン

• 呼吸が非常に苦しそう
• 肋骨の間やみぞおち、鎖骨の上などが呼吸のたびにへこむ（陥没呼吸）
• 唇などが青紫色になる（チアノーゼ）
• ぐったりしている、反応が悪い、眠り込むような状態
• 息苦しくて会話・食事・水分摂取ができない
• 処方された発作治療薬を使用しても改善しない、または悪化している

こうした状態では、家庭で様子を見続けるのは危険です。救急車を呼ぶことをためらわないでください。GINA 2025でも、強い呼吸困難、陥没呼吸、チアノーゼ、傾眠・ぐったり、発作治療薬を使用しても悪化する場合は緊急評価が必要とされています。

早めに主治医へ相談したいサイン

• 夜間の咳や喘鳴を繰り返している
• 運動すると毎回のように咳き込む
• 発作治療薬を使用する機会が増えている
• 以前より発作が起こりやすくなった
• 学校や体育を休むことが増えた
• 睡眠が咳や喘鳴で妨げられている

「何日以上咳が続いたら受診」という一律の目安よりも、症状の強さ、頻度、発作治療薬への反応などを総合的に判断することが重要です。迷ったら早めに小児科へ相談してください。

パルスオキシメーター（SpO2）はどう考える？

家庭用パルスオキシメーターがある場合、SpO2は参考になる情報のひとつです。

ただし、SpO2だけで喘息発作の重症度を判断することはできません。測定誤差もありますし、重症度は呼吸状態、意識、会話や食事の可否、陥没呼吸などと合わせて判断します。

「SpO2が○％だから絶対に大丈夫」「○％だから必ず危険」と自己判断するのではなく、苦しそうな呼吸がある場合は数値にかかわらず医療機関へ相談してください。

日常生活でできる喘息管理

ダニ・ハウスダスト対策

ダニに感作している子どもでは、室内環境への対策を検討することがあります。

具体的には、

• 寝室や寝具を清潔に保つ
• 床や寝室を定期的に掃除する
• 寝具を適切に管理する
• 必要に応じてダニ対策寝具などを検討する

などが挙げられます。

ただし、ここは非常に重要です。

「布団を週○回干せば喘息が治る」といった単純な話ではありません。

JPGL2023でも自宅のダニアレルゲン対策についてクリニカルクエスチョンとして検討されていますが、環境整備は薬物療法の代わりではありません。お子さんのアレルゲン感作や症状との関連を踏まえて、必要な対策を考えることが重要です。

タバコの煙を避ける

受動喫煙は喘息を悪化させる重要な因子です。

喘息のある子どもが生活する空間では、喫煙を避けましょう。

また、加熱式たばこについても「煙が見えないから子どもに影響がない」とは考えない方がよいでしょう。子どもを守るという意味では、家庭内での喫煙そのものを避けることが最も確実です。

運動はできるだけ制限しない

喘息があっても、適切にコントロールされていれば、多くの子どもは普通に運動できます。

「喘息だから体育は禁止」ではなく、必要に応じて運動前の薬の使用などを主治医と相談しながら、できるだけ普通に運動できる状態を目指すことが大切です。

運動は子どもの身体的・心理的な発達に重要です。喘息を理由に過剰な運動制限を続けることは、必ずしも子どものためになるとは限りません。

保育園・幼稚園・学校との情報共有

喘息のある子どもが保育園や幼稚園、学校に通う場合には、施設側と情報を共有しておくと安心です。

学校では、必要に応じて「学校生活管理指導表（アレルギー疾患用）」を活用できます。喘息について、長期管理薬、発作治療薬、運動時の配慮などを主治医が記載し、学校と情報共有するための仕組みです。

一方、保育園では学校とは別に「保育所におけるアレルギー疾患生活管理指導表」があります。保育所で特別な配慮や管理が必要な場合に、医師・保護者・保育所が情報を共有するために使用されます。

喘息日記をつける

咳や喘鳴の頻度、夜間症状、運動時の症状、発作治療薬を使った回数などを記録しておくと、診察時に役立ちます。

紙のノートでもスマートフォンでも構いません。

特に「何日前から咳があるか」「夜中に何回起きたか」「発作治療薬を何回使ったか」は、治療を調整するうえで重要な情報になります。

吸入手技も非常に重要

薬の種類だけでなく、正しい方法で吸入できているかも喘息コントロールを左右します。

小さな子どもでは、吸入器具だけを渡されても上手に使えないことがあります。スペーサーなどの吸入補助具を使用する場合もあるため、処方された薬については、医師や薬剤師、看護師などに実際の吸入方法を確認してもらいましょう。

「薬が効かない」と思ったとき、薬そのものではなく吸入手技や服薬・吸入の継続状況に原因があることもあります。JPGL2023でも吸入指導や患者・保護者との共同意思決定が重視されています。

アレルゲン免疫療法（舌下免疫療法）について

「ダニアレルギーなら舌下免疫療法をすれば喘息も治るのでは？」と思う方もいるかもしれません。

ここは注意が必要です。

日本で使用されているダニ舌下免疫療法薬は、ダニ抗原によるアレルギー性鼻炎に対する治療として承認されています。喘息そのものを治療する薬として考えるべきではありません。

また、気管支喘息がある場合には使用上の注意があり、特に重症の気管支喘息では使用できないとされています。喘息とアレルギー性鼻炎の両方がある場合など、適応については専門医に相談してください。

喘息は「治る」のか

「子どもの喘息は大きくなったら治る」と聞いたことがある方も多いでしょう。

これは一部は正しいものの、「放っておけば自然に治る」という意味ではありません。

症状が軽快・寛解する子どももいる

小児期に喘息症状があった子どもの中には、成長とともに症状が軽くなったり、長期間症状がなくなったりする人がいます。

一方で、すべての子どもがそうなるわけではありません。

「何割が治る」という数字も、研究によって対象となる子どもや「寛解」の定義が異なるため、一つの数字だけを示すのは適切ではありません。

症状がなくなっても再び症状が出ることがある

小児期に喘息症状がなくなった後、成人になって再び喘息症状が出ることもあります。

特にアレルギー素因、肺機能の低下、喫煙など、さまざまな要因が関係します。

したがって、「子どもの頃の喘息は完全に治ったから、もう二度と関係ない」と考える必要もありません。

「自然に治るから放置」は避ける

一方で、「大きくなれば治るかもしれないから、今は治療しなくてもいい」という考え方はおすすめできません。

喘息のコントロールが不十分な状態が続けば、症状や増悪を繰り返す可能性があります。また、長期的には気道の構造変化（気道リモデリング）なども問題になります。

喘息が落ち着いている場合に治療を減らすこと自体はありますが、それは主治医が症状や肺機能などを確認したうえで段階的に行うものです。

「最近調子がいいから薬をやめよう」と自己判断するのではなく、治療を減らせる状態なのかを主治医と相談しましょう。

よくある疑問Q&A

Q：発作がないのに毎日吸入薬を使う必要がある？

必要な治療として長期管理薬が処方されている場合は、症状がないときも指示どおり使用することが重要です。

長期管理薬は、目の前の発作を止めることだけではなく、喘息症状や将来の増悪を減らすために使用する薬だからです。

一方、症状が安定していれば、主治医の判断で治療を減らせる場合もあります。

「症状がない＝薬をやめる」ではなく、「症状が安定している＝治療を減らせるか主治医と検討する」と考えるとよいでしょう。

Q：吸入ステロイドを使うと背が伸びなくなる？

吸入ステロイドによって成長速度がわずかに低下する可能性はありますが、「吸入ステロイドを使うと背が伸びなくなる」と単純に考えるのは正確ではありません。

影響は用量依存的であり、GINA 2025では治療開始後1〜2年の成長速度への影響がみられる一方、長期的な成人身長への影響は小さいと整理されています。

喘息そのものが成長に悪影響を及ぼす可能性もあるため、喘息を適切にコントロールしながら必要最小限のICSを使用することが重要です。

Q：喘息があっても犬や猫を飼っていい？

犬や猫などの動物のフケ・唾液などに感作しており、実際に接触すると症状が悪化する場合には、ペットが増悪因子となる可能性があります。

ただし、アレルギー検査が陽性だからといって、必ずペットを手放さなければならないわけではありません。

症状との関連、飼育環境、喘息の重症度などを踏まえて、主治医と個別に相談することが重要です。

Q：風邪のたびに発作が出る。どうすれば防げる？

ウイルス感染は喘息の増悪因子として非常に重要ですが、子どもが風邪をひくこと自体を完全に防ぐことはできません。

手洗いなどの基本的な感染対策に加え、予防接種についても主治医と相談しましょう。

そして非常に重要なのが、「風邪をひいたときの喘息対応を、元気なときに決めておくこと」です。

例えば「どの程度の咳なら自宅で様子を見るか」「発作治療薬をいつ使うか」「どの状態になったら受診するか」などを主治医と事前に確認しておくと安心です。GINA 2025でも、保護者が悪化時の対応と緊急受診の目安を理解できる喘息アクションプランの活用が推奨されています。

Q：「ぜんそく性気管支炎」と「気管支喘息」は違う？

「ぜんそく性気管支炎」という言葉は日本で以前から使われてきましたが、現在の小児喘息診療では、単にこの言葉だけで喘息と同一視することはできません。

特に乳幼児では、ウイルス感染に伴う一過性の喘鳴など、喘息とは異なる病態もあります。

診断名だけで判断せず、どのような症状を繰り返しているのか、喘息として長期管理が必要なのかを担当医に確認するとよいでしょう。

Q：喘息の子どもは水泳がよいと聞いたが、本当？

「喘息には水泳がよい」という話は昔からあります。

水泳は比較的温かく湿度の高い環境で行われるため、冷たく乾燥した空気で誘発される運動誘発性気管支収縮が起こりにくい可能性があります。また、全身運動として体力づくりにも役立ちます。

しかし、水泳だけに喘息を治す特別な効果があるわけではありません。

プール環境や塩素などによって症状が出る子どももいます。

大切なのは「水泳をすること」そのものより、喘息を適切にコントロールしたうえで、子どもが好きな運動を楽しめることです。

まとめ

子どもの喘息について、呼吸器内科医・親の視点からまとめます。

• 喘息は、気道の炎症や過敏性を背景として、咳・喘鳴・息苦しさなどを繰り返す病気
• 症状は変動するため、「今は症状がない＝完全に治った」とは限らない
• 5歳以下では喘鳴＝喘息とは限らず、診断が特に難しい
• 主な増悪因子にはウイルス感染、ダニなどのアレルゲン、運動、タバコの煙などがある
• 診断は一つの検査で決めるのではなく、症状・診察・肺機能検査などを総合して行う
• 治療は年齢や症状に応じて段階的に調整する
• 吸入ステロイドは小児喘息の重要な治療薬のひとつであり、適切な量で使用することが大切
• 吸入ステロイドは成長への影響が完全にゼロではないが、その影響は一般に小さく、コントロール不良の喘息そのものにも注意が必要
• 陥没呼吸、チアノーゼ、意識状態の悪化、強い呼吸困難、発作治療薬を使用しても改善しない場合は緊急受診
• 運動を過度に制限する必要はない。適切なコントロールのもとで、できるだけ普通の生活を目指す
• 保育園・学校とは生活管理指導表などを活用して情報共有する
• ダニ舌下免疫療法は喘息そのものの治療ではなく、主にダニによるアレルギー性鼻炎に対する治療
• 「大きくなれば治るから放置」は避ける。症状が軽快・寛解する子どももいるが、再燃することもある
• 自己判断で薬を中止・増量せず、主治医と一緒に治療を調整する

子どもの喘息は、親にとってとても心配な病気だと思います。

特に「夜中にゼーゼーしている」「咳が止まらない」「この薬をずっと使って大丈夫なの？」という状況になると、不安になるのは当然です。

ただ、喘息は適切に管理することで、多くの子どもが睡眠・運動・学校生活を含めて普通の生活を送ることを目指せる病気です。

「薬を使わないこと」や「発作を一度も起こさないこと」だけを目標にするのではなく、子どもが毎日を元気に過ごせることを目標にしましょう。

そのためには、医師だけでなく、親、保育園・幼稚園、学校などが一緒になって、お子さんを支えていくことが大切です。

そして何より、「これって喘息なのかな？」「この咳は受診した方がいい？」と迷ったら、自己判断で様子を見続けず、小児科に相談することをおすすめします。

執筆：Dr.はると（呼吸器内科専門医・子育て中の父）
医師×資産形成×育児をテーマに発信中

参考：小児気管支喘息治療・管理ガイドライン2023（日本小児アレルギー学会）、GINA 2025 Strategy Report（Global Initiative for Asthma）

※本記事は2026年8月28日時点の情報をもとに、一般的な情報提供を目的として作成しています。医学的知見や薬剤の適応は今後変更される可能性があります。個別の診断・治療については必ず主治医にご相談ください。

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

drharuto-blog.com/about/

「当直もあるのに、育児をどうやって回すの？」

「育休を取りたいけれど、医師でも本当に取れるの？」

「子どもが生まれてから、仕事のパフォーマンスが落ちた気がする……」

「パートナーとの家事・育児の分担で、毎日のように揉めている」

子育て中の勤務医なら、こうした悩みを一度は抱えたことがあるのではないでしょうか。

私は呼吸器内科医であり、子育て中の父でもあります。医師として患者さんに向き合いながら、同時に親として子どもに向き合う毎日の中で、「仕事と育児の両立」は単なる時間管理の問題ではないと実感しています。

勤務医の仕事は、当直・オンコール・急変対応・学会・論文・後輩の指導など、「ここまでやれば終わり」という境界線が見えにくい仕事です。

一方、子どもは待ってくれません。

朝になって突然発熱することもあります。保育園から「お迎えに来てください」と電話がかかってくることもあります。大切な学会発表の日に子どもの体調が悪くなることだってあります。

つまり、勤務医と育児の両立が難しいのは、単純に「時間の使い方が下手だから」ではありません。

医師という仕事そのものが持つ予測不能性と、育児という予測不能な生活が重なっていることが大きな理由だと思います。

この記事では、子育て中の勤務医が直面しやすい課題と、私自身が意識していることをまとめます。

「こうすれば必ずうまくいく」という正解を提示する記事ではありません。家庭によって最適解は違います。ただ、同じように仕事と育児の間で悩んでいる医師や医師家庭にとって、少しでも参考になれば幸いです。

なお、育児休業制度や給付金などの法制度については、2026年8月27日時点の情報をもとにしています。制度は変更される可能性があるため、実際に取得・申請する際は勤務先の人事担当者やハローワーク、日本年金機構などの最新情報も確認してください。　

目次

• 勤務医と育児が難しい理由：仕事の構造的な問題
• 男性医師も育休を取れるのか
• 育休中の収入はどうなる？
• 時間管理の考え方：「量より密度」へ
• パートナーとの分担：家事・育児を「見える化」する
• 外部サービスの活用：保育・家事を「外注」する発想
• キャリアへの影響をどう考えるか
• 育児期間の資産形成：無理なく続ける
• バーンアウト予防：「頑張りすぎない」勇気
• よくある疑問Q&A
• まとめ

勤務医と育児が難しい理由：仕事の構造的な問題

勤務医と育児の両立が難しい理由を考えると、まず「医師の仕事には時間をコントロールしにくい部分がある」という点が挙げられます。

当直・オンコール

診療科や勤務先によって程度は異なりますが、当直やオンコールは勤務医にとって大きな負担になります。

特に子どもが小さい時期は、夜間に親の一人が不在になることで、残されたパートナーの負担が一気に増えることがあります。

さらに問題なのが、当直そのものだけでなく「当直明け」です。

睡眠が十分に確保できなかった翌日に、通常勤務、家事、育児までこなすのは簡単ではありません。医師自身の疲労や睡眠不足は、仕事のパフォーマンスや安全な医療提供にも関係するため、「根性で乗り切る」ことを前提にしないほうがよいでしょう。

緊急呼び出し・残業の予測不能性

「今日は17時に帰る」と決めていても、急変対応、救急入院、家族への説明、病棟業務などで帰宅が遅くなることがあります。

保育園のお迎えには時間制限がありますから、ここが一般的なデスクワークとの大きな違いです。

大切なのは、「絶対に残業しない」と考えることではなく、残業が発生した場合の代替ルートをあらかじめ作っておくことです。

例えば、夫婦のどちらが迎えに行くのか、祖父母に頼めるのか、ファミリー・サポート・センターやベビーシッターを利用できるのか、病児保育はどこにあるのか。

「その日になって考える」のではなく、平常時に選択肢を複数持っておくことが重要です。

学会・論文・教育活動

勤務医の仕事は診療だけではありません。

• 専門医・認定医などの資格維持
• 学会発表
• 論文執筆
• 研究
• 後輩医師の指導
• 院内勉強会や委員会

こうした業務は重要ですが、育児を始めると「今まで勤務時間外にやっていたこと」がそのまま家庭時間を圧迫します。

そこで、「すべてを以前と同じペースで続ける」のではなく、今の自分にとって本当に重要な活動は何かを一度整理してみることが大切です。

職場の雰囲気・文化

「子どもがいるので早く帰ります」と言いやすい職場もあれば、そうでない職場もあります。

これは病院や診療科によって大きく異なります。

ただ、2024年4月からは、診療に従事する勤務医にも時間外・休日労働の上限規制が適用されています。原則としてA水準では年間960時間が上限となり、地域医療確保などの一定の要件を満たす医療機関ではB・連携B・C水準として年間1,860時間の上限が設定される場合があります。医師の働き方改革には追加的健康確保措置も設けられています。

もちろん、制度ができたからといって、すべての病院で働き方が急に変わるわけではありません。しかし、「医師だから何時間でも働く」という時代からは、少しずつ変化していると考えてよいでしょう。

男性医師も育休を取れるのか

結論から言えば、男性医師も、一定の要件を満たせば育児休業を取得できます。

「育休は女性が取るもの」「医師は忙しいから育休は無理」というのは、少なくとも法律上のルールではありません。

育児休業の基本的な仕組み

育児・介護休業法では、一定の要件を満たす労働者が育児休業を取得できる制度が設けられています。

通常の育児休業は、原則として子どもが1歳になるまで取得できます。一定の要件を満たす場合には、1歳6か月、さらに2歳まで延長できる仕組みがあります。

また、2022年10月からは、男女とも原則2回まで育児休業を分割して取得できるようになっています。

産後パパ育休（出生時育児休業）

男性にとって特に知っておきたいのが「産後パパ育休（出生時育児休業）」です。

これは、子どもの出生後8週間以内に、通算28日まで取得できる制度です。原則2回に分割して取得できます。

「1か月単位の長期育休は職場的に難しい」という医師でも、出産直後の一定期間だけ取得するという選択肢があります。

私自身も、育児休業を考える際には「長期間休むか、まったく休まないか」という二択ではなく、家庭と職場の状況に合わせて、どの期間を休むと最も家族の助けになるかを考えることが重要だと思っています。

男性の育休取得は珍しいのか

男性の育児休業取得率そのものは、近年大きく上昇しています。

厚生労働省の令和7年度雇用均等基本調査では、2025年度の男性の育児休業取得率は50.9％とされています。一方で、これは医師に限定した統計ではありません。医師の場合は勤務先、診療科、当直体制などによって事情が大きく異なるため、「医師の半分が育休を取っている」と単純に考えることはできません。

医師が育休を取るときの現実的な課題

制度上は取得できても、現場では次のような問題があります。

• 自分が抜けることで診療体制に穴が開く
• 代替医師の確保が必要になる
• 上司や同僚に負担をかけるのではないかと心配になる
• 学会や研究の予定と重なる
• 復帰後の当直・担当業務がどうなるのか不安

これらは「育休を取るべきではない」という理由ではありません。

むしろ、早めに相談して、引き継ぎを含めて職場と調整することが重要です。

育休取得を理由とする解雇、降格、減給などの不利益な取り扱いは法律上禁止されています。一方で、実際の勤務体制やキャリア形成への影響については職場によって異なるため、育休前に復帰後の働き方について話し合っておくと安心です。　

育休中の収入はどうなる？

育休を考えるうえで、避けて通れないのがお金の問題です。

勤務医の場合、普段の給与が比較的高いだけに、「育休を取ったら収入がほとんどなくなるのでは？」と心配になる方もいるでしょう。

育児休業給付金の基本

雇用保険の被保険者が一定の要件を満たして育児休業を取得した場合、育児休業給付金が支給されます。

• 育休開始から180日間：休業開始時賃金の67％相当
• 181日目以降：休業開始時賃金の50％相当

ただし、これは「普段の給与の67％・50％がそのまま振り込まれる」という意味ではありません。給付には上限額があり、計算の基礎となる賃金にも上限があります。

高収入の勤務医ほど、実際の給与に対する給付割合は小さくなりやすい点には注意が必要です。

2025年4月から「出生後休業支援給付金」も登場

ここは、現在の育休制度を考えるうえで非常に重要なポイントです。

2025年4月から「出生後休業支援給付金」が創設されました。

一定の要件を満たし、子どもの出生直後の一定期間に本人と配偶者の双方がそれぞれ14日以上育児休業を取得するなどの条件を満たした場合、最大28日間、休業開始前賃金の13％相当額が上乗せされます。

通常の育児休業給付67％と合わせると80％相当となり、社会保険料免除や給付が非課税であることなどを考慮すると、厚生労働省は「手取り10割相当」と説明しています。

ただし、ここにも給付上限があり、誰でも給与の手取りが完全に100％になるわけではありません。

特に共働き家庭で育休を取る場合は、ぜひ一度確認しておきたい制度です。

社会保険料はどうなる？

育児休業期間中は、一定の要件を満たして勤務先が手続きを行うことで、健康保険・厚生年金保険料が免除されます。

ただし、「育休を1日取れば、その月の社会保険料が必ず免除される」という単純な仕組みではありません。月末を含むか、同月内の休業期間が14日以上か、賞与にかかる保険料かなどによって取り扱いが異なります。

特に賞与の社会保険料免除には別の要件があるため、ボーナスのある勤務医は注意が必要です。

育児時短就業給付金も知っておきたい

2025年4月からは「育児時短就業給付金」も創設されました。

2歳未満の子を養育するために一定の要件を満たして時短勤務を行った場合、原則として時短勤務中に支払われた賃金の10％相当額が給付されます。

育休を取得した後に「フルタイム復帰は厳しいので、しばらく時短勤務にする」という医師にとっても、知っておいて損のない制度です。

育休中の資産形成はどうする？

育休中は収入が減るため、投資額を一時的に減らすこと自体はまったく問題ありません。

むしろ、育児休業中に無理をして投資を続け、生活費が足りなくなって現金を取り崩すようでは本末転倒です。

一方で、NISAについては「積立を止めたら非課税枠を永久に失う」という制度ではありません。

現在のNISAは年間最大360万円、非課税保有限度額は1,800万円で、売却した場合には翌年以降に取得価額分の枠を再利用できます。ただし、その年に使わなかった投資枠を翌年に繰り越すことはできません。

したがって、育休中は「絶対に積立を続ける」より、「家計に余裕がある範囲で無理なく続ける」という考え方がおすすめです。

時間管理の考え方：「量より密度」へ

子どもが生まれると、仕事に使える時間は確実に減ります。

ここで「以前と同じ量の仕事をこなそう」とすると、睡眠時間を削るか、家族との時間を削るか、自分の休息を削ることになりがちです。

そこで意識したいのが、「時間の量」ではなく「時間の使い方」を見直すことです。

「全部やる」をやめる

育児期間には、「やらないことを決める」ことが重要です。

• 惰性で参加している会議
• 自分でなくてもできる仕事
• 必要以上に時間をかけている書類作成
• 優先順位の低い勉強会
• 完璧を目指しすぎている作業

こうしたものを一度洗い出してみます。

もちろん、医療安全や患者さんへの説明など、削ってはいけない仕事もあります。

大切なのは「何でも効率化する」ことではなく、重要度の低い仕事に使っていた時間を、家族や睡眠など本当に重要なものへ振り替えることです。

隙間時間は便利。でも「隙間時間まで仕事」にしない

メールの返信、論文のタイトル確認、学会資料のチェックなどは、5〜15分程度の時間でも進められます。

子どもの昼寝中や通勤時間などを利用できる場合もあります。

ただし、「5分空いたから仕事をしなければ」と考え始めると、家にいる間も常に仕事モードになってしまいます。

隙間時間は「使えるときに使う」程度にして、休む時間も意識的に残すことが大切です。

当直明けは「頑張らない日」にする

当直明けは、普段より疲労が強いことを前提に予定を組みます。

可能なら育児負担をパートナーと調整し、睡眠・休息を確保する。

当直明けにさらに研究や副業、家事まで詰め込むと、短期的には頑張れても長期的には続きません。

「休むことも予定に入れる」くらいでちょうどいいと思います。

パートナーとの分担：家事・育児を「見える化」する

仕事と育児の両立において、個人的には最も重要なのが「夫婦間の調整」だと思っています。

「家事・育児の分担」ではなく「家庭の運営」を考える

夫婦で揉めやすいのが、「自分はこれだけやっている」「相手は何もしていない」という感覚です。

しかし、家事・育児は単純に作業量だけでは比較できません。

• 保育園の送り迎え
• 食事の準備
• 洗濯
• 掃除
• 子どもの着替え
• 予防接種や健診の予約
• 保育園からの連絡への対応
• 子どもの体調管理
• 日用品の在庫管理

このような「見えにくい仕事」も家庭を維持するためには必要です。

そこで、一度すべて書き出してみると、「思っていたより仕事が多い」と気づくことがあります。

「誰がやるか」だけでなく「誰が責任を持つか」

例えば「保育園関連は妻が担当」と決めた場合、妻がすべてを背負うのではなく、夫も保育園の予定や必要書類を把握しておく。

逆に「休日の食事は夫が担当」と決めたなら、献立を考えるところから買い物、調理、片付けまで一つの仕事として担当する。

こうした「タスクの所有者を決める」考え方は、夫婦間の「言われないとやらない問題」を減らすのに役立ちます。

「当然こうだろう」という思い込みが危ない

「医師だから仕事優先でいい」

「育児はパートナーが中心にやるもの」

「自分のほうが収入が高いから、家事は相手が多くて当然」

こうした思い込みは、夫婦関係を悪化させる原因になり得ます。

もちろん、家庭によっては収入や勤務時間の違いから、実質的な分担に偏りが生じることもあります。

重要なのは、50:50にすることではなく、夫婦双方が納得できる状態をつくることです。

定期的に「今の分担で大丈夫？」と確認する

子どもの月齢が変われば、必要な育児量も変わります。

夫婦の勤務状況も変わります。

そのため、出産前に決めた分担をずっと続ける必要はありません。

月1回でも、「最近どう？」「何が一番大変？」「今の分担を変えたほうがいい？」と確認するだけで、問題が大きくなる前に修正しやすくなります。

「ありがとう」を言葉にする

家事や育児は、やっている側からすると「これだけやっているのに」と感じやすく、やってもらっている側からすると「いつものこと」と感じやすいものです。

だからこそ、「ありがとう」を言葉にする。

非常に単純ですが、私は大切なことだと思っています。

患者さんや同僚には丁寧に感謝を伝えているのに、家では無言になっている……ということがないようにしたいものです。

外部サービスの活用：保育・家事を「外注」する発想

共働き医師家庭では、「すべて自分たちでやる」という考え方には限界があります。

育児や家事を外部にお願いすることは、決して手抜きではありません。

家族が長く安定して生活するための「環境整備」と考えてよいと思います。

認可保育所・認定こども園など

保育所等の利用については、自治体が定める「保育の必要性」や利用調整の仕組みに基づいて決まります。

「医師だから必ず優先される」という制度ではなく、具体的な指数や基準は自治体によって異なります。

そのため、妊娠中から自治体の制度や募集時期を確認しておくことが重要です。

病児保育・病後児保育

子どもが発熱すると、保育園に登園できなくなることがあります。

特に夫婦ともに勤務していたり、当直・オンコールがあったりすると、ここが大きな問題になります。

地域によっては病児・病後児保育がありますが、定員や利用条件、予約方法などは自治体・施設によって異なります。

重要なのは、「子どもが病気になったらどうする？」を元気なうちに夫婦で決めておくことです。

ファミリー・サポート・センターやベビーシッター

ファミリー・サポート・センターや民間のベビーシッターを利用できる地域もあります。

例えば、

• 保育園への送迎
• 勤務終了後のお迎え
• 夫婦ともに帰宅が遅くなる日のサポート

など、家庭だけでは対応しにくい部分を補ってもらうことができます。

ただし、サービス内容や利用可能時間、料金、病児対応の可否などはサービスごとに異なります。

家事代行

掃除、料理、洗濯などの一部を家事代行サービスにお願いする方法もあります。

医師家庭の場合、「自分でやればお金はかからない」と考えがちですが、実際にはその時間を仕事、睡眠、家族との時間に使うことができます。

もちろん費用とのバランスは必要ですが、「時間を買う」という考え方は、忙しい子育て世代と相性がよいと思います。

キャリアへの影響をどう考えるか

「育児をしながらでは、キャリアが遅れるのではないか」

これは医師にとってかなり大きな不安だと思います。

育休・時短によってキャリアに影響が出る可能性はある

ここは、きれいごとだけでは語れません。

育休や時短勤務によって、

• 論文執筆の時間が減る
• 学会発表の機会が減る
• 症例経験が減る
• 手技を経験する機会が減る
• 院内での役割が変わる

といったことが起こる可能性はあります。

特に、専門医取得や特定の技能習得など、一定期間に経験を積む必要があるキャリアでは、育児との調整が重要になります。

したがって、「育休を取ってもキャリアには絶対に何の影響もありません」と言うのは現実的ではありません。

それでも、キャリア全体で考える

一方、医師のキャリアは非常に長いものです。

30代の数年間に育児へ時間を割いたとしても、その後も医師として何十年も働くことになります。

もちろん、専門分野によっては数年のブランクが大きな意味を持つ場合もあります。それでも、短期的な遅れだけで「キャリアが終わる」と考える必要はありません。

むしろ、育児期間に無理を重ねて心身ともに疲弊し、医師として働き続けること自体が難しくなってしまうほうが、長期的には大きな問題になる可能性があります。

育児経験が医師としてプラスになることもある

子育てを経験すると、患者さんの家族を見る視点が少し変わることがあります。

特に小児ではなくても、患者さんの家族が抱える不安や、「家族としてどう支えればいいのか分からない」という感覚を以前より身近に感じることがあります。

もちろん、育児経験があるから患者家族を理解できる、という単純な話ではありません。

それでも、医師としての人生と親としての人生は、必ずしも別々ではないと私は考えています。

育児期間の資産形成：無理なく続ける

子育てが始まると、生活費だけでなく、ベビー用品、保育費、医療費、住居費、将来の教育費など、さまざまな支出が増えていきます。

さらに育休中は収入が減ることがあります。

この時期に大切なのは、投資額を維持することではなく、家計を壊さずに資産形成を続けることです。

「積立額を減らす＝失敗」ではない

例えば、毎月10万円投資していた家庭が、育休中だけ5万円に減らす。

これは資産形成の失敗ではありません。

収入や支出が変化したら、投資額を変えるのは自然なことです。

NISAは長期的な資産形成に活用できる制度ですが、「毎月必ず同じ金額を積み立てなければならない制度」ではありません。

家計に余裕があるなら継続する。余裕がなければ減額する。

生活を守ったうえで投資をするという順番を忘れないことが大切です。

生活防衛資金を優先する

投資を始める前、あるいは投資を継続するうえで、ある程度の現金を確保しておくことは重要です。

「生活費の3〜6か月分」という数字がよく使われますが、これは法律や公的機関が定めた絶対的な基準ではありません。

子育て世帯では、住宅ローンの有無、共働きかどうか、親からの支援があるか、医師としての収入の安定性などによって必要な現金額は変わります。

重要なのは、急な休職・収入減・大型出費があっても、株式などのリスク資産を慌てて売却せずに済む程度の現金を持っておくことです。

教育費と老後資金を分けて考える

子どもが生まれると、「将来の教育費をどう準備するか」が気になります。

学資保険、預貯金、投資など、選択肢はいくつかあります。

ただし、教育費だけを優先して老後資金が不足するのも問題です。

教育費については、奨学金などの選択肢がありますが、老後になってから老後資金を借りることは容易ではありません。

そのため、教育費・住宅・老後・現在の生活費を一つの家計として考えることが重要です。

バーンアウト予防：「頑張りすぎない」勇気

医師のバーンアウトは、個人の性格だけではなく、長時間労働、仕事の負荷、職場環境などさまざまな要因が関係する問題です。

育児期間は、仕事に加えて家庭での負担も増えるため、心身の余裕を失いやすい時期です。

こんな状態が続いたら要注意

• 以前は苦にならなかった仕事が強い負担に感じる
• 慢性的な疲労感が続いている
• 患者さんや同僚に対してイライラすることが増えた
• 仕事への意欲が著しく低下した
• 睡眠や食欲などの生活リズムが大きく崩れている
• 「もう限界だ」と感じる状態が続いている

こうした状態が続く場合、「自分が弱い」と考えるのではなく、休養や勤務調整、産業医・上司・専門家への相談を検討することが大切です。

「助けを求める」のは弱さではない

医師は、患者さんから相談を受ける側です。

そのため、自分が困っているときに「助けてください」と言うことに抵抗を感じる人もいるでしょう。

しかし、医師自身が疲弊してしまえば、患者さんに提供する医療にも影響する可能性があります。

自分の健康を守ることは、結果的に患者さんや家族を守ることにもつながります。

「完璧な親医師」は存在しない

仕事も完璧。

育児も完璧。

家事も完璧。

資産形成も完璧。

これを同時に実現するのは、ほとんど不可能です。

子どもが小さい時期は、「今日は仕事を優先したから家事ができなかった」「子どものために休んだから論文が進まなかった」ということが必ず起こります。

それを「失敗」と考えるのではなく、「今はこれを優先している」と考える。

長い人生で見れば、その時期によって優先順位が変わるのは当然です。

よくある疑問Q&A

Q：医師が育休を取ると、その後のキャリアに不利になる？

一律に「不利になる」「ならない」とは言えません。

育児休業の取得を理由とした解雇、降格、減給などの不利益な取り扱いは法律上禁止されています。

一方で、実際の症例経験、当直、研究、役職などについては、育休取得期間や職場の体制によって変化する可能性があります。

育休取得前に、「復帰後はどのような勤務になる予定か」「当直はどうなるか」「研究・専門医取得への影響はあるか」などを上司と確認しておくとよいでしょう。

Q：共働き医師夫婦の場合、どちらが育休を取るべき？

正解はありません。

収入、勤務時間、当直、キャリアのタイミング、本人の希望などを総合的に考える必要があります。

また、「夫が1か月、妻が1年間」のように、夫婦で期間を分けることもできます。

さらに、制度上は夫婦がそれぞれ育児休業を取得することも可能です。

「どちらが休むか」ではなく、「家庭全体としてどうすれば無理が少ないか」という視点で考えるのがおすすめです。

Q：子どもが病気のときの仕事はどうする？

まず、夫婦間で「子どもが発熱した場合、誰が対応するか」を決めておきましょう。

さらに、2025年4月から「子の看護等休暇」は対象年齢が小学校3年生修了までに拡大され、取得事由も、病気・けがの看護だけでなく、予防接種・健康診断、感染症による学級閉鎖等への対応、入園式・卒園式・入学式への参加などに広がっています。

取得できる日数は、子ども1人の場合は1年度につき5日、2人以上の場合は10日です。時間単位で取得できる場合もあります。

ただし、休暇中の賃金が支払われるかどうかは勤務先の規定によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

病児保育、ファミリー・サポート・センター、ベビーシッター、祖父母なども含め、「一つの方法がダメでも次の方法がある」という状態を作っておくことが大切です。

Q：子どもが生まれてから仕事のパフォーマンスが落ちた気がするけれど、大丈夫？

育児初期は、夜間の中途覚醒や生活リズムの変化によって睡眠時間が不足しやすくなります。

睡眠不足は、注意力や認知機能などに影響することが知られています。

したがって、「以前と同じように働けない＝能力が落ちた」と決めつける必要はありません。

むしろ、睡眠不足の時期には、重要な判断や確認をいつも以上に慎重にする、可能ならダブルチェックを活用するなど、ミスを個人の根性で防ぐのではなく、仕組みで減らすことが重要です。

なお、「1歳半〜2歳になれば必ず改善する」といった一律の目安はありません。子どもの睡眠や家庭環境には個人差が大きいため、年齢だけで判断しないようにしましょう。

Q：親としての関わりが少ないことで、子どもに影響が出る？

「親子が一緒に過ごす時間が長ければ長いほど、必ず子どもにとって良い」という単純な話でもありません。

一方で、「忙しくても短時間で十分」と単純化するのも適切ではありません。

子どもの発達には、親子の相互作用、養育の安定性、家庭の安全・安心、子どもの気質など、さまざまな要因が関係します。

だからこそ、勤務時間が長い医師であっても、可能な範囲で子どもと向き合う時間を確保し、その時間には仕事から離れて関わることを意識したいところです。

「何時間一緒にいたか」だけで自分を評価しすぎる必要はありません。

まとめ

子育て中の勤務医が仕事と育児を両立するためのポイントをまとめます。

• 勤務医と育児の両立が難しいのは構造的な理由がある。「自分の要領が悪い」とだけ考えない
• 男性医師も一定の要件を満たせば育休を取得できる
• 産後パパ育休は出生後8週間以内に通算28日まで取得できる
• 育児休業給付金は原則67％、181日目以降は50％だが、給付には上限がある
• 出生後休業支援給付金（2025年4月〜）など、新設された給付も確認する
• 育児時短就業給付金（2025年4月〜）は2歳未満の子を養育しながら時短勤務する場合に活用できる
• 社会保険料免除には条件がある。特に賞与については注意する
• 時間管理は「全部やる」から「重要なものを残す」へ
• 夫婦の家事・育児は「見える化」し、定期的に分担を見直す
• 病児保育・家事代行・ベビーシッターなどを必要に応じて活用する
• 子の看護等休暇（2025年4月〜）は小学校3年生修了まで対象が拡大、取得事由も広がっている
• 育休によるキャリアへの影響はゼロとは言えないが、長期的なキャリア全体で考える
• 資産形成は「投資額を維持する」より「家計を壊さず続ける」ことを優先する
• バーンアウトの兆候があれば、早めに休む・相談する
• 完璧な親医師を目指さない

仕事と育児の両立に「正解」はありません。

夫婦の勤務状況、子どもの性格、職場環境、経済状況、祖父母などのサポート体制によって、最適な方法は大きく変わります。

だからこそ大切なのは、最初から完璧な仕組みを作ることではなく、「今のやり方で家族みんなが無理なく続けられているか」を定期的に確認することだと思います。

子どもが小さい時期は、仕事のペースを落とさざるを得ないことがあります。

それは「キャリアを諦める」ということではありません。

逆に、仕事だけを優先して家族や自分自身が疲弊してしまえば、それも長期的には大きな損失です。

医師として長く働き続けるために。

そして、親として子どもの成長をできるだけ近くで見守るために。

「仕事か育児か」の二択ではなく、その時々で家族にとって最適なバランスを探していく。

それが、子育て中の勤務医にとって現実的な「両立」なのではないかと私は考えています。

執筆：Dr.はると（呼吸器内科専門医・子育て中の父）
医師×資産形成×育児をテーマに発信中

※本記事は2026年8月27日時点の情報をもとに作成しています。育児休業制度、給付金、社会保険制度、税制等は変更される可能性があります。個別の取得・申請については、勤務先の人事担当、ハローワーク、日本年金機構などの最新情報をご確認ください。

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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