iDeCoは本当に勤務医に必須か？｜メリット・デメリットを医師がフラットに解説

2026年4月27日2026年9月4日

iDeCoは本当に勤務医に必須か？｜メリット・デメリットを医師がフラットに解説

「iDeCoは絶対やれ」

「高所得の医師こそiDeCoを使わないと損」

「節税できるのになぜやらないのか」

そんな記事がネットには溢れています。ですが、結論から言います。私はやっていません。

呼吸器内科医として働きながら資産形成をしている立場で、制度を一通り精査した上で「やらない」と判断しました。iDeCoは確かに優れた制度です。節税効果は本物であり、老後資金を強制的に積み立てられるという意味でも合理的な面があります。ただ、制度の構造を深く理解すると、「誰にでもすすめるべき制度か」というと、必ずしもそうではないと考えています。

この記事では、iDeCoの本質・メリット・デメリット（医師目線）・私の結論と判断基準を、できるだけフラットに整理します。

【この記事の結論】
iDeCoは「極めて優秀な節税制度」ですが、「資金拘束×制度変更リスク」という本質的な弱点があります。医師はライフプランの変動が大きく、流動性の価値が高い職業です。新NISAを最優先（年間360万円）で使い切れていない段階でiDeCoを検討するのは、優先順位として合理的ではないと私は考えています。「やらない」も合理的な選択肢のひとつです。

※本記事は2026年8月時点の情報をもとにしています。iDeCoの掛金上限・税制については今後変更の可能性があります。個別の判断は税理士・FPなど専門家にご相談ください。

iDeCoとは何か

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で積み立てて、自分で運用する年金制度です。原則60歳まで引き出せない代わりに、掛金・運用益・受取時に税制上の優遇があります。

勤務医で企業年金がない場合の掛金上限は、2024年12月以降から月62,000円（年744,000円）に拡大されました（それ以前は月23,000円）。企業型DCや確定給付型企業年金がある場合は上限が異なるため、勤務先の総務・人事に確認することが必須です。

iDeCoのメリット5点（本質ベース）

① 掛金が全額「所得控除」——これが最大の価値

iDeCoの本質的な強みはここにあります。掛金が全額所得控除になるため、高い税率がかかる医師ほど節税効果が大きくなります。たとえば実効税率が約45%（所得税+住民税の合計）の場合、月62,000円（年744,000円）拠出すると年間約33万円程度の節税になる計算です。「確実にリターンが出る仕組み」に最も近い投資と言えるかもしれません。

② 運用益が非課税

通常、投資の運用益には約20%の税金がかかります。iDeCo内での運用はこれがゼロになります。長期運用では複利の差がそのまま資産差になるため、20年・30年の長いスパンで見ると無視できないメリットです。

③ 受取時にも税制優遇あり

一括で受け取る場合は退職所得控除、年金形式で受け取る場合は公的年金控除が適用されます。受取タイミングや方法を設計次第で、税負担をかなり抑えることも現実的です。

④ 強制的に貯まる

忙しい勤務医にとって「考えなくても資産形成が進む」という点は合理的な強みです。自動的に積み立てられるため、意志力に依存しない仕組みとして機能します。

⑤ 元本確保型も選択可能

投資が怖い方でも、元本確保型の商品（定期預金相当）を選ぶことで、節税目的のみで活用することも可能です。「税金を減らすためだけに使う」という割り切り方でも制度として成立します。

iDeCoのデメリット5点（ここが本質）

① 60歳まで絶対に引き出せない

これは単なる制約ではなく、「流動性ゼロ」という構造的リスクです。教育費・住宅購入・転職・独立——勤務医のキャリアには大きなお金が突然必要になるタイミングが多くあります。そのときに、iDeCo内の資産は一切使えません。「老後用として封印する」と割り切れる金額だけを入れるべき制度です。

② 制度変更リスクから逃げられない——ここが最重要

税制は国が決めるものであり、将来にわたって変更される可能性があります。控除縮小・課税強化・受取ルールの変更——これらが起きても、iDeCoの資産は動かせません。NISAとの決定的な違いはここです。NISAは気が変わればいつでも売却・現金化できますが、iDeCoは制度変更が起きても「逃げられない」のです。

③ 手数料が確実にかかる

最低ラインで月約170円程度（金融機関によって異なります）の口座管理手数料がかかります。年間2,000円強の固定コストは小さく見えますが、「確実なマイナス」が発生し続けることは認識しておく必要があります。金融機関選びで手数料の差は大きいため、比較して選ぶことが重要です。

④ 退職金との「控除バッティング」

医師にとって特に重要な落とし穴です。iDeCoの一時金と退職金を同じ年に受け取ると、退職所得控除の枠を両者で食い合うことになり、思ったより税負担が増えるケースがあります。受取タイミングの調整（少なくとも5年以上ずらす等）が必要になりますが、退職時期は自分でコントロールできないこともあります。

⑤ 掛金上限拡大＝拘束リスク拡大

2024年12月から掛金上限が大幅に引き上げられたことで、節税メリットが増えた一方で、拘束される金額も増えることになります。制度変更が起きたときのダメージも、拘束額が大きいほど大きくなります。「上限まで入れるべき」と自動的に考えるのではなく、自分の流動性ニーズと照らし合わせた判断が必要です。

私がiDeCoをやらない理由

結論はシンプルです。「自由度を失うリスク」が大きすぎると判断したためです。

資産形成において私が最も重視しているのは「いつでも動けること」です。NISAは売却して現金化できます。iDeCoはロックされます。税制優遇は確かに魅力的ですが、「国のルールに数十年縛られるリスク」を許容するかどうか——私はNOと判断しました。

節税効果が大きいことは分かっています。それでも、自分の判断でお金を動かせる状態を保つことの方が、私の資産形成においては重要だという結論です。これは「iDeCoが悪い制度」ということではなく、「自分の状況・価値観に照らしたときに優先度が低い」という判断です。

医師という職業で考えるとどうか

勤務医は収入が高い一方で、将来の働き方が変わりやすい職業です。開業・異動・当直の縮小・育児期の勤務形態変更・国の医療制度改革による収入変動——ライフプランの変動が大きい職業と言えます。

これが何を意味するかというと、「流動性の価値が高い」ということです。突然まとまったお金が必要になる場面が多く、「60歳まで絶対に引き出せない資産」を大量に積み上げることのリスクが、他の職種より高い可能性があります。この一点だけでも、iDeCoとの相性は個人の状況を精査したうえで判断すべきです。