「NISAで何を買えばいいのか」
「株だけで本当に大丈夫なのか」
「債券って結局いつ使うのか」
資産形成を始めると、多くの医師がこの壁にぶつかります。
結論から言うと、“どの資産が正解か”ではなく、”どう組み合わせるか”が本質です。
この記事では、主要資産を4つの視点で整理しつつ、勤務医が実際にどう使い分けるべきかまで踏み込んで解説します。
まず押さえるべき「4つの視点」
資産比較はこの4軸で考えると一気に整理できます。
① インフレリスク（購買力の低下）
インフレとは「お金の価値が下がる」こと。
年3%のインフレが続くと、
👉 100万円の実質価値は10年後に約74万円になります。
✔ インフレに強い → 株式・不動産・REIT
✔ インフレに弱い → 現金・固定金利債券
② 為替リスク（円高・円安）
例えば1ドル150円→120円になると、
ドル建て資産は約20%目減りします（価格が同じでも）。
✔ 影響あり → 外国株・外国債券・海外REIT
✔ 影響なし → 日本株・円預金・国内不動産
③ 株との相関（同時に下がるか）
ここが“分散投資の本質”。
✔ 一緒に下がりやすい → REIT・ハイイールド債
✔ 動きがズレる → 国債・現金・金
④ 流動性（すぐ現金化できるか）
これは医師にとって特に重要です。
開業・転職・育児・住宅購入など
👉 数百万円〜数千万円単位で突然資金が必要になることがあります。
✔ 高い → 株・投信・ETF・現金
✔ 低い → 不動産・iDeCo
各資産の”使いどころ”まで解説
■ 外国株（全世界インデックス）
結論：資産形成の”主軸”
- 期待リターン：年5〜7%前後（長期平均）
- 最大の強み：世界経済の成長を取り込める
✔ 医師向けの使い方 → NISAで最優先（NISAの詳細はこちら）
✔ 注意点
- ▲30〜50%の下落は普通に起きる
- 短期ではなく”20年以上前提”で持つ
■ 日本株
結論：サブ扱いが妥当
✔ メリット
- 為替リスクなし
- 心理的に安心
✔ デメリット
- 全世界株と高相関（分散効果が薄い）
- 長期的な成長を見込みにくい
✔ 医師向けの使い方 → 「日本が好き」以外の理由では優先度低め
■ 債券（先進国国債・社債）
結論：”守り”のパーツ
✔ 役割 → 株暴落時のクッション
✔ 重要ポイント → インフレ局面では普通に下がる（2022年）
✔ 医師向けの使い方
- 資産1,000万円を超えてから検討
- 精神安定剤として有効
■ REIT
結論：インカム＋株の中間
✔ 特徴
- 利回り3〜5%前後
- 不動産×株のハイブリッド
✔ 注意点 → 株と一緒に下がることが多い
✔ 医師向けの使い方 → 配当キャッシュフローを作りたい人向け
■ 現物不動産
結論：ハイリスク・ハイコントロール資産
✔ 強み
- レバレッジが使える
- インフレ耐性が高い
✔ 本質的リスク
- 流動性の低さ（← 最大の問題）
- 空室・修繕・金利上昇
✔ 医師向けの注意 → 「属性が良い＝勝てる」ではなく不動産に関する知識が必要
■ 個人向け国債（変動10年）
結論：安全資産の最適解の一つ
- 元本保証
- 最低金利0.05%
✔ 医師向けの使い方
- 数年以内に使うお金の置き場として
- 株が怖くなったときの退避先
■ 現金
結論：リターンはゼロ、だが”最重要資産”
✔ 役割 → 生活防衛資金
✔ 目安 → 生活費3〜6ヶ月分
✔ よくある失敗 → 貯めすぎ（インフレで実質目減り）
2022年の教訓
👉 株も債券も同時に下落
「相関は固定ではない」
ここを理解していないと、
“理論上の分散”に頼って痛い目を見ます。
医師に最適な「現実的ポートフォリオ」
最初は「全世界株＋現金」で十分と考えます。
総資産1,000万円まではそれぞれ50%ずつ、以降は株の比率を上げていきます。
ステップ① 生活防衛資金
👉 現金（3〜6ヶ月分）
ステップ② コア資産
👉 全世界株（NISA）
ステップ③ 余裕が出たら
👉 債券 or 国債 or REIT
よくある誤解（重要）
✔ 「分散すれば安全」
→ ❌ 同時に下がることは普通にある
✔ 「不動産は安定」
→ ❌ 流動性リスクが大きい
✔ 「現金は安全」
→ ❌ インフレで確実に目減り
まとめ
- ✔ 資産には必ず”弱点”がある
- ✔ 分散はリターンではなく破綻回避のため
- ✔ 最初は「全世界株＋現金」で十分
- ✔ 重要なのは続けられる設計
【医師×育児という視点】
最後に少しだけ本質的な話を。
育児期は
- 支出が読みにくい
- 突発イベントが多い
だからこそ
👉 「流動性」と「シンプルさ」が最優先
複雑なポートフォリオより
“迷わず継続できる設計”が最強です。
執筆：Dr.はると（呼吸器内科医・29歳・0歳児パパ）
医師×資産形成×育児をテーマに発信中
※本記事は一般的な情報提供を目的としています。投資に関する個別の判断は、必ずご自身の状況と専門家の助言をもとに行ってください。
