医師の働き方改革で「経験値」は本当に減るのか——呼吸器内科専攻医として現場で感じたこと

「働き方改革で当直が減ったぶん、若い先生の経験が足りなくなるのでは？」

「昔は寝る間も惜しんで働いた。その分、成長も早かった」

「でも、長時間労働で体調を崩した先生もいる」

医師の働き方改革について話していると、こんな意見を耳にすることがあります。

2024年4月から、医師にも時間外・休日労働の上限規制が適用されました。長時間労働が「医師だから仕方ない」とされてきた医療現場が、制度として大きく変わった節目です。

一方で、現場の医師からすると、どうしても気になるのが「働く時間が減ったら、その分だけ経験値も減るのでは？」という問題です。

私自身、働き方改革の過渡期に研修医・専攻医の時期を過ごし、当直も数多く経験してきました。まだまだ未熟者ではありますが、今振り返ってみると「あの頃の経験が今の自分を作っている」と感じる部分は確かにあります。

では、その経験は「長時間労働だったからこそ得られたもの」だったのでしょうか。

今回は、医師の働き方改革と「経験値」の関係について、制度の基本を確認しながら、医学教育に関する研究結果と、私自身が内科医として現場で感じていることを交えて考えてみたいと思います。

なお、この記事には筆者個人の経験・意見も含まれます。すべての診療科、病院、研修プログラムに当てはまるものではありません。また、「経験値」を一つの数字で評価することはできません。この記事では、あくまで「若手医師が臨床能力を身につけるために、労働時間の短縮がどのような影響を与え得るのか」という視点から考えます。

目次

• 医師の働き方改革とは——まず制度を整理する
• 「経験値が減る」は本当か
• 内科当直はなぜ「経験の宝庫」だったのか
• 時間を減らすと研修の質は落ちるのか——海外の研究から
• 「慣れ」と「成長」は別物だった
• 働き方改革で失うもの・得るもの
• 経験値不足をどう補うか
• 若手医師へ、そして自分自身へ
• よくある疑問Q&A
• まとめ

医師の働き方改革とは——まず制度を整理する

まず、ここは少しややこしいので整理しておきましょう。

医師については、一般の労働者に対する時間外労働の上限規制の適用が5年間猶予されていましたが、2024年4月1日から時間外・休日労働の上限規制が適用されています。

現在の制度では、診療に従事する勤務医について、基本となるのがA水準です。

A水準：原則として年間960時間まで

A水準では、時間外・休日労働の上限は原則として年間960時間です。

ここで注意したいのは、「一般企業と同じ上限」と単純に考えてはいけないことです。一般の労働者に適用される時間外労働の一般則とは異なり、医師には医療提供体制の特殊性を考慮した特別な枠組みが設けられています。

B水準・連携B水準：地域医療を支えるための特例

地域医療を維持するため、長時間労働を避けることが難しい医療機関・医師については、一定の要件を満たして都道府県の指定を受けた場合、B水準や連携B水準が適用されます。

これらでは年間の時間外・休日労働の上限が1860時間となります。

ただし、これは「1860時間働いてよい」という推奨値ではありません。あくまで法令上の上限であり、必要最小限にとどめることが前提です。連携B水準では、派遣先を含めた働き方にも特別なルールがあります。

C-1水準・C-2水準：研修・技能向上のための特例

そして、今回の「経験値」という話に特に関係するのがC水準です。

C-1水準は、臨床研修医や専攻医が、研修のために集中的に診療経験を積む必要があり、一定の要件を満たす場合に適用されます。

C-2水準は、専攻医を修了した医師が、高度な技能を身につけるために集中的な研修を行う場合が対象です。いずれも年間の時間外・休日労働の上限は1860時間です。

ただし、ここは非常に重要です。

「研修医・専攻医だから全員が1860時間まで働ける」という制度ではありません。

研修プログラムにおいて年間960時間以内で研修が可能であれば、原則としてA水準が適用されます。C-1水準は、あくまで研修上やむを得ず長時間労働が必要となる場合の特例です。

「28時間勤務」「9時間インターバル」も全員同じではない

もう一つ、医師の働き方改革を語るときに混同されやすいのが、連続勤務時間制限と勤務間インターバルです。

B・連携B・C水準では、追加的健康確保措置として、勤務間インターバルや連続勤務時間制限が原則として義務になります。一方、A水準ではこれらは原則として努力義務です。

また、勤務形態や宿日直許可の有無などによって、具体的な休息確保の仕組みも異なります。単純に「全医師が28時間勤務まで」「全医師が必ず9時間休む」と理解するのは正確ではありません。

つまり、医師の働き方改革は「医師全員の労働時間を一律に960時間以内にする」という制度ではありません。

基本はA水準。そして、地域医療や研修など一定の事情がある場合には、指定を受けた上でB・C水準という特例が存在する。

まずはここを押さえておくと、制度全体がかなり分かりやすくなります。

「経験値が減る」は本当か

では、本題です。

私の答えは、

「減る種類の経験は、確実にある。ただし、それだけで臨床能力が低下するとまでは言えない」

です。少し分解して考えてみます。

「量の経験」は確実に変わる

これは非常にシンプルです。当直回数が減れば、夜間に診療する患者数も減ります。

例えば、月に4回当直していた医師が月2回になれば、単純計算では夜間診療の機会は半分になります。

特に内科では、夜間・休日にしか経験しにくい状況があります。

• 突然の呼吸困難
• 胸痛や意識障害
• 発熱とショック
• 急激な血圧低下
• 夜間に発見された低酸素血症
• 「この患者さんは入院させるべきか？」という判断

こうした患者さんを実際に診る機会が減れば、当然ながら症例経験の絶対数は減ります。

これは「昔の医師は根性があった」「今の若手は努力不足」といった精神論ではなく、単純な経験機会の問題です。

でも、「労働時間＝経験値」ではない

一方で、ここからが重要です。

「働いた時間が長いほど、必ず臨床能力が高くなる」とは限りません。

例えば、30時間連続勤務をした医師と、十分に睡眠をとった医師が同じ患者さんを診たとします。前者のほうが「医療現場にいた時間」は長い。

しかし、疲労や睡眠不足が強い状態では、注意力・認知機能・気分などに悪影響が生じる可能性があります。医師の疲労・睡眠不足についてのシステマティックレビューでも、医師の健康やパフォーマンスへの悪影響が示唆されています。

つまり、「その時間、病院にいた」ことと、「その時間、効率よく学習できた」ことは、同じではありません。

ここは「経験値」を考える上で非常に大切だと思います。

内科当直はなぜ「経験の宝庫」だったのか

それでも私は、研修医・専攻医時代の当直が自分の臨床能力を作る上で非常に重要だったと感じています。

夜中に救急外来から電話がかかってくる。「呼吸苦の患者さんが来ています」

病棟からは、「血圧が下がっています」「酸素化が悪くなっています」と連絡が来る。

日中なら、すぐ隣に上級医がいるかもしれません。しかし、夜間はそうはいかない。

もちろん必要なら上級医に相談しますが、まずは自分が患者さんのところへ行き、情報を集め、重症度を判断し、次に何をするかを考える必要があります。

この「まず自分が動かなければならない」という状況は、若手医師にとって非常に大きな学習機会だったと思います。怖かったですし、緊張もしました。

でも、何度も経験するうちに、「この呼吸困難は危ない」「この患者さんは今すぐ画像を撮るべきだ」「この血圧低下は単なる脱水ではないかもしれない」といった、診療の初動が少しずつ速くなっていきました。

これは確かに「経験値」だったと思います。

ただし、重要なのは「長時間労働」そのものではない

ここで、少し視点を変えてみます。私が当直で成長できた理由は、本当に「長時間働いたから」だったのでしょうか。

今振り返ると、むしろ重要だったのは、

• 自分で患者さんを評価する
• 重症度を判断する
• 鑑別診断を考える
• 必要な検査を選ぶ
• 治療を開始する
• 上級医に相談する
• 翌日になって結果を振り返る

という一連の思考プロセスを繰り返したことだったのではないかと思います。

つまり、重要なのは「長時間働くこと」ではなく、適切なレベルの責任を持って診療し、フィードバックを受けることだったのではないでしょうか。

もしそうであれば、働く時間が減ったとしても、教育の設計を工夫することで、経験の質を維持・向上させる余地があります。

時間を減らすと研修の質は落ちるのか——海外の研究から

この問題は日本だけのものではありません。

欧州では、EU労働時間指令（Directive 2003/88/EC）によって、原則として平均週48時間以内という労働時間規制が設けられています。同指令は1993年・2000年の指令を統合したもので、医師の研修への適用は段階的に進められてきました。

そのため海外では、「若手医師の勤務時間を短縮すると、研修や患者診療にどのような影響があるのか」という研究が長年行われてきました。

結論は「単純ではない」

2011年にBMJに掲載されたシステマティックレビュー（Moonesinghe SR, et al.）では、1990～2010年の研究72件を検討しています。

その結果、米国で週80時間を超える勤務から短縮した場合、患者安全への明らかな悪影響は認められず、卒後研修への影響も限定的でした。

一方、欧州で週56時間、48時間未満まで短縮した場合については、研究結果が相反しており、質の高い研究が不足しているため、明確な結論は出せないとされています。

つまり、

「労働時間を減らせば研修の質が必ず落ちる」

とも言えないし、

「労働時間を減らしても研修には絶対に何の影響もない」

とも言えません。これは2026年現在でも、かなり重要なポイントです。

その後の研究でも「一筋縄ではいかない」

その後のシステマティックレビューでも、結果は一貫していません。

2015年のレビューでは、勤務時間規制が患者診療に明確な影響を与えなかった研究が多い一方、研修教育については否定的な結果も少なくありませんでした。

また、2022年に発表されたRCTのシステマティックレビュー・メタ解析では、短い勤務シフトは医師の情緒的消耗をわずかに減らし、全体的なウェルビーイングへの不満も少なくした一方、在院日数や重大な医療エラーについて明らかな差は認められませんでした。

つまり、現時点でのエビデンスを一言でまとめるなら、

「勤務時間を短くすることだけで、研修の質が自動的に上がるわけでも下がるわけでもない。教育の設計や指導体制が非常に重要」

というのが妥当だと思います。

「慣れ」と「成長」は別物だった

これは、私自身が当直を経験してきて感じたことです。

当直を繰り返していると、ある時期から急に楽になります。夜中に救急外来から電話が来ても、「ああ、たぶんこのパターンだな」と予想できるようになる。病棟からの電話にも、以前ほど慌てなくなる。

これは間違いなく成長です。ただし、正確には「慣れ」という側面もあります。

慣れとは、同じようなパターンへの対応が速くなること。

成長とは、これまで経験したことのない状況にも対応できるようになること。

この2つは似ていますが、同じではありません。

当直を100回経験したとしても、100回すべてが新しい学習になるわけではありません。

逆に、たった1回の症例でも、「なぜこの患者さんはこうなったのか」「別の診断はなかったか」「治療選択は適切だったか」と振り返れば、大きな学びになることがあります。

だからこそ、これからの医師教育では、「何時間働いたか」だけではなく、「何を経験し、何を考え、どのようなフィードバックを受けたか」を大切にする必要があると思います。

働き方改革で失うもの・得るもの

では、働き方改革によって何が変わるのでしょうか。私なりに整理すると、こんなイメージです。

減る可能性があるもの

• 夜間・休日に診療する症例の絶対数
• 自分一人で初期判断を迫られる場面
• 特定の手技・処置を経験する機会
• 上級医と長時間一緒に働くことによる非公式な学習
• 同じ患者さんを長時間継続して診る経験

特に、症例数や手技数については、勤務時間が短くなれば減少する可能性があります。この点は「働き方改革に反対だから」と無視するのではなく、医学教育上の課題としてきちんと認識すべきだと思います。

増える可能性があるもの

• 睡眠・休息の時間
• 症例を振り返る時間
• 文献を読む時間
• 上級医からフィードバックを受ける時間
• 家族と過ごす時間
• 育児や家庭生活に関わる時間
• 医師として長く働き続けるための余力

「家族との時間」を単なるプライベートの話として片付けたくはありません。医師も一人の人間です。家族との時間を持ち、睡眠をとり、自分自身の生活を維持することは、長い医師人生を考える上で無視できない要素です。

実際、医師のバーンアウトは患者安全上の問題とも関連することが報告されています（Panagioti et al., JAMA Intern Med, 2018）。ただし、こうした研究の多くは観察研究であり、因果関係を単純に断定することはできません。

だからこそ、「働き方改革＝医師が楽をするための制度」と考えるのも、「働き方改革＝医学教育を壊す制度」と考えるのも、どちらも一面的だと思います。

経験値不足をどう補うか

勤務時間が短くなって症例経験が減る可能性があるなら、どうすればいいのでしょうか。「量が減った分、質を上げよう」と言うのは簡単ですが、具体的な方法が必要です。

1. 一症例を深く学ぶ

当直で診た患者さんについて、翌日に少しだけ振り返る。

• 診断は本当に正しかったか
• 他にどんな鑑別があったか
• なぜこの検査を選んだのか
• 治療開始のタイミングは適切だったか
• ガイドラインではどうなっているか

「昨日の患者さんを、今日もう一度勉強する」これだけでも、経験を単なる「通過した症例」から「自分の知識」に変えることができます。

2. 「自分で考えてから相談する」

ただ「どうしたらいいですか？」と聞くだけではなく、「私は肺炎を第一に考えています。ただ、肺塞栓症も否定できないと思っています。現時点では造影CTを考えていますが、先生はどう考えますか？」というように、自分の考えを持った上で相談する。

そうすれば、一つの症例から得られる学びは大きくなります。

3. シミュレーション教育を活用する

急変対応、気道管理、心肺蘇生、各種手技などは、シミュレーション教育を活用できます。もちろん、シミュレーションが実際の患者診療を完全に代替することはできません。

しかし、実際の患者さんでは何度も練習できない状況を、安全な環境で繰り返し経験できるという大きなメリットがあります。実症例＋シミュレーション＋振り返りを組み合わせることが重要です。

4. 症例検討会・学会を利用する

自分が直接経験できる症例には限界があります。だからこそ、他の医師が経験した症例から学ぶことも重要です。症例検討会や学会では、「自分ならどうするか」を考えてから解説を聞くだけでも、疑似的な臨床経験になります。

5. 「経験したい症例」を意識する

勤務時間が限られるのであれば、意識して経験を取りに行くことも重要です。自分が今後身につけたい経験を意識しておく。「勤務時間が短い＝経験できない」ではなく、限られた時間の中で何を経験するかを選ぶという発想も大切です。

若手医師へ、そして自分自身へ

働き方改革が始まってから、「昔の医師はもっと働いていた」という話を聞く機会があります。確かに、昔の医師が非常に厳しい環境で働いていたことは事実でしょう。そして、そこから得られた経験や技術を否定する必要もありません。

ただし、「自分たちが長時間働いて成長した」ことと、「だから若い医師も同じ時間働くべきだ」という話は別です。

長時間労働によって得られたものがある一方で、睡眠不足や疲労による負担もあります。過去の働き方をすべて否定する必要もなければ、すべて美化する必要もない。

大切なのは、過去の医師が長時間働くことで得ていた学習機会を、これからどのように別の形で残していくかだと思います。

そして若手医師側も、制度に守られるだけではなく、自分の成長に責任を持つ必要があります。

当直が減った。勤務時間が短くなった。だから成長できなくなった——ではなく、

「では、空いた時間でどう学ぶか？」

と考えてみる。一症例を深く振り返る。上級医に質問する。ガイドラインを読む。シミュレーションで練習する。学会で他人の症例を学ぶ。

そうやって、経験の「量」を経験の「密度」で補っていく。これからの医師教育では、そうした考え方がますます重要になるのではないでしょうか。

よくある疑問Q&A

Q. 働き方改革で研修医・専攻医の技術が落ちるというのは本当ですか？

A. 「落ちる」と一概には言えません。

海外の研究では、勤務時間規制によって研修への悪影響を示した研究もあります。一方で、明確な差を認めなかった研究も多く、患者アウトカムについても一貫した悪化は確認されていません。研究結果は診療科、勤務形態、教育体制などによって異なります。したがって、「勤務時間が短い＝研修の質が低い」と断定するのは適切ではありません。

Q. 当直が多い病院と少ない病院、研修先としてどちらがいいですか？

A. 当直回数だけで判断するのはおすすめしません。

それ以上に、どの程度の症例を経験できるか・指導医がどの程度いるか・若手医師が自分で判断する機会があるか・手技を経験できるか・症例の振り返りが行われているか・研修プログラムの時間外労働の想定最大時間数がどの程度か、などを総合的に見るべきです。特にC-1水準については、研修プログラムごとに想定される時間外・休日労働の最大時間数が示される仕組みになっています。

Q. C-1水準なら年間1860時間まで働いたほうが経験を積めますか？

A. いいえ。1860時間は「目標」ではなく「上限」です。

C-1水準は、研修上やむを得ず長時間労働が必要となる場合の特例です。年間960時間以内で十分に研修できるのであれば、A水準が原則です。

Q. 「昔はもっと働いた」という先輩の話は間違いですか？

A. その先生の経験そのものが間違いというわけではありません。

長時間働いたことで、多くの症例を経験し、成長した医師は実際にいるでしょう。ただし、「自分がその方法で成長した」ことから「全員が同じ方法で成長すべき」と結論づけることはできません。昔の働き方から学べる部分を残しながら、現在の制度や価値観に合った医学教育を考えることが重要です。

Q. 働き方改革で医師の魅力は下がりましたか？

A. 私はそうは思いません。

確かに、夜中まで上級医や同期と一緒に働き、当直室で議論するような「昔ながらの医師生活」は減っていくかもしれません。一方で、睡眠や家庭生活を確保しながら医師を続けられる可能性が高まることは、大きな意味があります。

医師という仕事の魅力が「どれだけ長時間働けるか」ではなく、「どれだけ長く、良い状態で患者さんに向き合えるか」という方向に変わっていくのであれば、それは悪い変化ではないと私は思います。

まとめ

• 2024年4月から、医師にも時間外・休日労働の上限規制が適用された
• 基本となるA水準では、時間外・休日労働は年間960時間が上限
• 地域医療や研修など一定の要件を満たす場合には、B・連携B・C-1・C-2水準として年間1860時間の特例がある
• 1860時間は「働くべき時間」ではなく、あくまで上限。C-1水準も全員に自動適用されるわけではない
• A水準では連続勤務時間制限・インターバルは努力義務であり、B・C水準とは異なる
• 当直が減れば、夜間・休日に経験できる症例数が減るという意味で「量の経験」は減る可能性がある
• 一方で、長時間労働そのものが臨床能力を高めるとは限らず、海外研究でも結果は一貫していない
• 「勤務時間の長さ」だけでなく、症例数・指導体制・フィードバック・振り返りを含めて研修の質を考える必要がある
• 限られた勤務時間でも、一症例を深く学ぶことで経験の密度を高めることができる

「働き方改革で経験値は減るのか？」この問いに対して、私は今のところ、

「減る経験はある。でも、それを理由に昔の長時間労働へ戻る必要はない」

と考えています。

むしろ、これから問われるのは、「限られた時間の中で、どうすれば医師を十分に育てられるのか」ということなのだと思います。

医師の働き方改革は、「医師が楽をするための制度」でも、「医学教育を壊す制度」でもありません。長時間労働によって得られていた経験を正しく評価しつつ、睡眠・健康・家庭生活を犠牲にしなくても質の高い医学教育を受けられる仕組みを作っていく——それが、これからの医療に求められていることではないでしょうか。

そして何より、長く医師として働き続けられること自体が、患者さんにとっても大切なことです。

次の世代には、「死ぬほど働かなくても、しっかり成長できる」医療現場を残していきたい。私自身も、呼吸器内科医として、そして一人の子育て中の医師として、そんな働き方を模索していきたいと思っています。

参考文献・情報源

• 厚生労働省「医師の働き方改革」
• 厚生労働省「医師の時間外労働規制について」
• 厚生労働省「C-1水準（臨床研修医・専攻医）について」
• Moonesinghe SR, et al. Impact of reduction in working hours for doctors in training on postgraduate medical education and patients’ outcomes: systematic review. BMJ. 2011;342:d1580.
• Bolster L, Rourke L. The Effect of Restricting Residents’ Duty Hours on Patient Safety, Resident Well-Being, and Resident Education: An Updated Systematic Review. J Grad Med Educ. 2015.
• Resident duty hours and resident and patient outcomes: Systematic review and meta-analysis. 2022.
• Gates M, et al. Impact of fatigue and insufficient sleep on physician and patient outcomes: a systematic review. BMJ Open. 2018;8:e021967.
• Panagioti M, et al. Association Between Physician Burnout and Patient Safety, Professionalism, and Patient Satisfaction: A Systematic Review and Meta-analysis. JAMA Intern Med. 2018.
• European Union. Directive 2003/88/EC concerning certain aspects of the organisation of working time.

※本記事は2026年8月31日時点で確認できる制度・文献をもとに作成しています。制度の適用関係は、勤務する医療機関、研修プログラム、勤務形態等によって異なります。本記事は筆者個人の経験・見解を含むものであり、すべての医師・医療機関に当てはまるものではありません。

Dr.はると｜呼吸器内科医・子育て中の父

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

drharuto-blog.com/about/

「当直もあるのに、育児をどうやって回すの？」

「育休を取りたいけれど、医師でも本当に取れるの？」

「子どもが生まれてから、仕事のパフォーマンスが落ちた気がする……」

「パートナーとの家事・育児の分担で、毎日のように揉めている」

子育て中の勤務医なら、こうした悩みを一度は抱えたことがあるのではないでしょうか。

私は呼吸器内科医であり、子育て中の父でもあります。医師として患者さんに向き合いながら、同時に親として子どもに向き合う毎日の中で、「仕事と育児の両立」は単なる時間管理の問題ではないと実感しています。

勤務医の仕事は、当直・オンコール・急変対応・学会・論文・後輩の指導など、「ここまでやれば終わり」という境界線が見えにくい仕事です。

一方、子どもは待ってくれません。

朝になって突然発熱することもあります。保育園から「お迎えに来てください」と電話がかかってくることもあります。大切な学会発表の日に子どもの体調が悪くなることだってあります。

つまり、勤務医と育児の両立が難しいのは、単純に「時間の使い方が下手だから」ではありません。

医師という仕事そのものが持つ予測不能性と、育児という予測不能な生活が重なっていることが大きな理由だと思います。

この記事では、子育て中の勤務医が直面しやすい課題と、私自身が意識していることをまとめます。

「こうすれば必ずうまくいく」という正解を提示する記事ではありません。家庭によって最適解は違います。ただ、同じように仕事と育児の間で悩んでいる医師や医師家庭にとって、少しでも参考になれば幸いです。

なお、育児休業制度や給付金などの法制度については、2026年8月27日時点の情報をもとにしています。制度は変更される可能性があるため、実際に取得・申請する際は勤務先の人事担当者やハローワーク、日本年金機構などの最新情報も確認してください。　

目次

• 勤務医と育児が難しい理由：仕事の構造的な問題
• 男性医師も育休を取れるのか
• 育休中の収入はどうなる？
• 時間管理の考え方：「量より密度」へ
• パートナーとの分担：家事・育児を「見える化」する
• 外部サービスの活用：保育・家事を「外注」する発想
• キャリアへの影響をどう考えるか
• 育児期間の資産形成：無理なく続ける
• バーンアウト予防：「頑張りすぎない」勇気
• よくある疑問Q&A
• まとめ

勤務医と育児が難しい理由：仕事の構造的な問題

勤務医と育児の両立が難しい理由を考えると、まず「医師の仕事には時間をコントロールしにくい部分がある」という点が挙げられます。

当直・オンコール

診療科や勤務先によって程度は異なりますが、当直やオンコールは勤務医にとって大きな負担になります。

特に子どもが小さい時期は、夜間に親の一人が不在になることで、残されたパートナーの負担が一気に増えることがあります。

さらに問題なのが、当直そのものだけでなく「当直明け」です。

睡眠が十分に確保できなかった翌日に、通常勤務、家事、育児までこなすのは簡単ではありません。医師自身の疲労や睡眠不足は、仕事のパフォーマンスや安全な医療提供にも関係するため、「根性で乗り切る」ことを前提にしないほうがよいでしょう。

緊急呼び出し・残業の予測不能性

「今日は17時に帰る」と決めていても、急変対応、救急入院、家族への説明、病棟業務などで帰宅が遅くなることがあります。

保育園のお迎えには時間制限がありますから、ここが一般的なデスクワークとの大きな違いです。

大切なのは、「絶対に残業しない」と考えることではなく、残業が発生した場合の代替ルートをあらかじめ作っておくことです。

例えば、夫婦のどちらが迎えに行くのか、祖父母に頼めるのか、ファミリー・サポート・センターやベビーシッターを利用できるのか、病児保育はどこにあるのか。

「その日になって考える」のではなく、平常時に選択肢を複数持っておくことが重要です。

学会・論文・教育活動

勤務医の仕事は診療だけではありません。

• 専門医・認定医などの資格維持
• 学会発表
• 論文執筆
• 研究
• 後輩医師の指導
• 院内勉強会や委員会

こうした業務は重要ですが、育児を始めると「今まで勤務時間外にやっていたこと」がそのまま家庭時間を圧迫します。

そこで、「すべてを以前と同じペースで続ける」のではなく、今の自分にとって本当に重要な活動は何かを一度整理してみることが大切です。

職場の雰囲気・文化

「子どもがいるので早く帰ります」と言いやすい職場もあれば、そうでない職場もあります。

これは病院や診療科によって大きく異なります。

ただ、2024年4月からは、診療に従事する勤務医にも時間外・休日労働の上限規制が適用されています。原則としてA水準では年間960時間が上限となり、地域医療確保などの一定の要件を満たす医療機関ではB・連携B・C水準として年間1,860時間の上限が設定される場合があります。医師の働き方改革には追加的健康確保措置も設けられています。

もちろん、制度ができたからといって、すべての病院で働き方が急に変わるわけではありません。しかし、「医師だから何時間でも働く」という時代からは、少しずつ変化していると考えてよいでしょう。

男性医師も育休を取れるのか

結論から言えば、男性医師も、一定の要件を満たせば育児休業を取得できます。

「育休は女性が取るもの」「医師は忙しいから育休は無理」というのは、少なくとも法律上のルールではありません。

育児休業の基本的な仕組み

育児・介護休業法では、一定の要件を満たす労働者が育児休業を取得できる制度が設けられています。

通常の育児休業は、原則として子どもが1歳になるまで取得できます。一定の要件を満たす場合には、1歳6か月、さらに2歳まで延長できる仕組みがあります。

また、2022年10月からは、男女とも原則2回まで育児休業を分割して取得できるようになっています。

産後パパ育休（出生時育児休業）

男性にとって特に知っておきたいのが「産後パパ育休（出生時育児休業）」です。

これは、子どもの出生後8週間以内に、通算28日まで取得できる制度です。原則2回に分割して取得できます。

「1か月単位の長期育休は職場的に難しい」という医師でも、出産直後の一定期間だけ取得するという選択肢があります。

私自身も、育児休業を考える際には「長期間休むか、まったく休まないか」という二択ではなく、家庭と職場の状況に合わせて、どの期間を休むと最も家族の助けになるかを考えることが重要だと思っています。

男性の育休取得は珍しいのか

男性の育児休業取得率そのものは、近年大きく上昇しています。

厚生労働省の令和7年度雇用均等基本調査では、2025年度の男性の育児休業取得率は50.9％とされています。一方で、これは医師に限定した統計ではありません。医師の場合は勤務先、診療科、当直体制などによって事情が大きく異なるため、「医師の半分が育休を取っている」と単純に考えることはできません。

医師が育休を取るときの現実的な課題

制度上は取得できても、現場では次のような問題があります。

• 自分が抜けることで診療体制に穴が開く
• 代替医師の確保が必要になる
• 上司や同僚に負担をかけるのではないかと心配になる
• 学会や研究の予定と重なる
• 復帰後の当直・担当業務がどうなるのか不安

これらは「育休を取るべきではない」という理由ではありません。

むしろ、早めに相談して、引き継ぎを含めて職場と調整することが重要です。

育休取得を理由とする解雇、降格、減給などの不利益な取り扱いは法律上禁止されています。一方で、実際の勤務体制やキャリア形成への影響については職場によって異なるため、育休前に復帰後の働き方について話し合っておくと安心です。　

育休中の収入はどうなる？

育休を考えるうえで、避けて通れないのがお金の問題です。

勤務医の場合、普段の給与が比較的高いだけに、「育休を取ったら収入がほとんどなくなるのでは？」と心配になる方もいるでしょう。

育児休業給付金の基本

雇用保険の被保険者が一定の要件を満たして育児休業を取得した場合、育児休業給付金が支給されます。

• 育休開始から180日間：休業開始時賃金の67％相当
• 181日目以降：休業開始時賃金の50％相当

ただし、これは「普段の給与の67％・50％がそのまま振り込まれる」という意味ではありません。給付には上限額があり、計算の基礎となる賃金にも上限があります。

高収入の勤務医ほど、実際の給与に対する給付割合は小さくなりやすい点には注意が必要です。

2025年4月から「出生後休業支援給付金」も登場

ここは、現在の育休制度を考えるうえで非常に重要なポイントです。

2025年4月から「出生後休業支援給付金」が創設されました。

一定の要件を満たし、子どもの出生直後の一定期間に本人と配偶者の双方がそれぞれ14日以上育児休業を取得するなどの条件を満たした場合、最大28日間、休業開始前賃金の13％相当額が上乗せされます。

通常の育児休業給付67％と合わせると80％相当となり、社会保険料免除や給付が非課税であることなどを考慮すると、厚生労働省は「手取り10割相当」と説明しています。

ただし、ここにも給付上限があり、誰でも給与の手取りが完全に100％になるわけではありません。

特に共働き家庭で育休を取る場合は、ぜひ一度確認しておきたい制度です。

社会保険料はどうなる？

育児休業期間中は、一定の要件を満たして勤務先が手続きを行うことで、健康保険・厚生年金保険料が免除されます。

ただし、「育休を1日取れば、その月の社会保険料が必ず免除される」という単純な仕組みではありません。月末を含むか、同月内の休業期間が14日以上か、賞与にかかる保険料かなどによって取り扱いが異なります。

特に賞与の社会保険料免除には別の要件があるため、ボーナスのある勤務医は注意が必要です。

育児時短就業給付金も知っておきたい

2025年4月からは「育児時短就業給付金」も創設されました。

2歳未満の子を養育するために一定の要件を満たして時短勤務を行った場合、原則として時短勤務中に支払われた賃金の10％相当額が給付されます。

育休を取得した後に「フルタイム復帰は厳しいので、しばらく時短勤務にする」という医師にとっても、知っておいて損のない制度です。

育休中の資産形成はどうする？

育休中は収入が減るため、投資額を一時的に減らすこと自体はまったく問題ありません。

むしろ、育児休業中に無理をして投資を続け、生活費が足りなくなって現金を取り崩すようでは本末転倒です。

一方で、NISAについては「積立を止めたら非課税枠を永久に失う」という制度ではありません。

現在のNISAは年間最大360万円、非課税保有限度額は1,800万円で、売却した場合には翌年以降に取得価額分の枠を再利用できます。ただし、その年に使わなかった投資枠を翌年に繰り越すことはできません。

したがって、育休中は「絶対に積立を続ける」より、「家計に余裕がある範囲で無理なく続ける」という考え方がおすすめです。

時間管理の考え方：「量より密度」へ

子どもが生まれると、仕事に使える時間は確実に減ります。

ここで「以前と同じ量の仕事をこなそう」とすると、睡眠時間を削るか、家族との時間を削るか、自分の休息を削ることになりがちです。

そこで意識したいのが、「時間の量」ではなく「時間の使い方」を見直すことです。

「全部やる」をやめる

育児期間には、「やらないことを決める」ことが重要です。

• 惰性で参加している会議
• 自分でなくてもできる仕事
• 必要以上に時間をかけている書類作成
• 優先順位の低い勉強会
• 完璧を目指しすぎている作業

こうしたものを一度洗い出してみます。

もちろん、医療安全や患者さんへの説明など、削ってはいけない仕事もあります。

大切なのは「何でも効率化する」ことではなく、重要度の低い仕事に使っていた時間を、家族や睡眠など本当に重要なものへ振り替えることです。

隙間時間は便利。でも「隙間時間まで仕事」にしない

メールの返信、論文のタイトル確認、学会資料のチェックなどは、5〜15分程度の時間でも進められます。

子どもの昼寝中や通勤時間などを利用できる場合もあります。

ただし、「5分空いたから仕事をしなければ」と考え始めると、家にいる間も常に仕事モードになってしまいます。

隙間時間は「使えるときに使う」程度にして、休む時間も意識的に残すことが大切です。

当直明けは「頑張らない日」にする

当直明けは、普段より疲労が強いことを前提に予定を組みます。

可能なら育児負担をパートナーと調整し、睡眠・休息を確保する。

当直明けにさらに研究や副業、家事まで詰め込むと、短期的には頑張れても長期的には続きません。

「休むことも予定に入れる」くらいでちょうどいいと思います。

パートナーとの分担：家事・育児を「見える化」する

仕事と育児の両立において、個人的には最も重要なのが「夫婦間の調整」だと思っています。

「家事・育児の分担」ではなく「家庭の運営」を考える

夫婦で揉めやすいのが、「自分はこれだけやっている」「相手は何もしていない」という感覚です。

しかし、家事・育児は単純に作業量だけでは比較できません。

• 保育園の送り迎え
• 食事の準備
• 洗濯
• 掃除
• 子どもの着替え
• 予防接種や健診の予約
• 保育園からの連絡への対応
• 子どもの体調管理
• 日用品の在庫管理

このような「見えにくい仕事」も家庭を維持するためには必要です。

そこで、一度すべて書き出してみると、「思っていたより仕事が多い」と気づくことがあります。

「誰がやるか」だけでなく「誰が責任を持つか」

例えば「保育園関連は妻が担当」と決めた場合、妻がすべてを背負うのではなく、夫も保育園の予定や必要書類を把握しておく。

逆に「休日の食事は夫が担当」と決めたなら、献立を考えるところから買い物、調理、片付けまで一つの仕事として担当する。

こうした「タスクの所有者を決める」考え方は、夫婦間の「言われないとやらない問題」を減らすのに役立ちます。

「当然こうだろう」という思い込みが危ない

「医師だから仕事優先でいい」

「育児はパートナーが中心にやるもの」

「自分のほうが収入が高いから、家事は相手が多くて当然」

こうした思い込みは、夫婦関係を悪化させる原因になり得ます。

もちろん、家庭によっては収入や勤務時間の違いから、実質的な分担に偏りが生じることもあります。

重要なのは、50:50にすることではなく、夫婦双方が納得できる状態をつくることです。

定期的に「今の分担で大丈夫？」と確認する

子どもの月齢が変われば、必要な育児量も変わります。

夫婦の勤務状況も変わります。

そのため、出産前に決めた分担をずっと続ける必要はありません。

月1回でも、「最近どう？」「何が一番大変？」「今の分担を変えたほうがいい？」と確認するだけで、問題が大きくなる前に修正しやすくなります。

「ありがとう」を言葉にする

家事や育児は、やっている側からすると「これだけやっているのに」と感じやすく、やってもらっている側からすると「いつものこと」と感じやすいものです。

だからこそ、「ありがとう」を言葉にする。

非常に単純ですが、私は大切なことだと思っています。

患者さんや同僚には丁寧に感謝を伝えているのに、家では無言になっている……ということがないようにしたいものです。

外部サービスの活用：保育・家事を「外注」する発想

共働き医師家庭では、「すべて自分たちでやる」という考え方には限界があります。

育児や家事を外部にお願いすることは、決して手抜きではありません。

家族が長く安定して生活するための「環境整備」と考えてよいと思います。

認可保育所・認定こども園など

保育所等の利用については、自治体が定める「保育の必要性」や利用調整の仕組みに基づいて決まります。

「医師だから必ず優先される」という制度ではなく、具体的な指数や基準は自治体によって異なります。

そのため、妊娠中から自治体の制度や募集時期を確認しておくことが重要です。

病児保育・病後児保育

子どもが発熱すると、保育園に登園できなくなることがあります。

特に夫婦ともに勤務していたり、当直・オンコールがあったりすると、ここが大きな問題になります。

地域によっては病児・病後児保育がありますが、定員や利用条件、予約方法などは自治体・施設によって異なります。

重要なのは、「子どもが病気になったらどうする？」を元気なうちに夫婦で決めておくことです。

ファミリー・サポート・センターやベビーシッター

ファミリー・サポート・センターや民間のベビーシッターを利用できる地域もあります。

例えば、

• 保育園への送迎
• 勤務終了後のお迎え
• 夫婦ともに帰宅が遅くなる日のサポート

など、家庭だけでは対応しにくい部分を補ってもらうことができます。

ただし、サービス内容や利用可能時間、料金、病児対応の可否などはサービスごとに異なります。

家事代行

掃除、料理、洗濯などの一部を家事代行サービスにお願いする方法もあります。

医師家庭の場合、「自分でやればお金はかからない」と考えがちですが、実際にはその時間を仕事、睡眠、家族との時間に使うことができます。

もちろん費用とのバランスは必要ですが、「時間を買う」という考え方は、忙しい子育て世代と相性がよいと思います。

キャリアへの影響をどう考えるか

「育児をしながらでは、キャリアが遅れるのではないか」

これは医師にとってかなり大きな不安だと思います。

育休・時短によってキャリアに影響が出る可能性はある

ここは、きれいごとだけでは語れません。

育休や時短勤務によって、

• 論文執筆の時間が減る
• 学会発表の機会が減る
• 症例経験が減る
• 手技を経験する機会が減る
• 院内での役割が変わる

といったことが起こる可能性はあります。

特に、専門医取得や特定の技能習得など、一定期間に経験を積む必要があるキャリアでは、育児との調整が重要になります。

したがって、「育休を取ってもキャリアには絶対に何の影響もありません」と言うのは現実的ではありません。

それでも、キャリア全体で考える

一方、医師のキャリアは非常に長いものです。

30代の数年間に育児へ時間を割いたとしても、その後も医師として何十年も働くことになります。

もちろん、専門分野によっては数年のブランクが大きな意味を持つ場合もあります。それでも、短期的な遅れだけで「キャリアが終わる」と考える必要はありません。

むしろ、育児期間に無理を重ねて心身ともに疲弊し、医師として働き続けること自体が難しくなってしまうほうが、長期的には大きな問題になる可能性があります。

育児経験が医師としてプラスになることもある

子育てを経験すると、患者さんの家族を見る視点が少し変わることがあります。

特に小児ではなくても、患者さんの家族が抱える不安や、「家族としてどう支えればいいのか分からない」という感覚を以前より身近に感じることがあります。

もちろん、育児経験があるから患者家族を理解できる、という単純な話ではありません。

それでも、医師としての人生と親としての人生は、必ずしも別々ではないと私は考えています。

育児期間の資産形成：無理なく続ける

子育てが始まると、生活費だけでなく、ベビー用品、保育費、医療費、住居費、将来の教育費など、さまざまな支出が増えていきます。

さらに育休中は収入が減ることがあります。

この時期に大切なのは、投資額を維持することではなく、家計を壊さずに資産形成を続けることです。

「積立額を減らす＝失敗」ではない

例えば、毎月10万円投資していた家庭が、育休中だけ5万円に減らす。

これは資産形成の失敗ではありません。

収入や支出が変化したら、投資額を変えるのは自然なことです。

NISAは長期的な資産形成に活用できる制度ですが、「毎月必ず同じ金額を積み立てなければならない制度」ではありません。

家計に余裕があるなら継続する。余裕がなければ減額する。

生活を守ったうえで投資をするという順番を忘れないことが大切です。

生活防衛資金を優先する

投資を始める前、あるいは投資を継続するうえで、ある程度の現金を確保しておくことは重要です。

「生活費の3〜6か月分」という数字がよく使われますが、これは法律や公的機関が定めた絶対的な基準ではありません。

子育て世帯では、住宅ローンの有無、共働きかどうか、親からの支援があるか、医師としての収入の安定性などによって必要な現金額は変わります。

重要なのは、急な休職・収入減・大型出費があっても、株式などのリスク資産を慌てて売却せずに済む程度の現金を持っておくことです。

教育費と老後資金を分けて考える

子どもが生まれると、「将来の教育費をどう準備するか」が気になります。

学資保険、預貯金、投資など、選択肢はいくつかあります。

ただし、教育費だけを優先して老後資金が不足するのも問題です。

教育費については、奨学金などの選択肢がありますが、老後になってから老後資金を借りることは容易ではありません。

そのため、教育費・住宅・老後・現在の生活費を一つの家計として考えることが重要です。

バーンアウト予防：「頑張りすぎない」勇気

医師のバーンアウトは、個人の性格だけではなく、長時間労働、仕事の負荷、職場環境などさまざまな要因が関係する問題です。

育児期間は、仕事に加えて家庭での負担も増えるため、心身の余裕を失いやすい時期です。

こんな状態が続いたら要注意

• 以前は苦にならなかった仕事が強い負担に感じる
• 慢性的な疲労感が続いている
• 患者さんや同僚に対してイライラすることが増えた
• 仕事への意欲が著しく低下した
• 睡眠や食欲などの生活リズムが大きく崩れている
• 「もう限界だ」と感じる状態が続いている

こうした状態が続く場合、「自分が弱い」と考えるのではなく、休養や勤務調整、産業医・上司・専門家への相談を検討することが大切です。

「助けを求める」のは弱さではない

医師は、患者さんから相談を受ける側です。

そのため、自分が困っているときに「助けてください」と言うことに抵抗を感じる人もいるでしょう。

しかし、医師自身が疲弊してしまえば、患者さんに提供する医療にも影響する可能性があります。

自分の健康を守ることは、結果的に患者さんや家族を守ることにもつながります。

「完璧な親医師」は存在しない

仕事も完璧。

育児も完璧。

家事も完璧。

資産形成も完璧。

これを同時に実現するのは、ほとんど不可能です。

子どもが小さい時期は、「今日は仕事を優先したから家事ができなかった」「子どものために休んだから論文が進まなかった」ということが必ず起こります。

それを「失敗」と考えるのではなく、「今はこれを優先している」と考える。

長い人生で見れば、その時期によって優先順位が変わるのは当然です。

よくある疑問Q&A

Q：医師が育休を取ると、その後のキャリアに不利になる？

一律に「不利になる」「ならない」とは言えません。

育児休業の取得を理由とした解雇、降格、減給などの不利益な取り扱いは法律上禁止されています。

一方で、実際の症例経験、当直、研究、役職などについては、育休取得期間や職場の体制によって変化する可能性があります。

育休取得前に、「復帰後はどのような勤務になる予定か」「当直はどうなるか」「研究・専門医取得への影響はあるか」などを上司と確認しておくとよいでしょう。

Q：共働き医師夫婦の場合、どちらが育休を取るべき？

正解はありません。

収入、勤務時間、当直、キャリアのタイミング、本人の希望などを総合的に考える必要があります。

また、「夫が1か月、妻が1年間」のように、夫婦で期間を分けることもできます。

さらに、制度上は夫婦がそれぞれ育児休業を取得することも可能です。

「どちらが休むか」ではなく、「家庭全体としてどうすれば無理が少ないか」という視点で考えるのがおすすめです。

Q：子どもが病気のときの仕事はどうする？

まず、夫婦間で「子どもが発熱した場合、誰が対応するか」を決めておきましょう。

さらに、2025年4月から「子の看護等休暇」は対象年齢が小学校3年生修了までに拡大され、取得事由も、病気・けがの看護だけでなく、予防接種・健康診断、感染症による学級閉鎖等への対応、入園式・卒園式・入学式への参加などに広がっています。

取得できる日数は、子ども1人の場合は1年度につき5日、2人以上の場合は10日です。時間単位で取得できる場合もあります。

ただし、休暇中の賃金が支払われるかどうかは勤務先の規定によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

病児保育、ファミリー・サポート・センター、ベビーシッター、祖父母なども含め、「一つの方法がダメでも次の方法がある」という状態を作っておくことが大切です。

Q：子どもが生まれてから仕事のパフォーマンスが落ちた気がするけれど、大丈夫？

育児初期は、夜間の中途覚醒や生活リズムの変化によって睡眠時間が不足しやすくなります。

睡眠不足は、注意力や認知機能などに影響することが知られています。

したがって、「以前と同じように働けない＝能力が落ちた」と決めつける必要はありません。

むしろ、睡眠不足の時期には、重要な判断や確認をいつも以上に慎重にする、可能ならダブルチェックを活用するなど、ミスを個人の根性で防ぐのではなく、仕組みで減らすことが重要です。

なお、「1歳半〜2歳になれば必ず改善する」といった一律の目安はありません。子どもの睡眠や家庭環境には個人差が大きいため、年齢だけで判断しないようにしましょう。

Q：親としての関わりが少ないことで、子どもに影響が出る？

「親子が一緒に過ごす時間が長ければ長いほど、必ず子どもにとって良い」という単純な話でもありません。

一方で、「忙しくても短時間で十分」と単純化するのも適切ではありません。

子どもの発達には、親子の相互作用、養育の安定性、家庭の安全・安心、子どもの気質など、さまざまな要因が関係します。

だからこそ、勤務時間が長い医師であっても、可能な範囲で子どもと向き合う時間を確保し、その時間には仕事から離れて関わることを意識したいところです。

「何時間一緒にいたか」だけで自分を評価しすぎる必要はありません。

まとめ

子育て中の勤務医が仕事と育児を両立するためのポイントをまとめます。

• 勤務医と育児の両立が難しいのは構造的な理由がある。「自分の要領が悪い」とだけ考えない
• 男性医師も一定の要件を満たせば育休を取得できる
• 産後パパ育休は出生後8週間以内に通算28日まで取得できる
• 育児休業給付金は原則67％、181日目以降は50％だが、給付には上限がある
• 出生後休業支援給付金（2025年4月〜）など、新設された給付も確認する
• 育児時短就業給付金（2025年4月〜）は2歳未満の子を養育しながら時短勤務する場合に活用できる
• 社会保険料免除には条件がある。特に賞与については注意する
• 時間管理は「全部やる」から「重要なものを残す」へ
• 夫婦の家事・育児は「見える化」し、定期的に分担を見直す
• 病児保育・家事代行・ベビーシッターなどを必要に応じて活用する
• 子の看護等休暇（2025年4月〜）は小学校3年生修了まで対象が拡大、取得事由も広がっている
• 育休によるキャリアへの影響はゼロとは言えないが、長期的なキャリア全体で考える
• 資産形成は「投資額を維持する」より「家計を壊さず続ける」ことを優先する
• バーンアウトの兆候があれば、早めに休む・相談する
• 完璧な親医師を目指さない

仕事と育児の両立に「正解」はありません。

夫婦の勤務状況、子どもの性格、職場環境、経済状況、祖父母などのサポート体制によって、最適な方法は大きく変わります。

だからこそ大切なのは、最初から完璧な仕組みを作ることではなく、「今のやり方で家族みんなが無理なく続けられているか」を定期的に確認することだと思います。

子どもが小さい時期は、仕事のペースを落とさざるを得ないことがあります。

それは「キャリアを諦める」ということではありません。

逆に、仕事だけを優先して家族や自分自身が疲弊してしまえば、それも長期的には大きな損失です。

医師として長く働き続けるために。

そして、親として子どもの成長をできるだけ近くで見守るために。

「仕事か育児か」の二択ではなく、その時々で家族にとって最適なバランスを探していく。

それが、子育て中の勤務医にとって現実的な「両立」なのではないかと私は考えています。

執筆：Dr.はると（呼吸器内科専門医・子育て中の父）
医師×資産形成×育児をテーマに発信中

※本記事は2026年8月27日時点の情報をもとに作成しています。育児休業制度、給付金、社会保険制度、税制等は変更される可能性があります。個別の取得・申請については、勤務先の人事担当、ハローワーク、日本年金機構などの最新情報をご確認ください。

Dr.はると

Dr.はると｜呼吸器内科専門医・0歳児パパ
医師として働きながら、資産形成・育児の両立に取り組んでいます。
「医師目線のリアルな情報」を届けるべく、資産形成・育児・医療知識のテーマで発信中。
「難しい情報をわかりやすく」をモットーに、忙しい医師・子育て中の親御さんに役立つ記事を書いています。

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